香港（ＣＮＮＭｏｎｅｙ） 中国はこのほど、南シナ海の海底から、「燃える氷」と呼ばれるメタンハイドレートを採掘することに初めて成功した。中国は２０年近く前から、海底や極地でのエネルギー採掘に力を入れてきた。 国営メディアによると、姜大明・国土資源相は１８日、メタンハイドレートの採掘成功を受け、「世界のエネルギー革命につながり得る重大な突破口」と評価した。 米国のシェールガスと同様、メタンハイドレートにはエネルギー業界を一変させる可能性があるとの見方で専門家は一致する。しかし産業として確立させるためには技術面や環境面で解決すべき課題もある。 中国は世界最大のエネルギー消費国だが、メタンハイドレートの採掘では日本が先行する。日本は２０１３年に太平洋でメタンハイドレートの採掘とガス抽出に成功し、今年５月にも再び成功させていた。米国も同燃料について独自の研究を進めている。 メタンハイドレートはガスが

昨日、旦那氏と飲んでた席で後輩が最近風俗にハマっているって話から はじめて知ったことなんだけど 男性は話す時にスナック、キャバクラ、ガールズバー、風俗、ソープ等と提示した上で話すらしい。 それを聞いてふと女の身の自分としたら、それらはひとくくりに「風俗」という認識でしかなかったなと思った。 （もしかしたら私の認識が大雑把なだけかもしれないけれど。） そこに性交渉があろうが、なかろうがもうそれは「風俗」っていう認識だったから その後輩の子も女性とお酒飲むことにハマってんのかーと思っていた。でも、違った。 【5/23追記】 ブコメがすごくついててうろたえた… 「多くの女性」という表記は確かに不適切だと思ったので一部修正しました。すみません。

名古屋市港区のテーマパーク「レゴランド・ジャパン」の隣接地に今年３月オープンした複合商業施設「メイカーズ　ピア」で、テナントのレストラン１店舗が２２日の営業を最後に閉店したことが分かった。 運営会社は、来場者が想定を大幅に下回っていることが理由と説明している。 メイカーズには現在、飲食店や物販など約５０のテナントが出店している。レゴランドの来場者をターゲットに、親子でそば打ちなどが楽しめる「体験型」店舗も多い。 撤退を決めたレストランはシーフード料理を中心に提供、６年間の契約で出店したが、オープンから約２か月で閉店する。運営会社は「売上高は想定の１０分の１。レゴランドが思ったように集客できておらず、テナント側には手の打ちようがない」と話した。契約途中の退店による違約金の支払いについて、メイカーズ側と協議しているという。

安倍総理大臣が、憲法９条を改正して自衛隊の存在を明記することを目指す考えを示したことについて憲法学者などで作る団体が会見を開き、「自衛隊は国民に広く受け入れられていて改正は不必要だ」として反対する見解を発表しました。 これについて、憲法学者などで作る「立憲デモクラシーの会」が都内で会見を開き、反対する見解を発表しました。 見解では、憲法９条について、「自衛隊はすでに国民に広く受け入れられた存在で、憲法に明記する改正は不必要だ。明記すれば軍拡競争を推し進め国際情勢を悪化させるおそれがある」としています。 また、高等教育の無償化については、「憲法に書いただけでは無償化は実現せず、財政措置が必要で、それが整えば憲法を改正する必要はない」としています。 憲法学者で早稲田大学の長谷部恭男教授は、「９条の改正については自衛隊を憲法違反の存在だと言われないようにするという理由が示されているが、是が非でも

自民党の教育再生実行本部は、大学などに在学している間は授業料を無償化し、卒業後に収入に応じて国に納付する新たな制度の検討などを盛り込んだ提言をまとめ、安倍総理大臣に提出しました。 さらに、幼児教育の無償化を加速させるため、党内で議論が進められている「こども保険」が財源の候補になると指摘しているほか、教育の充実に必要な、まとまった規模の新たな財源をつくるため、保険や税、それに国債などを候補として議論を急ぐ必要があるとしています。 また、２２日は公明党も提言をあわせて提出し、所得税や相続税などの見直しにより教育財源を確保することや、自民党が提言した在学中は授業料を無償化とする新たな制度についても「今後、研究する」としています。 自民・公明両党から提言を受け取った安倍総理大臣は「すべての子どもたちの夢をかなえるために、政府・与党が一体となって、財源を含めてしっかり検討したい」と述べました。 教育

＜ヤマトの値上げを飲むか否か。大口取引先アマゾンは、単なる小売りでなく運送会社としてライバルになるかもしれない＞ 人手不足への対応からヤマトや佐川など運送各社が値上げに踏み切る中、アマゾンが反撃を開始している。自社リソースを使った有料即時配達サービスを強化するとともに、生鮮食料品の配送サービスもスタートさせた。運送会社の値上げは、ネット通販のサービスの大きな転換点となる可能性が出てきた。 アマゾンが値上げを受け入れればヤマトは大幅増益だが... ヤマト運輸は4月28日、宅配便の基本運賃を改定すると発表した。値上げ幅は5～20％程度で、例えば関東から関西に60サイズ（外形寸法の合計が60センチ以内）の荷物を送る場合、従来は800円の料金がかかっていたが、新料金体系では940円となる。消費者を対象とした値上げは27年ぶりのことである。 一方、アマゾンなどネット通販各社とは大口契約となっており、

3月の大規模デモの後、警察に連行されて聴取を受けるナワリヌイ　Maxim Shemetov-REUTERS ＜ロシアで近年最大規模の抗議行動を主導しプーチン政権を動揺させる活動家ナワリヌイ。だが大統領選出馬へのハードルは高い＞ モスクワ北部、どんよりとした雲に覆われた4月10日のこと。この日、刑期を終えようとしていたロシア反政府運動指導者のアレクセイ・ナワリヌイ（40）のいる刑務所外には、大勢の群衆が詰め掛けていた。彼らの大半が反政府運動家やジャーナリストたち。皆、ナワリヌイの熱い演説が聴けるものと期待していた。 だがその日、演説は行われなかった。ナワリヌイがメディアの前で語るのを妨害しようと、当局が彼を秘密裏に数十キロ離れた別の刑務所に移送し、そこで釈放したのだ。彼はたった1人で地下鉄に乗って帰宅しなければならなかった。 支持者たちにとって今回の当局の姑息なやり方は、ナワリヌイの知名度が

【ロンドン＝岡部伸】日本政府は２２日、慰安婦問題を巡る日韓合意の見直しを勧告した国連拷問禁止委員会に対し、在ジュネーブ日本政府代表部を通じて、日韓合意を見直す必要がないとの考えを盛り込んだ反論文書を提出した。 同委員会の勧告をめぐっては、委員の一人が慰安婦を「第二次世界大戦中の性奴隷制度の犠牲者」と断定したうえで、日韓合意は「被害者に対する名誉回復や補償、再発防止」が不十分と批判している。 日本政府は▽旧日本軍が慰安婦を強制連行した証拠が見つかっていないこと▽「最終的かつ不可逆的な解決」を確認した日韓合意は当時、韓国出身の潘基文国連事務総長や米政府など国際社会から高く評価されたこと▽日韓合意に基づき、日本政府は昨年８月、元慰安婦を支援する韓国の新財団に１０億円を拠出して存命する韓国人元慰安婦の７割が現金支給を受け入れたこと－などを挙げ、反論した。

場違いすぎて自分がエイリアンに思えてくるような若い女性と子供のペアばかりの平日昼間のスーパーマーケットで懐かしい顔を見かけた。２０年間実家に引きこもり続けているＦ。Ｆは僕と同じ歳なので現在４３～４才。僕とＦは小中高と同じ学校に通っていたけれど、同じ部活に所属したことはなく、数回にわたるロシアンルーレットじみたクラス替えを経ても《奇跡的に》一度も同じクラスになったことがない。誰にでもあると思うけれども、親友とは少し違う、一定の距離を置いて付き合っているような、ある種の緊張感漂う友人関係だった。唯一の共通項は子供の頃からピアノを弾いていたこと。一度だけ、どういう経緯でそんなことになったのか覚えていないのだが、高三の秋の放課後に音楽室に置いてあった埃の被ったピアノで、たまたま楽譜のあった「くるみ割り人形」を連弾したのは覚えていて、それはメタリカやガンズ＆ローゼスで灰色に彩られた僕の高校生活のなか