1986年東京生まれ。ベルリン在住のイラストレーター兼日英翻訳者。サウジアラビアに住んでいたことがある。好きなものは米と言語。 前の記事：ドイツのキャラ入りハムのクセが強すぎる ＞ 個人サイト words and pictures ナポリタンはおいしい 最近、ナポリタンにハマっている。 私の住むドイツでも簡単に手に入る食材でできる上、手早くチャチャっと作れるので昼ごはんに食べたりしている。 私の母がナポリタン好きではなかったこともあって、子供の頃食べた記憶はほとんどない。だがなぜかここ数年、ナポリタンを食べたいと思うようになった。 そんな母と最近電話で話していたところ、「ナポリタンっておいしいよね」という話になった。 横浜生まれのナポリタン 調べたところ、ナポリタン発祥の場所は横浜ホテルニューグランドだという定説を見つけた。戦後、アメリカの進駐軍がスパゲッティにケチャップをかけて食べている

事業共創プログラム　OPEN HUB for Smart World 未来をひらく「コンセプトと社会実装」の実験場 OPEN HUB for Smart Worldは、社会課題を解決し、わたしたちが豊かで幸せになる未来を実現するための新たなコンセプトを創り、社会実装を目指す事業共創の場です

株式会社NTTデータ（以下：NTTデータ）は、2020年8月3日、東京都千代田区大手町の新大手町ビルに、金融領域としてのラボ「SPLAB™（スプラボ）」を新たに開設しました。 SPLABは、現代社会を支えるインフラである金融領域の変革こそが、社会全体の創造性を飛躍的に向上させるという思いのもと、保険・証券・銀行など金融領域全体のお客さまとの横断的な活動を通じ、新しいサービスの創発と支援を行います。社会課題や社会構造の変化までを掘り下げながら、課題の解決策の立案からサービス化に取り組みます。 また、コロナ禍に伴う金融領域のニューノーマルの発信や、ビジネス創発に必要な形でのリアルとオンラインのハイブリッド環境の構築も行います。 今後NTTデータは、5年先、10年先に必要とされる複数の新しいサービス、ビジネスの創発を目標に、SPLABを活用しながら社会変革に取り組んでいきます。 昨今SDGsやE

お客様の設定により、お客様情報が「非表示」となっております。お客様情報を表示するにはdアカウントでログインしてください。 お客様情報表示についてへ お客様情報表示についてへ Tweet （お知らせ）立命館とドコモがICTを活用したキャンパスの創造および学術研究・教育・地域社会などの発展に関する連携協定を締結 ＜2020年8月25日＞ 学校法人立命館 株式会社NTTドコモ 学校法人立命館（以下、立命館）と株式会社NTTドコモ（以下、ドコモ）は、ICTを活用したキャンパスの創造と、キャンパスを利用した学術研究や教育、地域社会および産業界の発展に向けた取り組みを推進すべく、本日、連携協定を締結いたしました。 本協定は、2024年度に立命館大学の映像学部・情報理工学部が大阪いばらきキャンパス（大阪府茨木市）へ移転※1することを受け、ドコモが保有する先端情報技術やデジタルマーケティングのノウハウを活

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コロナウイルス感染症の拡大で、サーマルカメラによる感染者検知など監視カメラの活用が注目されている。クラウド方式の映像監視システムを世界展開する米イーグルアイネットワークスのディーン・ドレイコ最高経営責任者（CEO）は、発熱検知や人工知能（AI）を組み合わせた映像監視事業を強化すると表明。同社が採用する中国製監視カメラを米政府が排除することについて「中国製以外の様々なカメラに対応できるので問題はない」と語った。

新型コロナウイルスの影響で観客上限5千人の入場制限が続く中、プロ野球の各球団は球場に足を運ばないファンを対象にした観戦手法を模索している。お気に入りの選手に対価を支払う「投げ銭」や仮想現実（VR）を使った映像の視聴など、満足度を高める工夫は様々。新しい応援スタイルを自宅で楽しむファンも徐々に増えている。「現地で声援を届ける代わりに、選手が打つ前や投げる前にポイントで応援する」。阪神ファン歴21

リモートワークの増加など勤務形態が大きく変わる中、企業にとって従業員のメンタルの状態を的確に把握することがますます重要になっています。ビデオ会議での発言パターンから参加者の感情を解析するシステムや、従業員が相互にほめあうことでモチベーションを高めるアプリなどが登場しています。人工知能（AI）を使った音声解析のEmpath（エンパス、東京・渋谷）は、ウェブ会議中の参加者の発言の量や感情を解析する

先日、米国の会社経営者とテレビ電話で話したところ、「毎日休む暇なく、次から次へとズーム会議をやっている」と話していた。新型コロナウイルスの感染拡大が続く米国では、今も在宅勤務を続ける会社がほとんどだ。以前と同じ仕事を在宅でこなそうとするあまり、パソコンにかじりついている人々は多い。セキュリティー技術企業ノードVPNの調べによると、コロナ禍中の在宅勤務で社員は平時より平均3時間も長くパソコンにロ

新型コロナウイルスの感染拡大を機に、スタートアップや中小IT（情報技術）企業が遠隔地で働く人材の採用を拡大している。勤務地を問わない柔軟な働き方を呼び水に、優秀な人材の獲得を狙う。リモートワーク浸透で「職住近接」の重要性が薄れつつあり、企業が遠隔地の人材に目を向け始めた。インターネット上で契約できる個人向けカーリースを手掛けるナイル（東京・品川）は6月下旬、リモート勤務を前提とした人材の採用を

新型コロナウイルスの感染拡大を防止するための外出自粛で大きな影響を受けたのが、営業職だ。企業が徐々に出社する従業員を増やすなかでも、試練は続く。コーヒー大手、味の素AGFで営業を担当する斉藤涼さんは4月、戸惑っていた。担当するのは大手コンビニエンスストアの本部で、普段は東京・渋谷の本社を拠点にデザートなどに使うコーヒー豆を売り込んでいた。週に1、2回は顧客を訪れ、店頭訪問や市場調査も情報収集に

株式会社NTTデータ（以下：NTTデータ）は、「AI開発プロセス」を策定し、2020年7月より当社が行う全てのAI案件への試行適用を開始します。 AI開発プロセスは、AIが組み込まれたシステム（以下：AIシステム）の開発における共通的な工程を体系化して定義したもので、全社での300以上のユースケースをもとに策定されました。AI開発プロセスには、AIシステムの総合的な品質保証を念頭におき、社会的に求められる倫理、コンプライアンス上のチェック観点や、AIシステム開発において重要となるデータの事前加工や品質管理に関するノウハウが組み込まれています。本プロセスを適用することで、性能、拡張性、セキュリティー、プライバシーなど総合的な観点から、お客さまが安心して利用できるAIシステムを実現します。 本試行適用ではまず日本国内におけるAI案件を対象とし、有効性が確認された後グローバルでの展開も視野に検討

（報道発表資料） 2020年7月1日 日本電信電話株式会社 遠隔操作型分身ロボット「OriHime-D」を活用した障がい者による受付業務の本格導入について ～障がい者の社会参画促進、およびリモートワールドに対応した業務を推進～ 日本電信電話株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：澤田純、以下「NTT」）は、2020年2月より実施していた、遠隔操作型の分身ロボット「OriHime-D」（※1）を活用した、障がい者による受付業務のトライアル（※2）を経て、2020年7月1日より分身ロボットによる受付業務の本格導入を開始します。 トライアル期間においては、技術面・運用面における検証を実施し、問題なく業務を遂行できる実効性を確認しました。その後、本格導入に向けて、トライアル期間中に「OriHime-D」の遠隔操作者（パイロット）を務め、遠隔地から受付業務を担当していた外出困難な障がい者2名

SNSなどの評価や信用を基盤とする「評価経済/信用経済」が話題だが、インターネット上の評価はお金で簡単に買えてしまうという“穴”がある。そこでオウケイウェイヴが打ち出しているのが「感謝経済」だ。感謝経済とは何か、ブロックチェーンを基盤とすることで何が変わるのか。オウケイウェイヴの代表取締役社長 松田 元氏に話を聞いた。 評価経済と感謝経済とは、どう違うのか ──前編では、資本主義経済の限界やテクノロジーの進化によって、食べログやUber、ジーマ信用（芝麻信用）に見られるような「評価経済」が徐々に浸透し始めていることをお聞きました。また、その先にあるのが人々の感謝を軸にした「感謝経済」であると。 松田氏：そうですね。インターネット上にある評価はお金で買うことができるかもしれませんが、ブロックチェーン上に記録した感謝はお金では買えません。そこが両者の最も大きな違いです。 ──評価や感謝に対価を

（1）商品登録 各商品の棚札と棚に対して次世代2次元コードを貼り付け、モバイル端末のカメラでコードを撮影し、どの棚に何の商品があるかマッピングします。次世代2次元コードは従来のバーコードとは違い複数のコードを同時に高速で認識できる技術で、1度に200以上のコードを認識でき、登録作業の省力化が図れます。（2）商品マップの作成 次世代2次元コードで読み取った商品データと棚データをひもづけ処理することで、即時にどの棚に、何の商品があるかマッピングし商品マップを作成します。（3）商品検索 アプリケーションから商品を検索して、商品がどの棚にあるのかフロアマップ上で確認することができます。お客さまは欲しい商品について、店舗の取り扱い有無を来店前に確認することができ、店舗での商品位置を来店前・来店中に確認できるなど利便性が向上します。また従業員はお客さまからの商品位置の問い合わせが減少し、問い合わせがあ

【ロンドン=佐竹実】英国のネットスーパー専業、オカドが生鮮品ネット通販の「プラットフォーマー」として注目を集めている。イオンや米スーパー大手クローガーなど世界の小売りと提携し、人工知能（AI）などを駆使した物流システムを提供する。生鮮の通販で米アマゾン・ドット・コムに先行し、デジタル技術による変革を迫られている小売業のモデルチェンジを後押しする。英ロンドン東部にあるオカドの物流センター。映画「