トレンドマイクロ、Androidなど4大OSに対応した多機能MDM
トレンドマイクロの「Trend Micro Mobile Security」は、スマートフォンやタブレット端末などを遠隔地から集中管理できるセキュリティ対策ソフトである。最新版で、従来のAndroidとWindows Mobileに加え、iOSとBlackBerry OSもサポートした。 全文はITpro ACTIVE会員（無料）の方のみお読みいただけます。 会員の方は、ログインしてご覧ください。 まだ会員でない方は、ぜひ登録（無料）していただき、ITpro ACTIVEの豊富なコンテンツをご覧ください。 トレンドマイクロの「Trend Micro Mobile Security」は、スマートフォンやタブレット端末などを遠隔地から集中管理できるセキュリティ対策ソフトである。不正プログラムの実行防止、不正サイトへのアクセス制限、着信やメール受信の拒否、盗難/紛失時の情報漏えい対策といった
企業における効果的な「クラウドストレージ」利用方法
クラウドサービスの1つ「クラウドストレージ」 最近、「クラウドコンピューティング」（以下、クラウド）という言葉を見たり聞いたりしない日はないだろう。しかし、その言葉が何を意味するのかについて、これまではその定義がまちまちだった。現在は、NIST（米国立標準技術研究所）の定義が定着してきた。NISTのクラウドの定義では、5つの特性、4つの導入モデル、3つのサービスモデルを挙げている（関連記事：エンタープライズクラウドを構成する4つの利用モデル）。 5つの特性 オンデマンドベースのセルフサービス 広域なネットワークアクセス ロケーションに依存しないリソースプール 迅速な拡張性 測定可能なサービス 4つの導入モデル パブリッククラウド（Public Cloud） プライベートクラウド（Private Cloud） コミュニティークラウド（Community Cloud） ハイブリッドクラウド（H
1台のスマートフォンを仕事とプライベートで使い分ける--ヴイエムウェアの仮想化技術
仕事用とプライベート用に2台のスマートフォンを持ち歩かなくてはならないことにうんざりしている人向けに、この悩みを解消し、どこへ行くにも複数の端末を持っていく必要がなくなるような選択肢が登場しつつある。 そうした製品の1つが「VMware Horizon Mobile」というソリューションだ。簡単に言えば、このプラットフォームを使うと「電話の中にもう1台の電話」を持てる。つまり、1台の端末上に仕事用とプライベート用のモバイル環境を別々に持てるということだ。ユーザーは1台のスマートフォン上に2台分の電話番号とデータアカウントを持つことができるようになる。 コンピュータのハードドライブにおけるパーティションのようなものと考えればいいが、仮想化のおかげで仕事専用に使用する容量はずっと少なくてすみ、2つのユーザーインターフェースを切り替えるのもはるかに簡単だ。 仕事用の環境は完全に暗号化され、電話番
スマートフォン／タブレット管理の新潮流――「MAM」「MCM」とは
スマートフォンやタブレット端末といったスマートデバイスの企業利用が進みつつある。可搬性の高いスマートデバイスを社内の業務システムやクラウドの端末として活用することにより、業務プロセスの迅速化が期待できる。 スマートデバイス関連記事 iPad×クラウドで「会議」「メール」を快適に 米国企業各社がモバイルBI導入を推進するわけ 米調査が示す、数年で急加速する企業のモバイル導入率 ただし、スマートデバイスの管理を効率化するモバイルデバイス管理（MDM）の機能はまだ発展途上だ。ガートナー ジャパンが10月上旬に開催した「Gartner Symposium ITxpo Tokyo 2011」の講演から、スマートデバイス導入・活用の注意点をリポートする。 対策の基礎をMDMで早期に構築 ガートナー ジャパンのリサーチ ディレクターを務める堀 勝雄氏 スマートデバイスの企業利用を進める上で重要になるのが
4タイプに大別できるMDMツール/サービス、対応OSや制御範囲に違い
出典：日経コミュニケーション 2011年7月号 pp.15-19 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） スマートフォンの法人利用で鍵を握るのがMDMだ。特に導入台数が多い場合、端末から社内システムへセキュアにアクセスさせたいなら、MDMは必須となる。 MDMによって、IT管理者は端末を一元管理できるようになる。端末情報を取得し、ポリシーを満たさない端末は社内システムに接続させない仕組みを構築できる。さらには端末紛失時のリモートロック/ワイプ、端末で利用できる機能の制限、アプリケーションの配布などに対応する製品/サービスもある。 そんなMDMの製品やサービスが、ここに来て急速に充実してきた。しかも日進月歩で機能拡張が進んでいる。 ただし製品/サービスを選びたいユーザー企業にとっては若干混沌とした状況とも言える。多様なソリューションがある半面、実は製品/サービスは
シマンテックが「運用負荷の少ない」MDM製品投入 － ＠IT
2011/10/20 シマンテックは10月20日、企業向けのモバイル統合管理（MDM）製品「Symantec Mobile Management 7.1」を発表した。スマートフォンやタブレットの端末ポリシーを設定したり、アプリケーションの配布、更新といった作業を一括管理できる。 業務効率の向上などを目的に、スマートフォンやタブレット端末を導入したり、従業員の私物利用を検討する企業が増えているが、そこで課題となるのがセキュリティだ。これに対し、企業のポリシーに沿った設定を徹底し、紛失・盗難時の情報漏えいリスクを抑えるために「MDM」と呼ばれる製品群が登場している。 Symantec Mobile ManagementもそうしたMDM製品の1つだ。専用エージェントを介して端末情報を収集するほか、「パスワードは○文字以上とする」「危険性の高いアプリはインストールさせない」といった構成プロファイル
［ITpro EXPO 2011］Android端末の接続を拒否、NTTデータブースで新しい検疫機能をデモ
増え続けるスマートフォンが、知らず知らずのうちに企業内の無線LANに接続して、外部に情報を漏らしていたら---。東京ビッグサイトで開催中の「ITpro EXPO 2011」のNTTデータのブースでは、こうしたリスクに備えるスマートフォン検疫の展示が行われている（写真1）。 出展しているのはNTTデータ先端技術。パソコン資産管理サーバー「NOSiDE」にAndroid端末の管理機能を追加し、無許可のAndroid端末のネットワーク接続をブロックするデモを行なっている。 仕組みとしては、利用可能なAndroid端末のMACアドレスをあらかじめ登録し、無許可の端末が無線LANに接続できないように認証スイッチでブロックするという方法。これにより、個人のスマートフォンなどが不用意に企業ネットワークに接続してしまうことを防げる。この機能はすでに提供済みだ。 同社では、さらに進んだスマートフォン検疫機能
［ITpro EXPO 2011］「私物解禁（BYOD）には“箱庭化”が有効」ソリトンが対応製品を展示
写真1●ソリトンシステムズのスマートデバイス管理ソリューション「DME」（ダイナミック・モバイル・エクスチェンジ）。専用クライアント（DMEクライアント）を立ち上げたところ。画面内にあるアプリやデータは暗号化され、他の環境から完全に分離されている 2011年10月12日から14日まで、ICT関連の総合展示会「ITpro EXPO 2011/スマートフォン＆タブレット2011秋」が東京ビッグサイトで開催されている。会場内の一角にあるソリトンシステムズのブースでは、企業の私物解禁（BYOD、Bring Your Own Device）に対応したスマートデバイス向けのユニークなソリューション「DME」（ダイナミック・モバイル・エクスチェンジ）を展示中だ（写真1）。 DMEは、スマートフォンやタブレットにインストールしたクライアントアプリ（DMEクライアント）によって端末内に一種の「箱庭」（セキュ
シマンテック、私物スマホの業務利用部分だけを削除できるMDMソフト
シマンテックの「Symantec Mobile Management 7.1」は、スマートフォンやタブレット端末を一元管理するモバイルデバイス管理（MDM）ソフト。デバイス機能を制限するポリシー管理、リモートロック/ワイプ、私物部分と業務部分の区分けなどが可能。 全文はITpro ACTIVE会員（無料）の方のみお読みいただけます。 会員の方は、ログインしてご覧ください。 まだ会員でない方は、ぜひ登録（無料）していただき、ITpro ACTIVEの豊富なコンテンツをご覧ください。 シマンテックの「Symantec Mobile Management 7.1」は、スマートフォンやタブレット端末を一元管理する企業向けモバイルデバイス管理（MDM）ソフトである。カメラ撮影などモバイルデバイスが有する機能を制限する構成ポリシー管理やセキュリティポリシー管理を実施できる。また、モバイルデバイスを
SankeiBiz（サンケイビズ）：自分を磨く経済情報サイト
サービス終了のお知らせ SankeiBizは、2022年12月26日をもちましてサービスを終了させていただきました。長らくのご愛読、誠にありがとうございました。 産経デジタルがお送りする経済ニュースは「iza! 経済ニュース」でお楽しみください。 このページは5秒後に「iza!経済ニュース」（https://www.iza.ne.jp/economy/）に転送されます。 ページが切り替わらない場合は以下のボタンから「iza! 経済ニュース」へ移動をお願いします。 iza! 経済ニュースへ
何がそんなに危険なのか？ スマートフォンセキュリティのおさらいと対策
取りあえず導入してみたいスマートフォン？ ユーザーと企業の双方が業務利用に前向きな姿勢を見せるスマートフォンおよびタブレット端末は、非常にユニークな存在だ。 特にコンシューマ市場での普及が進むスマートフォンは、企業にとっても注目の的だが、「（お客様とお話しする中で）現状は具体的な利用目的を明確にしないまま、取りあえず導入してみたいという企業が多い」と、トレンドマイクロ マーケティング本部 プロダクトマーケティングマネージャーの転法輪浩昭氏は言う。 トレンドマイクロ マーケティング本部 エンタープライズマーケティング部 エンドポイントマーケティング課 プロダクトマーケティングマネージャー 転法輪浩昭氏 スマートフォンはユーザーが操作に慣れており、導入における教育や心理的ハードルが比較的低い。企業にとっても“超ミニノートPC”のスマートフォンは、通話に加えて、カレンダーやスケジュール管理、在庫
私物の業務利用、禁止・黙認から脱却する企業
「今日から私物解禁！」――。社員が自分で購入したスマートフォンやパソコン（PC）の業務利用を“正面切って”許す企業が相次いでいる。東日本大震災や電力危機をきっかけに、私物の情報端末で社内システムに接続し利用するメリットを認識。従来はセキュリティ面などへの不安から「私物禁止」か「私物黙認」としていた企業が、「私物解禁」に方針転換した。スマホやPCの私物解禁の動きを追う本連載の第1回は、ディー・エヌ・エー（DeNA）、アジア航測、ヒビノ、KDDI、コニカミノルタホールディングス、明豊ファシリティワークスの6社の事例を紹介する。 「海外拠点とのコミュニケーションが格段に良くなった」。私物のスマートフォンを片手にこう語るのは、携帯電話向けソーシャルゲーム大手のDeNAで経営企画本部に在籍する秋山知之氏だ（写真1）。同社は2011年3月、スケジュール管理や電子メールといった情報系システムに限り、私物
NEC、独自にセキュリティを強化した企業向けAndroid端末2機種を発売
NECは2011年8月23日、企業ユーザー向けに独自にセキュリティ機能を強化したAndroid端末2機種を発売した。社員が社内ネットワークやリモートアクセス環境で安全に利用できるように、一般的なAndroid端末が備えていない様々なセキュリティ機能を独自に実装。一部機能については、「OSの土台であるカーネルレベルで手を加えている」（NEC）という。 発売するのは、キーボードを搭載した折りたたみ型（クラムシェル）端末の「LifeTouch NOTE ビジネス向けモデル」（写真1）とタブレット型端末「LifeTouch セキュリティパックモデル」（写真2）の2機種。LifeTouch NOTEは、無線LANのみを搭載した「Wi-Fiモデル」と、無線LANに加え3G通信用モジュール（NTTドコモの「FOMAハイスピード」対応）を搭載した「3Gモデル」の2モデルを用意する。 両機種とも、ハードウエ
テクノロジー : 日経電子版
レンズの口径が3.8メートルと国内では最大となる光学赤外線望遠鏡が、岡山県浅口市に完成した。将来の望遠鏡のために新しい技術を満載し、大きな割に機動的に動かせられる。宇宙で突発的に起…続き 銀河誕生の謎探れ 130億光年見通す望遠鏡の仕組み ［有料会員限定］ ケプラー宇宙望遠鏡が引退 太陽系外惑星を多数発見
富士通、モバイル端末を安全に業務利用する「携帯ブラウザ接続サービス」発売 | RBB TODAY
富士通は18日、スマートフォンやタブレットなどのモバイル端末から、企業のイントラネットにセキュアに接続するネットワークサービス「携帯ブラウザ接続サービス」の販売を開始した。 「携帯ブラウザ接続サービス」は、富士通がモバイル端末向けに提供する専用アプリケーション「FENICSブラウザ」から、リモートアクセスサービス「FENICSIIユニバーサルコネクト」を介して企業内ネットワークに接続するもの。モバイル端末の機体識別番号の登録や、権限のある利用者のみがアクセスできるログインなど、強固な認証機能を備えほか、コピー&ペースト機能の抑制や、キャッシュの自動消去など、モバイル端末に業務データを残さないための機能も搭載している。これにより、企業ユーザーは、Webサイトやアプリケーション、Webメール、グループウェア、さらにアドレス帳などを、モバイル端末に業務データや履歴を残すことなく利用できる。また、
スマートフォン導入企業必見！ 計33のモバイル端末管理（MDM）製品比較
2011年に入り、MDM（モバイル端末管理）を提供する幾つかのベンダーに話を聞く機会があった。ユーザー企業からの引き合い状況を尋ねると、おおむね「問い合わせ件数は増えているが、現在はまだいろいろな製品を比較・検討している段階という印象。実際に各社が足並みをそろえて導入に至るのは2011年末以降だろう」という見方をしているようだ。 国内のMDMを見ると、セキュリティベンダーの他に、キャリアが端末と一緒に販売をしていたり、システムインテグレーターが複数の製品を組み合わせてソリューション提供しているケースが大半を占める。提供方法はソフトウェア、SaaSの大きく2パターンだ。 機能面では、前編「iPhoneやAndroidの業務活用を支えるMDMとは？」で触れたように、端末のOS（主にiOS、Android）によって実現できる機能が異なる。しかしその点は各社独自技術によって補完もしくは別アプローチ
私物スマートフォンの業務利用はモバイル端末管理が鍵に？
マルウェアは少なくてもリスクは高い？ 社員の私物スマートフォンを業務で活用する「コンシューマライゼーション」の流れが、2011年に入っていよいよ現実味を帯びてきた。 IT投資が厳しい現在、社有資産を持たずに生産性向上を狙える同概念は、企業にとって魅力的だ。社員側も、新たに学習することもなく、使い慣れたデバイスをそのまま活用できる。うまくいけばWin-Winの関係が築けるかもしれず、前向きに検討する企業は増えていると、マカフィーのコンシューママーケティング部部長 青木大知氏は言う。 関連コンテンツ 専門家に聞く、スマートフォンの主なセキュリティリスクと対策 どれを選ぶ？ Android端末向けセキュリティ対策ソフト比較 iPhoneやAndroidを企業情報システムに安全に接続、集中管理 しかし、やはり気になるのはスマートフォンのセキュリティだ。携帯端末は、それ自体が個人情報の集合体。当初は
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