「COVID-19ワクチンに関する提言(第9版)-XBB.1.5対応mRNAワクチンの任意接種について-」の公表に際して COVID-19ワクチンは4月1日から定期接種B類に位置付けられ、65歳以上を対象に、2024年秋冬に1回接種することになりましたが、現時点でも任意接種として6か月齢以上のどなたでも自費で接種を受けることができます。本提言は、COVID-19ワクチンの有効性と安全性に関する科学的な情報を解説し、接種を判断する際の参考にしていただくために作成しています。第9版では、XBB.1.5対応mRNAワクチンの任意接種を中心に記載しました。 わが国におけるCOVID-19の流行はこれからも続くことが予想され、ワクチンの重要性に変わりはありません。COVID-19ワクチンが正しく理解され、安全性を慎重に検証しながら、これからも接種が継続されることを願っています。 2024年5月21日
会員 各位 過日ご報告いたしましたように、日本救急医学会の呼びかけによる、日本臨床救急医学会・日本呼吸器学会と本学会の4学会で構成するワーキンググループは、6月1日付けで「新型コロナウイルス感染症の流行を踏まえた熱中症予防に関する提言」を発表しました。 今回提言の追補版として、国内外の論文2,736件の情報を抽出し、臨床現場で活用可能な手引きを作成しました。皆様におかれましても本手引きの趣旨をご理解いただき、周知していただけますようお願い致します。 新型コロナウイルス 感染症流行下における熱中症対応の手引き(医療従事者向け) 2020年7月14日 一般社団法人日本感染症学会 理事長 舘田 一博 新型コロナウイルス感染症の流行を踏まえた熱中症診療に関するワーキンググループ委員 大毛 宏喜 「新型コロナウイルス 感染症の流行を踏まえた熱中症予防に関する提言」について
2021-2022年シーズンにおけるインフルエンザワクチン接種に関する考え方 <内容> 2021-2022年シーズンもインフルエンザワクチンの積極的な接種を推奨 インフルエンザワクチン接種の時期 特定の集団へのインフルエンザワクチン接種について 1)高齢者 2)小児 3)妊婦 4)COVID-19罹患者または濃厚接触者19) 肺炎球菌ワクチンについて 文献 2021-2022年シーズンもインフルエンザワクチンの積極的な接種を推奨 2019年12月に中国湖北省武漢にて発生した新型コロナウイルス感染症(COVID-19)は、急速に世界中に拡散し、2021年9月中旬の段階で、全世界で感染者は2億2400万人を超え、死亡者は約 460万人と報告されています1)。わが国においては、2020年1月15日に最初の患者が報告されて以降、数次の流行の波を繰り返し、2021年9月12日の時点で感染者は累計
報道機関 各位 昨年12月19日に英国ボリス・ジョンソン首相から英国で感染力が7割強くなった変異株が出現し、急速に英国内で拡大している声明がだされておりましたが、今月19日には静岡県で市中感染と思われる変異株による症例が確認されております。 これを受けて、国内の報道においては、変異“種”という表現が一部報道機関で統一して用いられているようですが、これは学術的には誤用となりますので、今後は変異“株”と正しく表記していただきたくお願い申し上げます。 理由および解説 突然変異はすべての生物において、遺伝子の複製過程で一部読み違えや組み換えが発生し、遺伝情報が一部変化する現象です。 この中で、新しい性質を持った子孫ができることがあります。この子孫のことを変異“株”と呼称します。変異株は、変化した遺伝情報の影響を受けた一部の性質が変化していますが、もともとの生物の種類は変化していません。この場合、同
序 文 当院は、新型コロナ肺炎(以後 COVID-19)によっ て命を奪われた日本で最初の患者さんが、 発病当初に 入院(当初は COVID-19 としての疑念はなく、病状 悪化とともに呼吸器科専門病院に転院) していた病院 として実名で報道された。 当時は市中で新型コロナ肺炎が発症し始めた頃で あり、疾患そのものの病態(潜伏期間、伝染力、伝播 様式、ウイルス排出期間など)が分からず、かつ治療 方法さえも不明であった事から人々から恐れられ、 様々な憶測に基づく風評被害にさらされた。 多くの報 道で当院の空撮写真とともに「相模原中央病院」の名 前を賑わせたことは記憶に新しいと思う。 報道発表の 直後には、職員が新型コロナ肺炎を発し、その後当該 病棟の入院患者 3 人に院内発症し、感染伝播の事態 に至った。 その後は、 当院職員であることだけで世間からは接 触を拒まれたり、 さらには他病院から
新型コロナウイルス感染症(COVID-19) ―水際対策から感染蔓延期に向けて― (2020 年 2 月 21 日現在) 昨年の 12 月から中国武漢市を中心に広がっている新型コロナウイルス感染症 (COVID-19) の流行を受けて医療機関、 学会、 行政が連携して対策を講じている状況です。 指定感染症としての認定、 武漢市からの邦人の移送、 施設およびクルーズ船における経過観 察措置など、水際対策の実施は国内の感染者数の急激な増加に一定の抑制効果を示してき ました。しかし残念ながら、2月 15 日以降、日本各地で感染経路が特定できない感染事例 が報告され始めたのはご承知の通りです。 このような状況の中で、 地域の状況を見ながら、 地域単位で感染対策のフェーズを水際対策期から感染蔓延期へ移行させていくことが必要 になってきます。2 月 20 日時点で死亡例が 3 例報告されており、また高
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