楽天というECにおける圧倒的なブランドを誇るモールに加えて、ネットの巨人であるヤフーまでもが「無料化」をひっさげてショッピングモールビジネスに参入してきた。しかし、それでも自前で構築するECサイト、いわば“本店”の価値は損なわれることはない。「独自のブランディング」、「顧客との良質な関係性」、「施策・分析が行いやすい」など本店のメリットは多岐にわたる。 Eストアーは、1999年に創業したネットショップ専門のコンサルティング会社だ。「日本中をウェブショップだらけにしたい」という理念のもと、14年間で15万社のECサイトを支援してきた。 本セッションでは「ヤフーショッピング無料化でも本店の存在意義は変わらない!」と題して、“本店”すなわちモールではなく自社ドメインに自社で構築したECサイトだからこそ実現可能なマーケティングと、モールと支店を併存させるメリットについて、株式会社Eストアー ソリュ
コンテンツは現場にあふれている。会議室で話し合うより職人を呼べ。営業マンと話をさせろ。Web 2.0だ、CGMだ、Ajaxだと騒いでいるのは「インターネット業界」だけ。中小企業の「商売用」ホームページにはそれ以前にもっともっと大切なものがある。企業ホームページの最初の一歩がわからずにボタンを掛け違えているWeb担当者に心得を授ける実践現場主義コラム。 宮脇 睦(有限会社アズモード) 知識や経験がなくても15分で独自ドメイン名のサイトを立ち上げられる「みんなのビジネスオンライン(みんビズ)」が始まりました。すでにご存じの方も多いのでなぞるに留めますが、日本企業の99.7%を占める中小・零細企業をターゲットとし、グーグルと協力企業によって開始されたサービスです。サイト制作は直感的操作が売りのCMS「Jimdo」が提供され、当初1年間の利用料は無料で、2年目以降、月額1,470円の利用料が発生し
今日は、世の中の人がどんなお金の使い方をしているのかを全国で調査したデータを紹介します。市場調査を行うにあたって参考になるかなり詳細なデータを入手できます。しかも無料で。 「30代の男性は書籍や雑誌に1か月あたり何円使っているのか」「ケータイの通信費は、年齢層でどれくらい違うのか」「緑茶と紅茶とコーヒーと、それぞれいくらぐらい使っているのか」「靴やシャツや下着に使っているお金は?」「CD・DVDやゲームにはどれくらいお金を使っているのか」「映画や遊園地や温泉にはみんなどれくらい行っているのか」こんなデータがあればいいと思いませんか? それがあるのです。 そのデータとは、総務省統計局が行っている「全国消費実態調査」。 平成21年全国消費実態調査(統計局)全国消費実態調査とは、国民生活の実態について、家計の収支や貯蓄・負債、耐久消費財、住宅・宅地などの家計資産を総合的に調査し、世帯の消費・所得
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く