本格化するタブレット端末の市場で、Android(アンドロイド)やiOS(アイオーエス)に負けじと、OSにWindows 7を搭載した製品が相次ぎ登場している。BTOパソコンで知られるマウスコンピューターも、新たに10.1型で直販価格5万9800円の「LuvPad WN101-P」を2011年8月上旬に発売する。OSはWindows 7 Professional with SP1 32bit正規版で、CPUに消費電力の低いIntel Atom Z670(1.50GHz)を搭載する。 Windows 7はもともとマルチタッチスクリーンでの利用に対応したOS。タブレット端末の種類が豊富になり、仕事に使いたいという人も増えるなか、あらためて注目が集まっている。マウスコンピューターのLuvPad WN101-Pも、Windows 7の便利さを手軽なタブレット端末で利用したい、といった需要を見込んで
コンシューマー向けのタブレット端末は、もはやニッチな端末とは見なされない。それらの端末は、エンタープライズに押し寄せてITサポート計画とモバイルセキュリティプラクティスを混乱させている。米調査会社Strategy Analyticsによれば、2010年第4四半期には1000万台のタブレット端末が出荷され、首位のAppleのiPadをAndroid搭載タブレットが追い上げている。 タブレット端末の次の波 現在最もホットなタブレット端末はスレート式のタッチスクリーンマルチメディア端末で、大部分はモバイルOSを搭載している。2010年の第一波ではAppleのiOSを搭載した「iPad」が発売され、次いでAndroid搭載の「Samsung Galaxy Tab」と「Dell Streak」が登場した。 この春にはiPadの新モデルに対抗して、Research In Motion(RIM)の「Bl
タブレット端末がビジネスユーザーの間に驚異的なペースで普及している。IT部門にとっては予想外の事態となり、タブレット端末のセキュリティとサポートをどうすべきか頭を悩ませているところもある。タブレット端末はスマートフォンと同じモバイルOSを搭載しており、ある程度は同様に扱える。しかし単なる大型のスマートフォンではない。使い方には異なる傾向があり、タブレット特有の課題がある。本稿では、前後編にわたりIT環境へのタブレット端末流入と関連するモバイルセキュリティリスクについて解説。タブレット端末特有のリスクを回避する方法を取り上げる。 関連記事 タブレット端末が企業にもたらす課題とチャンス(前編) セキュリティ、互換性、コンテンツ――企業向けタブレット、勝者の条件 企業が注視するタブレット、ソーシャルメディアの潜在力 スマートフォンのモバイルセキュリティプラクティス活用 セキュリティ対策として会社
前編「タブレット特有のリスクを回避する7つのベストプラクティス」に続き、タブレット端末流入と関連するセキュリティリスクと、その対処方法を解説する。 タブレット端末には、ポリシーのカスタマイズやプラクティスの調整を必要とする新しい側面が幾つかある。この違いは微妙なこともある。以下に幾つか例を挙げる。 関連記事 タブレット端末が企業にもたらす課題とチャンス(前編) セキュリティ、互換性、コンテンツ――企業向けタブレット、勝者の条件 企業が注視するタブレット、ソーシャルメディアの潜在力 無線LANオンリー端末の存在 携帯通話とSMSメールに対応しているスマートフォンと違い、新しいタブレット端末の多くは無線LANオンリーのモデルが出回っている。もし自社のスマートフォンの登録や遠隔操作でのロック/消去、ウイルス対策ソフトのアップデートといったプラクティスにSMSを使っているとすれば、同じモバイルOS
新しいタブレット端末が毎週のように登場し、企業での導入が進むにつれて、タブレットのセキュリティがIT管理部門の重大な課題になりつつある。年間収益数百万ドルを誇るITソリューションサービスのグローバルプロバイダーである英Dimension Dataで主席セキュリティコンサルタントを務めるニック・アルバニティス氏は、タブレットのセキュリティを考えた盤石なモバイルポリシーの策定と危険なモバイルアプリケーションの監視を、セキュリティ戦略の大切な柱として打ち出す必要があると指摘する。 米TechTargetでは、タブレットおよびモバイル化がもたらす一般的なリスクと、モバイル化による生産性の向上を図りながら、セキュリティを最大限確保するために企業が講じられる対策について、アルバニティス氏に話を聞いた。その内容を前後編に分けて公開する。 関連記事 【記事インデックス】企業のスマートフォン/タブレット活用
米Hewlett-Packard(HP)とそのパートナーは、HPのTouchPadはiTunesの「支配」にうんざりしているiPadビジネスユーザーを獲得できると話す。 AppleのiPadを愛する多くのビジネスユーザーのために、会社のIT部門はこのコンシューマー端末の受け入れを余議なくされた。しかし、そのようなユーザーでさえも、iPadがiTunesに依存する構造は欠点だと考えている。 iTunesはiPadアプリケーションの唯一の配布経路(であると同時にボトルネック)だ。iPadで動作するアプリケーションは、iTunesからダウンロードし、Apple独自の白いケーブルを使ってiPadに転送する必要がある。 関連記事 iPadの無料ビジネスアプリ ベスト10 CIOたちを悩ますiPad HPは現在、webOSベースのモバイルプラクティスの開発をパートナーに働き掛けている。それは、パートナ
オフィス家具の販売やシステムインテグレーションを手掛ける内田洋行は、社内業務改善の効果を期待して数十台のiPadを採用した。導入にあたり、セキュリティなどシステム運用面への配慮が不可欠だったという。 iPadでオフィスのペーパーレス化の実現を IT機器の技術革新に伴い、オフィス環境も進化を遂げる一方である。そうした潮流の中、オフィスの空間デザインやオフィス家具の製造販売、システムインテグレーションなどを手掛ける内田洋行は2010年7月、オフィス事業部と情報システム事業部を統合し、新たにオフィスエンジニアリング事業部を発足させた。これも一重に、オフィスにおけるIT機器の活用を推し進め、新たなワークスタイルを顧客に提案するノウハウを蓄積するためである。 その取り組みの一環として、同社は翌月8月、33台のiPadを社内導入した。内田洋行の情報エンジニアリング事業本部 オフィスエンジニアリング事業
iPadをタダでばらまくと、どうなるか?/竹林 篤実 2011年2月16日(水)13:10 イオンが、通販用にタブレット端末を開発・販売するという。であるなら、いっそのこと、iPadを自店の商圏内の顧客に無償でばらまいてはどうだろうか。 2011年は約140万台 前年対比2.8倍の出荷台数が見込まれるという。タブレット端末である。タブレット端末といえば、元祖iPadだが、最近はいろいろなメーカーがiPadもどきを出してきている。その一番手となるのは、やはり「目の付けどころがシャープでしょ」のガラパゴスだろうか。 とはいえ、これは厳密にはiPadのライバル機種とはいえない。なぜなら、iPad&App Storeのような組み合わせがないからだ。ガラパゴスは基本的には電子書籍を読むためのデバイスに過ぎない。一方iPadはいろんなことができる画期的なマシンである。もちろんコンピュータとしても使える
メディアタブレットの製品選びに際しては、まず現時点におけるメディアタブレットの状況を把握していただきたい。詳しくは「IT製品解体新書」で解説したが、日本におけるメディアタブレットの製品展開は、「iPad」と「Android搭載製品」に二分される。選択肢としてはそれほど多岐にわたるわけではない。しかしながら、Android搭載端末はベンダ・メーカーが入り乱れ、多数の製品が登場しているため、その部分での製品選択眼が求められる。その点を踏まえていただき、メディアタブレットの製品選びのポイントを確認していこう。 現時点でのメディアタブレット選びはまず「iPadかAndroidか?」というところから始まる。 iPadは、「3G通信機能搭載モデル」「Wi-Fi搭載モデル」の2モデルがあるものの、基本的には1プラットフォーム1製品で展開しているメディアタブレットだ。対してAndroid搭載メディアタブレ
米コンサルティング企業のDeloitteが、2011年には企業が1000万台以上のタブレットを購入するという予測を発表した。 今年のタブレットPCの販売総数のうち、25%以上が企業による購入が占める見込みだ。米Appleが昨年4月に投入したiPadの成功で認知されたばかりの市場としては、信じられないような数字だ。 1月18日(現地時間)に公表した年次予測でこのような見通しを示した米コンサルティング企業のDeloitteでは、2012年にはこの25%という数字がさらに伸びると予想している。これは、ポータブルPCの機能性という面で、タブレットがノートPCよりも勝っているという認識を企業が抱き始めたからだとしている。 「一部の評論家はタブレットについて、コンシューマー向けの非力なメディア視聴用のオモチャにすぎないという見方をしているが、2011年には1000万台以上のタブレットが企業によって購入
iPadが世界デビューして以来、急速に認知と普及が進んだ「メディアタブレット」。ある調査によれば、タブレットの世界販売台数は2011年に6478万台に達し、2013年には1億5000万台を超える見通しとされている。また別の調査からも、2011年日本国内のメディアタブレット販売台数が2010年の50万台から飛躍的に拡大し、142万台に達すると予想されている。スマートフォンと同様に、当初はコンシューマ市場で火がついたメディアタブレットだが、今後はその普及をビジネスユーザへと広げていくに違いない。そこで本特集では、今後企業での導入が増えるであろう「メディアタブレット」の最新事情を解説していく。なお、実際のメディアタブレット製品の選び方については「IT製品選び方ガイド」を参考にしていただきたい。 ※「メディアタブレット/ただいま急速普及中「メディアタブレット」」の記事を一部ご紹介します。会員登録を
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