3月9日京都市右京区にて起きた刺殺未遂事件。刺された男性は、搬送先の病院で死亡したことが確認された。各社がこの事件を報道しているが、実に興味深いことが判明した。 なんと朝日新聞だけが容疑者を通名で表記、「韓国籍」とも書かれていないことがわかった。 何も知らない人がこの朝日新聞の記事を読むと、日本人が容疑者のように思えてしまうだろう。 ちなみに朝日新聞の表記は「無職安東泰和容疑者（６１）」である。 ※下記リンクより、一部抜粋。続きはソースで http://news.livedoor.com/article/detail/8616812/ 関連記事 在米中国人留学生が成績改ざんで懲役４年、「法律、厳しいなぁ」「日本人にやられたな」 「２ちゃんねるで真実を知りました」 ”嫌韓女子”、急増…「ネトウヨ？…違う。私達の言動は日本人として当たり前のこと」 【ソチパラリンピック】「日本

A Malaysian vessel continues to search for missing flight MH370, Mar. 9. (Photo/Xinhua) A group that calls itself the Chinese Martyrs' Brigade has claimed responsibility for crashing Malaysia Airlines flight MH370, which has remained missing after losing contact with ground control at 1:20am on Saturday. The previously unheard-of group sent a PDF statement to various journalists in China on March

韓国の朴槿恵（パク・クネ）大統領が逆上している。日本政府が、慰安婦問題をめぐる「河野洋平官房長官談話」の作成経緯を検証する方針を示したことに、「歴史の真実は生きている方々の証言だ」などと猛反発しているのだ。こうしたなか、元慰安婦の証言を記した著書に、家が購入できる大金を貯金し、ダイヤモンドを買うなど、とても「性奴隷」とは思えない記述が多々あることが注目されている。 興味深い著書は、元慰安婦という韓国人女性、文玉珠（ムン・オクチュ）氏が語り、慰安婦問題に取り組む森川万智子氏が構成と解説をつとめた「ビルマ戦線　楯師団の『慰安婦』だった私」（梨の木舎）だ。 同書によると、韓国・大邱（テグ）の貧しい家庭で生まれた文氏は１６歳の秋、日本人と朝鮮人の憲兵と、朝鮮人の刑事に呼び止められ、満州（中国東北部）東安省に連れて行かれ、朝鮮人の家で慰安婦にさせられた。大邱に一度戻った後、１８歳のとき「日本軍の食堂

８日午前、北京国際空港の到着ロビーで、６時３０分予定のマレーシア航空３７０便の到着が遅れていることを示すボード。赤字で掲示され、異常事態発生を告げている（ロイター） ８日未明、クアラルンプールから北京へ向かう途中に遭難信号も出さないまま、南シナ海上でこつぜんと姿を消したマレーシア航空３７０便（乗客乗員２３９人）。９日夜になってもその機体は確認されず、世界で最も安全な旅客機の一つとされるボーイング７７７に何が起きたのか、謎が深まっている。マレーシアの航空当局者は「テロなどの可能性も排除していない」と述べ、米ＣＮＮテレビは、マレーシア側の要請があれば、米連邦捜査局（ＦＢＩ）は捜査チームを派遣する用意があると報じた。（ＳＡＮＫＥＩ　ＥＸＰＲＥＳＳ）　マレーシアの航空当局者は９日、３７０便の乗客のうち２人が偽名の旅券で搭乗していたと明らかにした。搭乗者名簿にあるイタリア人とオーストリア人の２人は実

日本で盗難された後国内で搬入された文化財級仏像をどのように処理するのかを置いて政府が本格的に悩んでいる。 2012年10月日本、長崎県カイ陣(海神)神社(紳士)に保管中だった同調如来立像と観音寺（クァンウムサ）にあった金銅観音菩薩挫傷を盗んだ一党に対する刑が確定されて仏像に対して没収判決が下されるなど最近司法手続きが事実上終えられたという点からだ。 その間政府は日本の持続的な返還要求に対して司法手続きが先に終了しなければならないという立場を明らかにしてきた。 仏像返還問題と関連しては国内意見と国際法的判断などが判断の考慮要素というものが政府内大まかな意見だ。 まず国内ではこれら文化財自体が不法的に日本に渡っていった可能性が大きいので 返還してはいけないという意見が多い。 略奪された文化財と推定されるだけに戻す義務がないということがこのような主張の要旨だ。 特に観音寺（クァンウ

3月10日、太平洋戦争中の1945年にアメリカ軍から大規模な爆撃を受けた、いわゆる東京大空襲から69年を迎える。東京は複数回、爆撃を受けているが、3月10日は一晩で死者が10万人以上を数えている。 故石川光陽氏は当時警視庁に所属し、東京大空襲の惨状を現場で撮影した。当時、一般人の写真の撮影は禁じられており、石川氏の写真は、現場を今に伝える貴重な資料となった。戦後、連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）は、石川氏にネガの提出を求めるが石川氏は拒否。ネガの代わりにプリントを提出することで追求を逃れる一方、ネガを自宅の庭に埋めて守り抜いた。

高校無償化制度から外れ、自治体の補助金が停止されている朝鮮学校への 差別に反対する学生たちが９日午後１時半から、渋谷区の国立オリンピック記念青少年記念センターで全国集会を開く。 朝鮮学校を守るため、在日朝鮮人たちが取り組んだ１９４８年の運動を題材にした創作劇「チョゴリ」を上演する。 ※下記リンクより、一部抜粋。続きはソースで http://www.tokyo-np.co.jp/article/tokyo/20140308/CK2014030802000135.html?ref=rank 85 名無しさん＠恐縮です :2014/03/10(月) 12:09:34.85 ID:9YZJVsfH0 なんで外人の学校に税金投入せにゃならんのだ 106 名無しさん＠恐縮です :2014/03/10(月) 12:13:37.41 ID:VBbNckCA0 無関心も差別ｗｗｗｗｗｗｗｗｗ

女「…　だったのよー。もうクタクタ〜」 男「で？」女「『で』？」 男「つまり、何が言いたいんだ？(要領が悪い奴だな)」 女「...はぁ... (こいつ、ホント駄目…)」 男性は『理解』を、女性は『共感』を大切にする。 幼い頃は気にも留めていなかったが、男女は違う生き物だ。だから、コミュニケーションを取るときに、その違いがわかっていないと、いくら頑張ってもひたすらに空回りすることになる。 １日８時間シュートの練習はできる。でもやり方がまちがっていたら、まちがったシュートがうまくなるだけだ。 ――　マイケル・ジョーダン 地雷があり、回避するテクニックがあり、そして、おたがいの関係を、適切に推し進めるためのスキルがある。 女性の相談に、アドバイスしてはいけない。女性は強い生き物だ。だがときに自信を失うこともある。 必要なのは、信じてあげること、それを示すこと。そして彼女自身の「問題を解決する能力

"ア○ルビーズってウケると思う？ 嫌いなやつにウ●コ投げたいと思ったことある？ 思うんだったら、真実の棒(The Stick of Truth)をどこにぶち込めばいいか分かってるよね" ●Giant Bomb:　100/100 ●GameBeat:　95/100 ●GamesRadar:　90/100 ●IGN:　90/100 良い点TVシリーズの感じそのまま軽くて楽しいRPGのシステムカナダ。ただ、カナダ 悪い点内容が薄い ●Game Informer:　85/100 ●Game Trailers:　83/100 ●Game Spot:　70/100 海外で3月4日にUbisoftから発売された『South Park: The Stick of Truth』の海外レビューです。開発はObsidian Entertainmentが担当。今年で17年目を迎えるアメリカの人気TVシリーズ『サウ

2014年03月10日 Tweet 韓国政府、盗んだ仏像を日本に返すかどうかで本格的に苦悩 韓国・北朝鮮│政治・経済│14:00│コメント(19) 1 ： FinalFinanceφ ★[sage] ：2014/03/10(月) 13:07:01.43 0 日本で盗難された後国内で搬入された文化財級仏像を どのように処理するのかを置いて政府が本格的に悩んでいる。 2012年10月日本、長崎県カイ陣(海神)神社(紳士)に保管中だった同調如来立像と 観音寺（クァンウムサ）にあった金銅観音菩薩挫傷を盗んだ一党に対する刑が確定されて 仏像に対して没収判決が下されるなど最近司法手続きが事実上終えられたという点からだ。 その間政府は日本の持続的な返還要求に対して 司法手続きが先に終了しなければならないという立場を明らかにしてきた。 仏像返還問題と関連しては国内意見と国際法的判断などが

1：FinalFinanceφ ★：2014/03/10(月) 13:07:01.43 ID:0 日本で盗難された後国内で搬入された文化財級仏像を どのように処理するのかを置いて政府が本格的に悩んでいる。 2012年10月日本、長崎県海神神社に保管中だった同調如来立像と 観音寺（クァンウムサ）にあった金銅観音菩薩挫傷を盗んだ一党に対する刑が確定されて 仏像に対して没収判決が下されるなど最近司法手続きが事実上終えられたという点からだ。 その間政府は日本の持続的な返還要求に対して 司法手続きが先に終了しなければならないという立場を明らかにしてきた。 仏像返還問題と関連しては国内意見と国際法的判断などが 判断の考慮要素というものが政府内大まかな意見だ。 まず国内ではこれら文化財自体が不法的に日本に渡っていった可能性が大きいので 返還してはいけないという意見が多い。 略奪された文化財と推定されるだ

【ロサンゼルス＝中村将】米カリフォルニア州グレンデール市に「慰安婦」像設置を推進した「韓国系米国人フォーラム」は国際女性デーの８日（日本時間９日）、像の前で日本政府を糾弾し、謝罪と補償を求めた。像をめぐっては、「日韓の微妙な外交問題にもかかわらず、韓国側の立場のみに立った」として、在米日本人らが撤去を求めグレンデール市を提訴したが、同フォーラムなどは慰安婦問題を「世界中の女性の人権問題」とアピールすることで、訴訟の争点をずらそうとする論理を展開している。　像の前にはこの日、同フォーラムの呼びかけで、韓国、中国、フィリピン、タイ、米国、日系米国人の１３団体が集結し、慰安婦問題で日本政府を批判した。　同フォーラム幹部は「１２歳の少女を含む多くのアジアの女性が日本軍によってだまされ、拉致され、強制的に性奴隷にさせられた。日本政府が真実を受け入れるまで、サポートし続ける」と断言した。　中国系団体関

完成作品としては初の投稿です。 supercell様の「World is Mine」をお借りし、アニメーションPVを作成しました。 アニメ製作は独学で、一から教本等使って覚えました。 技術的には至らない所も多いですが、一人でも多くの方に楽しんで頂けたら幸いです。 また、自分の作品を見て、アニメーション制作を志す方が、一人でも出てくれたら、 これに勝る喜びはありません。 最後に、この作品を製作するにあたって、TwitterやPixiv等で、非常に多くの方から ご声援、ご助言、ご感想を賜りました。 この場を借りて、心より熱く御礼申し上げます。 2014年3月9日　椎香貞正 http://www.deneikoubou.net/

3月1日、中国雲南省昆明市の昆明駅で起こった無差別殺傷事件は、29人が死亡、143人が重軽傷を負う前代未聞の大事件だった。昆明駅に男6人女2人の集団が侵入、手に持った1メートルほどの大なたで、文字通り「ぶった切る」ようにして人々を殺傷。30分弱の時間で170人を超える人に斬りつけた。 この「3.1事件」は専門的訓練を積んだ者たちによる犯行と推測されたが、その後DNA鑑定などを経て、この事件は「新疆ウイグル自治区の分裂主義勢力による組織的な暴力テロ事件」と特定された。 現地紙に掲載された報道写真は、荷物が散乱した駅構内を映し出していた。両手に大荷物、子どもを連れた家族も多かったはずだ。逃げるに逃げられない状況だったに違いない。たとえいかなる動機や理由があったとしても許される行いではない。 事件後、昆明駅では銃を首から提げた武装警察が立ち、街中でも迷彩服姿が散見されるようになった。そして、昆明

TOP > ニュース > 朝日新聞が在日韓国人による殺人未遂事件を日本人がやったように報道・・・朝日新聞の報道が日刊スポーツ以下で読むのが恥ずかしい時代に Tweet カテゴリニュース 0 ：ハムスター２ちゃんねる 2014年3月10日 10:19 ID：hamusoku 朝日新聞 近隣住人の男性を包丁で刺して殺そうとしたとして、京都府警は９日、京都市右京区太秦一ノ井町、無職安東泰和容疑者（６１）を殺人未遂容疑で緊急逮捕し、発表した。男性は死亡し、府警は容疑を殺人に切り替えて調べる。安東容疑者は「１０年来の恨みがあった。殺すつもりはなかった」と話しているという。 http://www.asahi.com/articles/ASG394CMRG39PLZB004.html 産経新聞 ９日午前１０時半ごろ、京都市右京区太秦一ノ井町で「近所の方が刺された」と１１０番があった。駆けつけた京都府警右

「武器輸出３原則」に代わる新原則として政府・与党が検討中の「防衛装備移転３原則」案の全容が、分かった。 日本の安全保障につながる場合などにだけ、厳しい審査を前提に輸出を認めることが柱だ。１１日の国家安全保障会議（日本版ＮＳＣ）４大臣会合に示し、与党の協議を経て３月下旬に閣議決定する。政府は新原則で、防衛装備を通じた国際連携強化を目指す。 新原則案は第一に、国際的な平和、安全の維持を妨げることが明らかな場合は輸出しないとの基本を掲げた。その上で、第二に平和貢献・国際協力の積極推進と、日本の安全保障につながる場合は輸出を認めるとした。 日本の安全保障につながる場合としては「国際共同開発・生産の実施」や「安全保障・防衛協力の強化」を挙げた。石油輸入ルートを守るためのシーレーン（海上交通路）沿岸国への輸出や米軍戦闘機の補修業務などが新たに認められる。 第三に、装備品の第三国移転は事前同意なしでは原