4つの標的型攻撃者グループの活動を日本で観測--トレンドマイクロ
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます トレンドマイクロは5月10日、国内標的型攻撃分析レポートの2022年版を公開した。2021年は「LODEINFO」「Earth Tengshe」「Earth Hundun」「Earth Kumiho」（いずれも同社による命名）という4つの標的型攻撃者グループによるサイバー攻撃が観測されたという。 セキュリティエバンジェリストの岡本勝之氏によると、「標的型攻撃は重要情報の窃取などを目的として特定の法人組織に対象を絞って継続的に行われるサイバー攻撃であり、攻撃主体として国家が背景にあることが推測される攻撃者グループを中心としている」という。通常のサイバー犯罪が金銭的利益を目的とする点が異なるものの、初期侵入手法などにはあまり差が見られなくな
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「脅威ハンティング」とは？ 企業導入が進むセキュリティ新施策の効果：SOCは約4割の脅威を見落としている - TechTargetジャパン セキュリティ
関連キーワード 脆弱性対策 | 運用管理 | セキュリティ対策 多くの企業が脅威ハンティング機能を導入していることがCrowd Research Partnersの最新調査で明らかになった。依然として高度な脅威の検出は難しい。 脅威ハンティングには通常、人間のセキュリティアナリストが関与して、差し迫ったインシデントや、自動脅威検知システムが見落とした攻撃を見極める。Crowd Research Partnerの「2018 Threat Hunting Report」（2018年版脅威ハンティングレポート）によると、脅威の発生頻度とセキュリティインシデントの潜在的な損害と影響は、セキュリティオペレーションセンター（SOC）の能力を相変わらず上回っているという。 企業はセキュリティとどう向き合うべきか セキュリティの自動化とオーケストレーションは「企業のセキュリティ」をどう変える？ クラウド型
シマンテック、標的型攻撃調査にAIインテリジェンスを提供する新機能
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます シマンテックは4月17日、エンドポイントに対する標的型攻撃の調査に同社の解析情報を利用できる新たな機能の提供を発表した。調査作業におけるエンドユーザーの負担を軽減する狙いがある。 新しい機能は、同社が2010年に組織した標的型攻撃調査部門が行った最新の解析情報を企業ユーザーに提供するものとなる。2015年にリリースしたオンプレミス型のEDR（エンドポイント ディテクション＆レスポンス）製品「Symantec Advanced Threat Protection（ATP）」で既に利用でき、管理コンソールから最新の情報を確認できるようになっている。 記者会見したマネージドセキュリティサービス日本統括の滝口博昭氏によると、以前のSymante
シマンテック、EDR製品で標的型攻撃を検知する機械学習活用機能
シマンテックは2018年4月17日、同社のEDR製品である「Symantec Advanced Threat Protection（ATP）」において、新たに「Symantec Targetd Attack Analytcs（TAA）」技術を用いた機能を追加したと発表した。顧客が受けた攻撃と過去の標的型攻撃との類似性を機械学習に基づいて発見し、信頼性の高いインシデントレポートを提供するとともに、セキュリティ担当チームが優先すべき対応などを提案するという。 「Symantec Advanced Threat Protection」の「Symantec Targetd Attack Analytcs（TAA）」技術を用いた新機能の画面イメージ。発見された脅威と、そこから想定される攻撃者が紐付けられている
第13回 Windows 10なら「マルウェアに感染しても大丈夫」ってホント？
こんにちは。日本マイクロソフトでWindows 10の技術営業を担当している山本築です。今回は、8月2日にリリースした「Anniversary Update」で追加された新機能「Windows Defender ATP（Advanced Thread Protection）」をご紹介します。 今や多くの企業にとって、標的型攻撃をはじめとするサイバー攻撃は、経営を揺るがしかねない脅威となっています。もし自分の会社が攻撃に遭ってしまったらどうすればいいのか――と対策を進める企業は多いのではないでしょうか。 これまでWindowsでは、端末への攻撃を未然に防ぐ機能をそろえてきましたが、Windows Defender ATPは“端末が攻撃され、マルウェアに感染した後”に重点を置いているのが特徴だと言えます。 マルウェア感染後に重点を置いた「Windows Defender ATP」 通常の標的型
感染端末の通信を自動遮断で連携--トレンドマイクロと日立ソリューションズ
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 日立ソリューションズは7月26日、トレンドマイクロと連携し、マルウェアの感染拡大を防止するソリューションの提供を8月31日から開始すると発表した。価格は個別見積り。 トレンドマイクロの「Deep Discovery Inspector（DDI）」を活用した入口、出口監視と内部ネットワークの監視でマルウェア感染端末を早期に検知し、日立ソリューションズが提供する「秘文 Device Control」により、感染端末の通信を自動遮断する。マルウェア感染拡大を防止するとともに、通信遮断後もシステム管理者が感染端末を遠隔操作して、状況確認や遮断解除などを実施できるため、運用負荷を軽減できるという。 概要は以下の通り。 ネットワークの入口・出口監視
「エンドポイントセキュリティ」は標的型攻撃とインシデントレスポンスが変える (1/2)
関連キーワード IPS | Cisco Systems | UTM | エンドポイントセキュリティ | ゲートウェイセキュリティ サーバやクライアント端末といった社内デバイスの末端を保護する「エンドポイントセキュリティ」。最近、その動きが活発化している。 エンドポイントセキュリティ自体は目新しいものでない。インターネット黎明（れいめい）期から、マルウェア対策ソフトウェアをはじめ、エージェントをクライアントやサーバ端末に導入するタイプのセキュリティ製品が存在した。主なベンダーは、老舗ベンダーの米Symantec、トレンドマイクロ、ロシアKaspersky Lab、米Intelのセキュリティ事業部門Intel Security（McAfee）などそうそうたる顔ぶれだ。実際、IT製品分野ごとのベンダーの位置付けを分類した米調査会社Gartner「マジック・クアドラント」の各分野でリーダーポジショ
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2018年度の国内マネージドEDRサービス市場は12億円、2023年度は76億円に（ITR） | ScanNetSecurity