特殊な薬でがん細胞を探し出して、中性子でがんだけをねらい撃ちにする――そんな新しい放射線治療法の実用化に、京都大原子炉実験所や大阪府立大などのチームが今春から乗り出す。小さながんが多発したり、複雑に広がったりして、手術が難しい患者に効果が期待され、今年中の臨床試験を目指す。 　この手法は「ホウ素中性子捕捉療法」と呼ばれる。中性子をよく吸収するホウ素の働きを利用して、がん細胞をねらい撃ちにする。増殖の盛んながん細胞に取り込まれやすいホウ素の薬剤を患者に注射する。患部に中性子を照射するとがん細胞に集まったホウ素が核反応を起こし、細胞１個分の範囲が壊れる仕組みだ。正常な細胞にも微量の薬剤が取り込まれるが、線量の調整で周囲へのダメージは最小限にできるという。 　今回の共同研究で、住友重機械工業が中性子を照射できる約３メートル四方の小型加速器も開発。照射室も合わせ、大学病院などに設置でき、原子炉の設

米テキサス大のチームが盗作が疑われる医学論文約２００本を見つけ出し、著者や編集者に見解を問いただした。「盗作された側」は「露骨な盗作」とあきれかえるが、「盗作した側」は、「先に論文が出ていたとは知らなかった」と言い訳が目立った。こうした盗作の実態が明らかになるのは珍しい。 　６日付の米科学誌サイエンスが掲載する。 　チームは、米国立医学図書館が運営する医学・生命科学の論文データベースを対象に独自開発のプログラムを使って表現の相似性を調べ、著者が異なっていた約９千本を抽出。実際に論文を読んで２１２本を「盗作の可能性がある」と判断した。著者や掲載紙の編集者と連絡のとれた１６３本について電子メールでアンケートを行った。 　「盗作された側」の著者からは「こんな露骨な盗作は初めて」「科学者として受け入れたくない」など厳しい反応が多い。一方、「盗作した側」は「データ借用の許可をとらなかったことは謝罪し

【モスクワ＝副島英樹】ロシアのプーチン首相は５日、ウクライナの国営企業ナフトガスがウクライナ保安局の治安部隊の強制捜査を受けたことに関連し、同社からロシアへの２月の天然ガス代金の支払いが滞れば、ウクライナや同国経由の欧州へのガス供給を止めると警告した。だが、その直後にガス代金が全額送金されたことをロシア側が確認、１月に欧州への供給が止まった「ガス紛争」の再来はとりあえず回避されそうだ。 　インタファクス通信によると、ナフトガスが支払うガス代金の期限は７日で、５日夕までに総額の約２割にあたる５千万ドルが未払いだった。 　ウクライナのチモシェンコ首相は、強制捜査はユーシェンコ大統領がナフトガスの機能まひを狙ったものだと非難した。次期大統領選をにらんだ首相と大統領の政争は国内の混乱に拍車をかけている。

不法滞在で国外退去処分が確定した埼玉県蕨市のフィリピン人、カルデロン・アランさん（３６）が、長女のり子さん（１３）が学業を継続するために一家３人の在留特別許可を求めている問題で、森法相は６日、閣議後の記者会見で「近くにおじさん、おばさんが３人いる」と明らかにした。そのうえで「適切な保護、養育の環境があれば、子どもに限って許可を出してもいい」として、あくまで全員での滞在を要望する一家側に再考を求めた。 　法相の裁量で決める在留特別許可について、個別の事情に踏み込んで発言するのは異例。一家の在留期限は９日に迫っている。 　また、強制退去後５年間は入国が禁止される規定についても、「もうちょっと柔軟に、１年ぐらい、あるいはそれを待たずして一時的に子どもに会いたいということなら、上陸特別許可を出すこともやぶさかでない」と特別に配慮する姿勢を見せた。のり子さん本人は再入国許可を得れば、自由に行き来でき

パーキンソン病患者の皮膚からさまざまな細胞に成長する人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）を高品質でつくることに、米国チームが成功した。従来の作製法と比べ、ｉＰＳ細胞の性質のばらつきを抑え、がん化などの危険性も減らせるという。６日付の米科学誌セルに発表する。 　パーキンソン病は神経細胞が減って神経伝達物質のドーパミンが不足し、手足のふるえなどが起こる難病。米マサチューセッツ工科大などのチームは、５３〜８５歳の男女５人の患者の皮膚細胞に、ｉＰＳ細胞をつくるのに必要な三つの遺伝子を導入した。 　遺伝子の導入には従来通りウイルスを使ったが、ｉＰＳ細胞ができた後、特殊な酵素で導入遺伝子を取り除き、遺伝子が過剰に働かないようにする仕組みも加えた。すると、できたｉＰＳ細胞の遺伝子の働きぶりは、従来のｉＰＳ細胞より、もうひとつの万能細胞の胚（はい）性幹細胞（ＥＳ細胞）に近くなることがわかった。 　ｉＰＳ細胞は、

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