閉じた状態で11.3mmと驚異的な薄さへと進化した新型MacBook Air。性能、バッテリーと、長く使えるパフォーマンスを備え、安心して選べる1台に仕上がっている。※評価機にはパブリックベータ版のmacOS Venturaを導入し、取材に基づく特別な許可を得て掲載しています（筆者撮影） アップルは7月15日より、新デザインと新チップを搭載するMacBook Airを発売する。8コアCPU・8コアGPU・8GBメモリー・256GBストレージを備えるベースモデルで16万4800円（以下、価格はすべて税込み）。10コアGPU・512GBストレージを備えるモデルで20万8800円だ。 ちなみに、筆者が最もおすすめする構成は、8コアCPU・10コアGPU・16GBメモリー、512GBストレージで、23万6800円となる。その理由も後述する。 魅力は、1日に何本も行われるビデオ会議やオンライン授業を

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朝ドラ「カムカムエヴリバディ」（NHK）で2代目ヒロインを務める深津絵里さんへの称賛が続いています。 同作は「約半年間を3人のヒロインがリレーする」という異例の構成であり、初代ヒロインを上白石萌音さんが務めた「安子編」が終了したのは、昨年12月22日放送の第38話。翌23日の第39話から深津さんが2代目ヒロインを務める「るい編」がスタートしましたが、すぐに視聴率が上がったほか、連日メディアの記事と視聴者のSNSの両方で彼女を称える声が上がり続けているのです。 ネット上の声は、「やっぱり演技がうまい」「透明感が凄い」「40代で10代を演じられることに驚き」「ひさびさに見たけどかわいさは変わっていない」「毎日見られるのがうれしい」などのポジティブなものばかりで、これほど称賛一色なケースはなかなか見られません。 深津さんが連ドラにレギュラー出演するのは、2008年の「CHANGE」（フジテレビ系

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何となく疲れたり、もやもやしたりしてどうも仕事がはかどらない……。そんなとき、気分をスカッとさせるために強炭酸水に手を伸ばすビジネスパーソンは多いかもしれない。強炭酸水の刺激が気分転換を促すことは、経験則で何となくわかっている。それはただの気のせいなのか、それとも――。これを科学的に明らかにした実験がある。研究者も驚いたという、実験結果を紹介しよう。 強炭酸水を飲むことで脳波が変化、知的生産性に影響が 「私は科学者として、何事も客観的に裏付けられていないと信用できないタイプ。『炭酸水を飲んで、気分爽快！』と訴えるテレビCMを見ても、主観的な印象だけでは、はたして本当なのかどうか疑わしいと思っていました。しかし、いざ実験してみてビックリ。炭酸水、とくに強炭酸水を飲む前後で、脳波の数値が変わり、知的生産性に影響を与えることがわかったんです」 このように明かしてくれたのは、慶應義塾大学理工学部シ

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横浜港へのカジノを軸とする統合的リゾート（IR）誘致の可否を最大の争点とする横浜市長選（8日告示・22日投開票）が予想を超える大接戦となっている。 過去最多の8人が出馬し、ともに誘致に反対する自民系と主要野党系有力2候補と、推進を掲げる現職による三つ巴の競り合いとなっているからだ。 コロナ感染爆発で苦境に陥る菅義偉首相は、側近でもある自民系候補を全面支援。事実上の与野党対決で側近が敗れれば、「菅首相では選挙が戦えない」との声が噴き出し、衆院選と総裁選が絡み合う9月の大政局を前に、自民党内の「菅降ろし」が起きかねない状況だ。 菅首相の地元で最側近が立候補 任期満了に伴う今回の横浜市長選に立候補したのは、届け出順に元横浜市議の太田正孝氏（75）、元長野県知事の田中康夫氏（65）、前国家公安委員長の小此木八郎氏（56）、水産仲卸会社経営の坪倉良和氏（70）、元衆院議員の福田峰之氏（57）、元横浜

東京五輪で日本の金メダルラッシュが続く一方、主催地の東京や首都3県のコロナ感染者数が激増している。菅義偉首相の命運が懸かる「コロナ・五輪政局」は、プラスとマイナスの要因がせめぎ合い、「今後の展開は予測不能の状況」（自民長老）となりつつある。 メディアの報道も、7月23日の開会式以降は五輪一色となった。しかし、東京の新規感染者が過去最高となった27日以降は、コロナ感染拡大が金メダル報道を押しのけ、国民の間でも熱狂と不安が交錯する。 菅首相の強がりが国民の不満を加速 日本の金メダル獲得数は過去最高（16個）の更新が確実視され、「競技としての東京五輪は大成功」（組織委幹部）という。ただ、五輪期間中の感染爆発で東京での医療崩壊が現実となれば、「五輪の熱狂が帳消しになる」（閣僚経験者）ことも避けられない。「菅首相の強がりが国民の不満を加速させてる」（同）ことも事態の悪化につながっている。 全国の新規

「Clubhouseの日本のユーザー数は、2月4日時点で50万人程度だと試算している。初速の勢いがすごかった」 ソーシャル分析ツールを手がけるユーザーローカルの伊藤将雄社長は、アメリカ発の音声SNS「Clubhouse（クラブハウス）」のユーザー数の伸びを独自に試算した。 1月23日に日本でもアプリがリリースされ、IT界隈のインフルエンサーがSNSで発信し始めたことで、26日以降ユーザーが急増。芸能人も流入し、1月末にユーザー数が10万人を突破したと伊藤社長は推定している。 Clubhouseは「音声版Twitter」と説明されることが多い。閉鎖空間で1対1で会話することも、ユーザーを限定し音声を公開することも可能だ。使い方によって電話にも、ラジオにも、双方向コニュニティーツールにもなる。音声はリアルタイムで流れ、保存はされない。 「テレワークの浸透やSNSの多様化で、目と手はふさがってい

2019年11月に｢相鉄・JR直通線｣が開業し、海老名とJR新宿駅の間の直通運転が始まってから1周年を迎えた。続いて2022年度下期には｢相鉄・東急直通線｣の開業が予定される。となれば、目下の最大の関心事は、完成や開業までの道筋が見えてきた相鉄・東急直通線だ。だが、最大の関心はその運転系統であろう。日吉で東急と結びつくと、東横線は渋谷から東京メトロ副都心線と直通、その先さらに西武池袋線や東武東上線までつながる。目黒線も東京メトロ南北線から埼玉高速鉄道、および都営三田線と直通している。 しかし、この直通先についてはいまだ「相鉄海老名・湘南台〜東急線渋谷・目黒方面」としか発表されていない。各社ともメリットだけでなく、車両や設備への投資、車両のやりくりや乗務員教育、場合によって自社線からの乗客の転移等のデメリットも考えられる。そのため各社間の協議の決着まで一切、表に出てこないのである。 ただ、そ

11月下旬の3連休のさなか、安倍晋三前首相の「桜を見る会」疑惑について、降ってわいたかのように新たな報道が飛び出した。疑惑の核心とされてきた前夜祭での安倍氏側の経費補填について、「東京地検特捜部が捜査中」というのだ。 2019年11月に共産党が国会で問題を追及して表面化して以来、安倍氏は、①事務所が会費を参加者から集金してそのままホテル側に渡した②後援会への収支は一切なく、政治資金収支報告書への記載は必要ない③明細書の発行はなかった、などと答弁し、公職選挙法と政治資金規正法にはともに違反していないと主張し続けてきた。 当時官房長官だった菅義偉首相も、安倍氏と同様の答弁で野党側の追及をかわしてきた。 長きにわたる虚偽答弁か これに対し、全国の弁護士らは安倍氏と後援会幹部3人について、2020年5月に東京地検に公選法と政治資金規正法違反であるとの告発状を提出。同地検はこれまで動きがなかったが、

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昔から不思議だったことがある。 日本では選挙のたびに、「投票に行かなかった」と告白すると、職場でもコミュニティでも冷たい目で見られる。「何を言うんだ」と怒られることもある。とくに職場で特定政党に投票することを、なかば空気で強制されている場合はなおさらだ。 さらにメディアで発言しようものならば、「民主主義をどう考えているのか」とか「白紙でも投票することに意義がある」「お前のような人間が日本をダメにしているのだ」と断罪される。実際に炎上する機会も多い。 そこでは「白票を投じて何になるんですか？」といった問いは発してはならない。「選ばれた政治家は白票の多さに感じるところがあるだろう」と言われて、「でも、選ばれた政治家はそれ以降、忙しくて白票のことなんて覚えていないのではないんでしょうか？ 白票が政治家に与えるデータはあるんでしょうか？」と聞いても火に油を注ぐだけだ。 私は投票には出向くが、できる

［東京 8日 ロイター］ - 世界最大規模を誇る日本のマグロ市場が新型コロナウイルスのパンデミック（世界的な大流行）による大打撃にあえいでいる。水産物を扱う広大な豊洲市場の卸売業者らやマグロ料理の飲食店は事業の存続を賭け、待ったなしの対応を迫られている。 緊急事態宣言が5月末に解除され、各企業は経済活動がもっと回復するものと期待していた。だが株主総会や結婚披露宴などの大規模宴会は引き続き見送られており、日本人の多くはまだ外食に腰が引けている。 大型イベント自粛で注文激減 パンデミックによりイベント用の注文が壊滅、鮮魚、特に「寿司ネタの王様」と称されるホンマグロの需要は低迷している。政府統計によれば、7月のマグロの価格は前年同月比で8.4％低下。鮮魚全般の価格が前年比1.5％低下しているのに比べ、はるかに急激な相場下落である。 東京・神田で「鮪のシマハラ」を営む島原慶将氏（47）は、「今月8

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2010年にサービスを開始した「radiko（ラジコ）」。スマートフォンのアプリやネット上などで、いつでもどこでもラジオを聴くことができる。 radiko登場以前のラジオ業界は苦境に立たされていた。radikoがスタートした2010年当時、ラジオ局の収益源である広告費は下げ止まりの気配が見えなかった。2010年には10年連続で広告費が前年割れとなり、2000年と比べるとラジオ広告費は38％も落ち込んだ。 radikoは、ラジオ市場の落ち込みを食い止めることを狙いとして、全国のラジオ局や電通などが出資して発足。radikoのサービス開始からちょうど10年が経過し、ラジオ広告費は10年前のスタート時と比較し、横ばいの状況だ。 同社の青木貴博社長は「radikoがあったからラジオ広告費が下げ止まったという解釈もできる。ラジオ局と一緒にラジオ広告費をもう一度上向きに変えられるよう頑張りたい」と語る

私が子どもの頃、コンビニエンスストアなどはまだ周囲に見当たりませんでした。当時は24時間やっているお店などどこにもなかったし、正月になるとどの店も閉まっていて、買い物も満足にできない状態でした。 それに比べると今はちょっとした街中なら200メートルおきぐらいにコンビニがあり、24時間年中無休で営業しています。これだけのサービスが日本全国あまねく行き渡っている時代というのは、過去どの時代にもなかったことは確かでしょう。そんな飽和した成熟社会を生きている私たちの生活水準、生活の便利度は、かつての王侯貴族と変わらないか、それ以上だと評する人もいます。 考えれば考えるほど、実に便利な時代、豊かな時代に私たちは暮らしているのです。そんな豊かさに囲まれているのに、幸福度はそれほど高いとは感じられません。これはいったいなぜなのでしょうか？ 拙著『メンタルの強化書』をもとに解説します。 常に不安感、孤独感

日本の医療には、治外法権というべき闇がある。それは自由診療による「がん免疫療法」だ。EBM（根拠に基づく医療）が現代の常識だが、全国300以上の民間クリニックなどで実施されている「免疫療法」に、臨床試験で有効性が証明されたものはない。それなのに多額の費用を請求する。 自由診療の「免疫療法」にはさまざまな種類があるが、大半が患者の血液からリンパ球を分離、培養した免疫細胞を再び患者に戻して治療する。一方、ノーベル賞を受けた本庶佑氏（京大特別教授）による、免疫チェックポイント阻害剤・オプジーボは作用機序（メカニズム）がまったく異なる。がん細胞は免疫細胞の働きを制限する作用で自らを守っているが、オプジーボはその制限を解除して、がんを治療する。 「エビデンスなし」 都内のあるクリニックで行われている免疫療法は、1クール（治療期間の単位）の治療に約450万円。これに、がんのステージを掛けると医師は説明

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