いったいネットで何が起こっているんだ？：ITpro
正直に白状する。どうもここ1～2年のインターネットの動きがしっくりこなかった。 検索サービスの米グーグルが世の中を変えるとの論調が瞬く間に広がったり，個人の間でブログのユーザーが爆発的に増えたり，mixi，GREE，はてな，オウケイウェイヴなどのSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）なるものが急速に利用者を増やしたりといった現象だ。 よく分からないものが社会に評価されて広がっていく様を横目で見ながら，はやりの「1.0と2.0」の対比で言えば，「こりゃ“記者1.0”には理解できない“2.0世界”が来てしまったか」との思いにとらわれもした。 何も売っていないのにもうかるなんて 記者が違和感を覚えた一つの要因は，こうした企業のビジネスモデルが直感的に理解しにくいことである。グーグルもmixiもはてなも，モノやサービスを売っているわけではない。サービスは提供していても，無料で使えるので，
PSE問題報道の舞台裏に思う
消費者からの反発を受けて経済産業省が3月14日に発表した特別措置は、公式な報道発表もあったことで、多くのメディアが素早く報道した。措置の内容については泥縄式といった批判も高いが、政府が4月からの本格施行に対して強硬な態度を見せる中、経済産業省製品安全課としては、自分たちが決められることの中でやれる、いっぱいいっぱいの手だろう。 筆者もPSE法の問題について、先般から大手マスコミの報道を見ているが、どうも何かトーンが違うような気がしている。2月20日のコラムの冒頭では、法律とネットでの騒ぎの間に何かが抜けていると記したが、マスコミの報道はまたそれとも違ったところが抜けているように思う。 今回はPSE法の問題を肴に、現在のマスコミ報道が抱える課題について考えてみたい。 PSE法問題の特殊な構造 実を言えば例のコラムを書いて以来、筆者のところには新聞、テレビ、ラジオなど大手マスコミからぽつぽつ取
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