高城剛を小林弘人が直撃!! 必聴！ ハイパーすぎる「FREE」論
※この対談は、5月末、くだんの騒動で当面日本には帰国 予定がないという南フランス滞在中の高城氏と、Vidyo （http://vidyo.co.jp/）のビデオ通信システムを介して行われ ました。 黎明期から携わってきたインターネットをはじめ、あらゆるメディアにハイパーな視点を注いできた高城剛。最近は、ネット周辺でその名を聞くことが少なくなったが、それは彼が常に黒子に徹し、10年先のメディア世界を見ているせいなのか？ そんな高城氏を、同氏とは旧知の仲で、「サイゾー」創刊編集長であり、『FREE』（NHK出版）の監修者でもある「こばへん」こと小林弘人が直撃。南フランスの地から、ネットを介して、高城流「フリー」論が展開された。 小林（以下、小） 日本ではiPadが発売されて、メディアが大騒ぎしてるんだけど、高城さんはiPadいくつ持ってるの？ 高城（以下、高） 3台（笑）。ちょうど今、iPad
（第６４回）円高という安全弁をいま開く必要がある(1) | ニッポンの選択 | 投資・経済・ビジネスの東洋経済オンライン
今年１月に日本国債の格付けを引き下げた米スタンダード＆プアーズ（Ｓ＆Ｐ）は、４月２７日に日本国債への格付け見通しを「安定的」から「ネガティブ」に引き下げた。 東日本大震災の惨状を伝える第１報に接したとき、およそ経済に関心のある人なら誰でも、「復旧のために、これから巨額の資金が必要になる」と青ざめたに違いない。だから普通の国であれば、翌日、首相がテレビに登場し、「この悲劇から立ち直るため、国民の皆さんに税負担をお願いしなければならない」と訴えたはずである。ところが、この国では、そうした緊急アピールはなかった。 それどころか、大震災から２カ月経つのに、復興予算の財源がどうなるのか、まったく見当がつかない。これでは、今後の国債消化について五里霧中になって当然だ。Ｓ＆Ｐが格付けを引き下げなかったのは、日本政府に対する外交的配慮だろう。 戦争であれ災害であれ、巨額の資金が必要になれば、インフレ
高すぎる原発の発電コスト、LNG火力で代替せよ だぶつくLNG供給・十分な埋蔵量、日本は積極資源外交を | JBpress (ジェイビープレス)
福島第一・第二原発が停止し、さらに震災によって火力発電所の一部も稼働を停止したこともあって、4月上旬まで、東京都心を除く関東地方の大部分が「計画停電」の対象となった。 しかし、停電が実施される際に鉄道輸送などで大きな混乱をもたらし、「無計画停電」と揶揄される事態に至った。 そして、電力需要のピークを迎える夏に「無計画停電」が再度起こるのではないかという懸念もあって、日本のエネルギー政策を巡る議論が目下喧しく展開されている。 「脱原発」に向けた動きが活発化 例えば、ソフトバンクの孫正義社長は、「原発依存から脱して自然エネルギーによる発電を推進するための政策提言を行う『自然エネルギー財団』を設立することを明らかにした。 孫氏によると、社長を離れた個人の立場で財団に少なくとも10億円を拠出する」（4月20日付毎日新聞電子版）とのことである。 また、脱原発を訴えて4月10日には高円寺に約1万500
英国を苦しめるインフレの悪夢 JBpress(日本ビジネスプレス)
（2011年5月20日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） イングランド銀行の金融政策委員会（MPC）が業績賞与を受け取るのであれば、委員たちは何ももらう資格がないだろう。英国のインフレの結果は長期にわたって目標からかけ離れている。 では、MPCは今、過去の失敗を埋め合わせるために金利を引き上げるべきなのか？ 答えはノーだ。だが、MPCの立場は非常に厄介なものになっている。 イングランド銀行の悲惨な成績 4月の消費者物価指数（CPI）が前年同月比4.5％上昇したというニュースは、MPCの失敗を浮き彫りにした。過去2年間の年間平均インフレ率は4.1％、過去6年間は同3％となっている。特に景気後退の厳しさを考えると、これは悲惨な成績だ。 だが、これまでの成績は絶望的なほどひどいわけではない。2000年代初め以降のインフレ率は2.3％にとどまっている。 最近の成績がどれだけ嘆かわしくても、極めて危
asahi.com（朝日新聞社）：米国の新核実験、広島・長崎市長が批判 「容認できぬ」 - 社会
米国の新たな未臨界核実験について、松井一実・広島市長は２２日、報道陣の取材に「実験が後になってわかること自体、不信感を生む話。米国には我々の核廃絶への切なる思いを理解してもらいたい。誤解を生むような対応は厳に慎んで頂きたい」と米国を批判。この日、広島市が断念を表明している２０２０年夏季五輪構想を考える招致検討委員会の会合に出席していた田上富久・長崎市長は、「実験の意味合いが十分わからないが、新しい核兵器開発につながるのであれば、被爆地として容認できない」と語った。
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