今朝、わたしのツイッターの日本語TLでは猪瀬知事のオリンピック誘致に絡む問題発言が討論されているが、ウォールストリート・ジャーナルの中国語版では先日英語版で流れた「安倍首相の民族主義発言」記事が翻訳されていて、タイトルを目にした瞬間、ちょっと引いた。 日首相民族主义言论考验与邻国关系-华尔街日报 http://goo.gl/wUiqU 確か2月の時点で騒ぎになったワシントン・ポストの安倍批判記事もあちこちで翻訳されていたし。 Japan’s Prime Minister Shinzo Abe: Chinese need for conflict is ‘deeply ingrained’ - Washington Post こういう流れが続くと、日本のイメージは悪くなるばかりだろうなぁ…わたしがここで言いたいのは、一つ一つの記事の視点が「正確かどうか」というよりもこぞって西洋で影響力がある
猪瀬直樹東京都知事が、4月16日、2020年の夏季五輪招致をめぐって、米ニューヨークタイムズ紙のインタビューで、他の立候補都市と東京とを比較し、「イスラム諸国は互いにケンカばかりしている」「イスラム諸国が共有しているのはアラー(神)だけで、お互いにけんかばかりしている。階級もある。」と述べたことを、27日付の同紙が報じたことで、「各都市は他都市の批判や他都市との比較を行ってはならない」としている五輪招致規範に抵触することなどが問題にされ、批判を浴びている。 この問題で、猪瀬知事は、4月29日には、「私の真意が正しく伝わっていない。ほかの立候補都市を批判する意図は全くなく、このようなインタビューの文脈と異なる記事が出たことは非常に残念だ。」とコメントしていたが、30日には、記者会見で、一転して、発言を撤回し、謝罪した。 その会見で、猪瀬知事が強調しているのは、「東京のPRのためだった」という
教育再生会議:報告原案要旨 1 学力向上 授業時間数10%増のため春・夏休み活用や土曜日授業の導入。7時間目を設けるなど、弾力的な授業設定▽教育委員会に「学校問題解決支援チーム」設置▽全国学力調査の結果を徹底的に検証、学力不振校に予算、定数、人事面で特別の支援。 授業時間数を増やしてまさか増えた時間分教える内容を増やす予定は無いですよね。そうなったら元の木阿弥。時間増したのに時間足りないってことになるから。「支援チーム」設置は必要なことではある。でも、そのための人材や予算はどうする。支援チームに問題丸投げで、学校と保護者のコミュニケーションが今以上に減る可能性もあるけど。それでも良いのかな。全国学力テストを徹底的に検証って、そこまでしないと学力不振校や問題を抱えた学校は見えないのかな。教員を加配するにしても予算が必要になるけど、その予算はどこから工面するのかな。競争的資金でも導入しますか。
『世界』6月号2007年 マネジメントの観点からの教育再生研究会「教育改革の改革を―教育再生会議への7つの疑問」より以下一部転載。 1. はじめに 教育改革の議論はどうもかみ合わないものが多い。教育が目指すべき理想の人物像は人により異なり、また学校教育に対する認識も世代間で異なる。自らの体験に基づく個別論や、ワイドショーなどのメディアが伝える教育問題に基づく印象論が、往々にして教育改革の議論のベースになりがちである。教育論議は水かけ論や精神論、神学論争に陥りやすいのだ。自民党の教育関係の会議に出ていると、時として個人的な体験談や思い出話をもとに国家の重要政策である教育政策が論じられることに驚く。 また、昨年の教育基本法改正の審議では、やたらと「愛国心」の扱いばかりが注目され、まるで教育論争よりもイデオロギー論争だった。こういったかみ合わない教育改革論こそが、日本の教育政策の混乱を招き、ひい
共和人民党(CHP)クルチダルオール党首は、自身がアルメニア人であるという侮辱を受けた、と主張し、名誉棄損で告訴していたが、裁判所から政治家としての立場を傷つけるものではない、との回答が示された。 先年の総選挙前に発売された「デルスィム生まれのアルメニア人、イェムシュ夫人の息子、技師ケマル」というタイトルの書籍についての判決が下された。アンカラ第2第一審刑事裁判所は、書籍中の記述はケマル・クルチダルオール党首の政治家としての立場を傷つけないと判断し、表現と思想の自由の範囲内と評価づけた。 法廷は判決の理由として、書籍中の表現は「強烈で不躾」であるとしながらも、欧州人権条約第10章に照らし、「表現の自由は、無害で注意を払うほどではないとみなされる特定の情報・思想に対してだけでなく、不快にさせたり、混乱させたり、侮辱するようなものに対しても適用されるべきである」と述べた。 クルチダルオール党首
まあ、遠隔操作のなりすましメールごときで3度めの逮捕、拘留期間最大60日の非道に近いものがあるよ。 戦争直前に、英国系スパイの一斉検挙が行われている。だが、どうみても言いがかりに近い。昭和15年に「見よこのスパイ暗躍」とする記事が朝日に載っていた。在留英国系ほかの一斉検挙なのだが、その中にどうみても言いがかりがある。 座礁船を「要塞地帯の水深を測るためのスパイ」として検挙している。東京湾要塞第一海堡付近での座礁(実際には座州だね)をスパイ行為と見なしている。だが、第一海堡付近での座礁例は多い。レーダ以前の霧中航行でハマり易かった場所である 古い水路誌には紛らわしいから注意しろと書いてあるし、実際に座礁した例も挙げられている。 具体的には英国貨物船○○○○○号は、去年初め横浜入港の途中東京湾要塞地帯第一海堡の西南西約千二百メートルの地点で座礁戦術を用いて約五十分に亙って水深等をはかり離州して
オスプレイ配備撤回を訴えるデモ隊に、沿道から激しいヤジが飛んだ=1月27日、東京・銀座、小川智撮影オスプレイ配備撤回を訴えるデモ隊に、沿道から激しいヤジが飛んだ=1月27日、東京・銀座、小川智撮影 ■「みる・きく・はなす」はいま 【岩崎生之助】1月27日、東京・銀座。米軍輸送機オスプレイの配備撤回を訴え、デモ行進する沖縄県の市町村長や議員、労働組合員らに沿道から罵声が浴びせられた。「売国奴!」「日本から出て行け!」 その様子を撮影した動画が3日後にネットに投稿された。愛知県の50代の主婦は自宅のパソコンで見つけ、コメントを書き込んだ。「公務員はいい身分で、反日活動ご苦労様」 領土問題で中国の脅威が高まっているのに、デモは日米安保に水を差す利敵行為だ。中国は反基地運動に資金を出している――。女性は記者に力説した。 昼は税理士事務所で働き、ガーデニングとインターネットが趣味。沖縄には行
長野のブラジル人学校が危機 不況で生徒減り運営難にブラジル人学校で学ぶ子どもたち=塩尻市の「コレージオ・ロゴス」 【渡部耕平】長野県内の「ブラジル人学校」が、運営難に苦しんでいる。製造業の労働力として来日し、子どもを学校に通わせていた日系人たちが、不況で解雇されて家族と共に本国に帰るなどして、生徒数が減っているためだ。日本語が分からず、公立校では学習に追いつけない子どもたちにとっては、大切な学びの場。国際交流団体などが支援を呼びかけている。 県国際課によると、県内にいるブラジル国籍の子どもたちのうち、義務教育の年齢にあたるのは871人(昨年度)。そのうち82人は、まだ日本語がうまく使えず、ブラジル人学校に通っている。 県内のブラジル人学校は現在、塩尻市や箕輪町などに計5校ある。日本の義務教育年齢の子どもたちだけでなく、幼児から高校生まで計107人が在籍し、ポルトガル語で主な教科を習い、日本
ベアテ・シロタ・ゴードンさんの追悼式であいさつする、広木重之ニューヨーク総領事。背景は、娘のニコルさんを当時皇太子妃の皇后美智子さま(左)に紹介するゴードンさんの写真=ニューヨーク、中井大助撮影 【ニューヨーク=中井大助】連合国軍総司令部(GHQ)の一員として日本国憲法の草案づくりに携わり、昨年末に89歳で亡くなったベアテ・シロタ・ゴードンさんの追悼式が28日、米ニューヨークであった。アジアの文化を米国に紹介することにも長年尽力したゴードンさんをしのんだ。 ニューヨーク・フィルハーモニックのバイオリン奏者で、息子が同楽団の音楽監督を務める建部洋子さんはゴードンさんの力で奨学金を受け取り、ニューヨークで音楽を学ぶことができたと述懐。戦前、日本でゴードンさんの母親からピアノレッスンを受けたというオノ・ヨーコさんもビデオメッセージを寄せ、日本のアーティストを励ましてくれたことに感謝をした。
マドリードは欧州危機、イスタンプールはシリア内戦など不利な条件。カタールのドバイは秋期開催を主張して予選落ち。東京はきわめて有利な状況にあります。あとは支持率「どちらともいえない」30%という曖昧な態度、イエス・ノーを言わない阿吽の呼吸で国際社会は生き残れません。
リンク NAVER まとめ 【悲報】#TBS の記者がつまらん質問をしてプーチン大統領がブチギレ呆れる 日露共同会見 #nhk - NAVER まとめ 【悲報】#TBS の記者がつまらん質問をしてプーチン大統領がブチギレ呆れる 日露共同会見 #nhkのまとめ 今宵のBBCワールド視聴者(旧) @Bundayuu プーチン大統領、TBS記者にブチキレ。「原稿読みながら言ってるね。それ書いた奴に言っとけ。領土は解決すべき過去の遺産なの。いつやるのか。すぐでしょ。日本が協力したいなら環境整備・信頼醸成だよね。妨害する方法もあるよね。こういう風にわざと感情的な質問して感情的な回答をさせるとかさ」 FB @oceaneyes024 前向きな雰囲気の中、TBSの記者が空気をブチ壊すかのように(意図してだろうが)「北方領土がロシア側によって開発されてることをどう思うか」と質問。プーチン「今カンペ受け取っ
(英エコノミスト誌 2013年4月27日号) 年老いた大統領と新しい首相。しかし、イタリアが抱える問題は変わっていない。 混迷の末に首相に就任したエンリコ・レッタ氏〔AFPBB News〕 ジュゼッペ・ディ・ランペドゥーサの『山猫』に登場するタンクレディは「すべて今のままであってほしいと願うなら、すべてを変えなければならない」と言った。 これはイタリアの現代文学で最も有名な一節だ。というのも、この言葉は現代のイタリア政治の皮肉な状況と保守主義を非常によく捉えているからだ。 ただし、今回に限って、イタリアの政治家たちはこの台詞を逆に解釈した。彼らは4月20日、すべてを変えるために、現状を維持する手はずを整えた。 すべてを変えるための現状維持 大統領選挙を繰り返し行ったにもかかわらず、新大統領の選出に失敗した後、2大政党の党首、民主党のピエル・ルイジ・ベルサニ氏と自由国民のシルビオ・ベルルスコ
魚捕る新技術、30年間伝承=ザトウクジラ、仲間同士で−米東海岸で・英大学など 魚捕る新技術、30年間伝承=ザトウクジラ、仲間同士で−米東海岸で・英大学など 米ボストン沖でイカナゴ類を捕らえる前に尾で海面をたたくザトウクジラ。群れを海底付近から引き離し、密集させる効果が考えられる。この行動は1980年に初めて目撃され、仲間内で30年近く伝承されていると英米チームが発表した(米サイエンス誌提供) 米東海岸ボストン沖で夏を過ごすザトウクジラの集団では、主な餌がニシンからイカナゴ類に変わったことに応じて魚を捕らえる新たな技術が生み出され、仲間から仲間へ30年近く受け継がれていることが分かった。英セントアンドルーズ大などの研究チームが調査結果を米科学誌サイエンスに発表した。 ザトウクジラの雄は求愛などのために独特のパターンで声を出すことが知られ、「歌」と呼ばれる。研究チームは、歌と同様に魚を捕らえ
日本では、ウナギを守るための実効性を持った取り組みは現在進行形で行われていない。非持続的な消費は今も継続している。ウナギが減ったのは誰の責任かというと、獲った漁業者も、売った小売りも、食べた消費者も、非持続的な消費システムの一員である以上、責任はあるだろう。規制すべき立場にいた水産庁も、警鐘を鳴らすべき立場にいた我々専門家も、無責任の誹りを免れない。俺自身も、これまで何十年もウナギを食べてきたのだから、他人事のように非難できる立場では無い。当事者として、自らの責任を認めた上で、未来につながる行動をとらないといけない。 ウナギの資源回復を誰が主導でやるべきだろうか。もちろん、皆が出来ることをやるべきである。 行政は、法整備をして、非持続的な漁獲を抑制すべきである 漁業者は、非持続的な漁獲を控えるべきである 小売りは、非持続的な漁業で獲られた魚を扱うべきでは無い 消費者が、非持続的な漁業で獲ら
それは、あまりにドラマチックな展開だった。 ブルージェイズとマイナー契約を結んだムネリンこと川崎宗則内野手が、突然メジャーに昇格したのは4月13日のことだった。球団傘下3Aバファローのチームに合流したとき、まさかこんなに早く昇格を果たすとは、誰も思っていなかった。何か緊急事態のようなことでも起こらない限り、まずあり得ない。可能性はほとんどなかったといっていい状況だった。 ところが、その「緊急事態」が起きた。主力内野手のホセ・レイエスが深刻なケガをし、内野手が急きょ必要になったのだ。 13日の朝、昼近くに起きたイチローが携帯電話をチェックすると、テキストメッセージ(携帯メール)が入っていたという。「空港にいます」。 川崎からのテキストだった。どこの空港かは書かれていなかったが、バファローからブルージェイズの遠征先カンザスシティーに向かう途中だったのだろう。ブルージェイズはその日はナイターで、
2014.5.8 追記 リニューアル版が発売されていました。(電書版もあるよ) 学研ムック『自然農法でおいしい野菜づくり』 2013.6.2 追記 訂正版に交換できるみたいです。 誤植訂正版についてのお知らせ 2013.5.4 15:00追記 書籍サイトにもお詫び出ました。 誤植に関するお詫び 2013.4.30 22:00追記 現在発行されているものは「2刷」で、ダミーテキストは修正されているという情報を頂きました 全部直っているのか気になる 2013.4.30 19:20追記 電子書籍サイトにお詫びが出ました。 【お詫び】電子版一時配信中止について ある日、同僚がとんでもない本を買ってしまったという話をしていた。 当人は本の作りも然る事ながら内容の方がお気に召さなかった様子で、見てみたいと言う要求に対し「もう捨てるために束ねた」という。 それから数日… ようやく目にしたその本は想像を遥
世の中 4/23日 尖閣に中国軍機が40機超/日 飛来 「前代未聞の威嚇」 空自スクランブルでの疲弊狙う - MSN産経ニュース
アメリカの新聞ニューヨーク・タイムズは、2020年夏のオリンピック招致を巡る東京都の猪瀬知事のインタビュー記事を掲載し、猪瀬知事がほかの立候補都市を引き合いに「イスラム諸国はけんかばかりしている」などと発言したと伝えました。 IOC=国際オリンピック委員会の行動規範は、ほかの立候補都市との比較を禁じており、「すべての候補都市にルールを守るよう強調したい」とする声明を発表しました。 ニューヨーク・タイムズによる猪瀬知事のインタビューは、今月、招致活動のため訪れていたニューヨークで行われ、26日に掲載されました。 この中で、猪瀬知事は「アスリートにとって、いちばんよい開催地はどこか。インフラや洗練された競技施設が完成していない、2つの国と比べてください」とほかの立候補都市に言及しています。 そのうえで、「イスラム諸国で人々が共有しているのは唯一、アラーだけで、互いにけんかばかりしている」という
中国での海外メディアなどのネット閲覧状況 米ニューヨーク・タイムズ(NYT)などが、中国からサイバー攻撃を受けたと相次いで明らかにした。米政府も懸念を表明するが、中国政府は全面否定。中国国内では、一部の海外メディアのニュースサイトの閲覧ができないといった状況が強まっている。 NYTによると、ハッカーが同紙内部のパソコンに侵入したのは昨年9月13日。主な狙いは、温家宝(ウェンチアパオ)首相の親族の27億ドル(約2470億円)に上る蓄財についての記事を同10月に書いた上海支局長らのメール内容だったとされる。 NYTは専門家の見方として「中国のハッカーは2008年から、欧米のジャーナリストの情報源を特定しようと、攻撃対象にしてきた」と伝えた。 ウォールストリート・ジャーナル(WSJ)も1月31日、被害を受けていたと報道。昨年半ばにFBI(米連邦捜査局)からの通告で知ったといい、北京支局の
ニューヨーク・タイムス(NYT)が先月に報じた温家宝首相のスキャンダルにはちょっと驚いた。温家宝ファミリーが不正蓄財していることに驚いたのではなく、権威あるNYTが現役首相のスキャンダルをスクープとして報じたことにである。 6月末にブルームバーグが習近平・副主席ファミリーが3億7600万ドルの資産を保有していると報じたのも驚きだが、一応これは不正の形跡なしという断りを入れていた。今回は、明らかに首相の職位を利用した不正蓄財だと、告発している。 これが香港誌や欧米拠点の華字インターネットメディアの報道であれば別に驚きもしないし、実際に温首相の長男のインサイダー株式取引による蓄財や宝石商の妻の強欲ぶりなどは、香港ゴシップ本を愛読する者にはおなじみのネタだろう。 だが、NYTが独自調査を経て、裏を取って報じている、というのであれば、これは驚きである。1つは中国の現役政治家のスキャンダル報道という
29日付英紙フィナンシャル・タイムズは、安倍晋三首相による靖国神社への供物奉納や歴史をめぐる発言に対し「高い支持率を受け、本性をのぞかせた」と社説で批判し、経済政策に集中すべきだと苦言を呈した。 社説は安倍政権の経済政策を「経済再生に向けた近年で最も大胆な試み」と評価。同時に、副産物として生じる円安には他国の理解が欠かせないとして、他国を刺激する言動を控えるよう求めた。 靖国問題では「戦没者を悼みたいとの願いは不合理ではない」としつつも「天皇崇拝の国粋主義的カルトと分かち難く結び付いた靖国神社は間違った場所だ」と断言。「首相は右派からの支持を生かして、宗教色のない慰霊施設の設立を目指すべきだ」と踏み込んだ。(共同)
https://twitter.com/tm2501/status/327976717455065088パコパコ超会議に行く奴に2つほどマジな助言。1つ、会場周辺のコンビニのコンドームが売り切れていても、ラブホの中でかえる・常備されてるので、安心してパコりましょう。2つ目。会場周辺のラブホが込み合うことが予想されますので、湯島や鶯谷などで1夜をすごし翌日はアキバデートしましょう http://b.hatena.ne.jp/entry/twitter.com/tm2501/status/327976717455065088kanose 幕張から遠い湯島に移動する必要性がまったく理解できないのだが… https://twitter.com/tm2501/status/328622097725288448実体験書いたら、カノセさんにつるし上げられていじめられたよ。…オフ会行って、酔っ払って、電
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