ビッグバンは創世ではない：Neil Turok氏に聞く超弦理論的宇宙論 | WIRED VISION
前の記事 NASAの宇宙救命艇『X-38』、その運命 ビッグバンは創世ではない：Neil Turok氏に聞く超弦理論的宇宙論 2009年11月11日 Brandon Keim 宇宙マイクロ波背景放射の温度のゆらぎ。ビッグバン理論について現在得られる最も良い証拠であると考えられている。画像はリンク先のWikipediaより もしもビッグバンが宇宙の始まりではなく、宇宙が永遠に繰り返す膨張と収縮サイクルの1段階に過ぎないとしたら？ そのような説を唱えているのが、数理物理学者で超弦理論を支持するNeil Turok氏[1958年生まれで、現在ケンブリッジ大学に在籍]だ。 Turok氏は、宇宙は数多く存在し、それらが混合気体のように、相互に影響を与え合いながらもそれぞれ独立した状態にある、という可能性を主張している。これらの宇宙は互いに引き合い、数兆年に一度衝突して爆発し、膨張と収縮を経て、また最
「デフレ危機」論争について～勝間和代からのメッセージ- 勝間和代公式ブログ: 私的なことがらを記録しよう!!
「デフレ危機」論争について～勝間和代からのメッセージ 私が11/5の夕方、国家戦略室で菅直人副総理に、下記のような形で「デフレ脱却の必要性」について、マーケット･アイミーティングにおいて提言を行ってから、約1週間が過ぎようとしています。 勝間和代公式ブログ: 私的なことがらを記録しよう!!: 国家戦略室への提言「まず、デフレを止めよう～若年失業と財政再建の問題解決に向けて」 . そして、うれしいことに、今回の提言を契機に、デフレ脱却が必要だという議論が、ネットを始めとする各メディア盛り上がってきました。 これまで金融政策は国の経済対策として、残念ながら一般の方の注目をほとんど集めてきませんでしたので、今回の提言をきっかけに、さまざまな方面で議論が大きく盛り上がることは、私たちにとって、そして日本の経済にとって、本当に有意義なことだと思います。議論に参加してくださったみなさま、関心を持ってく
大規模な公募増資を発表したNECが急騰--市場が受け入れた2つの理由
NECが11月6日、空前の出来高をこなして大幅高となった。同日朝、最大5億7500万株の新株発行と株式売り出しを実施すると発表。通常なら新株発行、株式売り出しなどのファイナンスは株式市場における1株当たり価値の希薄化、需給悪化を招くため、敬遠される材料となることが多い。同日の株価急騰の裏には、NEC株の株式市場における低評価が見え隠れしている。 NECは今回の増資で手取り概算、最大1340億円を調達。公募・売り出し価格は11月18日から20日の間のいずれかの日に決定するスケジュールだ。 株式市場では、一般的に売り材料となる公募・売り出しが好意的に受け止められるケースがいくつかある。1つは明確な成長戦略を示しているベンチャー企業などが成長のための資金を株式市場から調達する、前向きなファイナンス。そういったベンチャー企業は企業規模とともに株式市場でも流通する株式が少ない超小型株であることが多い
中国経済のＶ字回復で囁かれる 「人民元基軸通貨化」の真相 | News&Analysis | ダイヤモンド・オンライン
――富士通総研 柯隆 主席研究員 インタビュー 金融危機以降、ドル安・ドル暴落から抜け出せないアメリカ。それに対し、2009年第3四半期のＧＤＰ伸び率を8.9%と発表し、順調に“Ｖ字回復”を遂げている中国。そうした状況下、「人民元の国際化」の議論が再び高まりを見せている。果たして人民元が基軸通貨になる日は訪れるのか。その可能性と基軸通貨になるための条件を、富士通総研・柯隆主席研究員に聞いた。（聞き手／ダイヤモンド・オンライン 林恭子） ドル基軸通貨体制は継続するが、 「備蓄通貨」としての魅力は低下 ――金融危機以降、「ドル基軸体制」に対する疑問の声が高まっている。今後ドル基軸体制が揺らぎ、別の通貨がそれにとって代わる可能性はあるか？ Ka Ryu（か・りゅう）／富士通総研 経済研究所主席研究員。中国南京市生まれ。1986年南京金陵科技大学卒業。92年愛知大学法経学部卒業、94年名古屋大学大
中岡望の目からウロコのアメリカ » 米国民皆保険制度は実現するのか：下院で法案可決、だが上院では難航
オバマ政権の大きな選挙公約のひとつである「医療保険制度改革法案（Affordable Health Care for American Act)」が11月７日に下院で可決されました。下院では、パブリック・オプションという国営の保険制度設立と保険対象に中絶を含めるかどうかが大きな論点になりました。法案は220対215と僅差で可決されました。民主党から39議員が反対票を投じています。共和党議員は１人が賛成して、他の共和党議員は反対票を投じています。上院での審議はさらに厳しいものになると予想されます。現在、民主党は60議席、共和党は40議席を確保しています。しかし、下院の例を見るまでもなく、民主党の中にも反対議員が多く、共和党からの支持を期待できないのが実情です。民主党政権念願の医療保険制度改革が実現するかどうか、まだ予断をゆるしません。ここに掲載した記事は10月下旬に『週刊エコノミスト』に寄稿
宇宙の太陽光ステーションから地上に電力供給、日本が2030年実現目指す
財団法人無人宇宙実験システム研究開発機構（Institute for Unmanned Space Experiment Free Flyer、USEF）が提供した、巨大な太陽光パネルと地上への伝送装置を用いた「宇宙太陽光利用システム（Space Solar Power Systems、SSPS）」の予想図（2009年9月3日提供）。(c)AFP/USEF 【11月10日 AFP】宇宙空間で太陽光エネルギーを集めて、レーザーか電磁波で地上に伝送するシステムを2030年までに実現したい――SFのように聞こえるかもしれないが、日本の宇宙開発当局は大まじめだ。 無限のクリーンエネルギーを生み出すことのできるこの計画、「宇宙太陽光利用システム（Space Solar Power Systems、SSPS）」の実現に向けて、日本政府は協力企業を選出し研究者たちを集めたところだ。数平方キロメートルにわ
ヨーロッパで伸びるPayPal、国内電子マネーは百花繚乱 | WIRED VISION
ヨーロッパで伸びるPayPal、国内電子マネーは百花繚乱 2009年11月10日 （これまでの 荒川曜子の「それはWeb調査から始まった」はこちら） 先日山手線で「Suica、イエナカへ」の車内吊りを見かけました。今年7月からサービスを開始しているネットでのSuica利用は、パソコンのFelicaポートにSuicaを乗せて、オンラインでSuicaへの入金（クレジットカード経由）やECの決済ができるというサービスです。ネットショッピングの際にクレカの情報をお店側に渡さなくて済むのが安心！とのことですが、浸透度はいかがなものなのでしょうか。ICカードのリアルでの使用は小額決済が中心だと思いますが、ネットでもまずは1万円以下の決済を中心に広まっていく…のでしょうか？ 発行枚数は3000万枚を越えているSuica、行方が気になります。 一方、11月6日に米国の調査会社Forresterのブログでは
技術立国日本のトップ企業 目に見えないが必要不可欠 JBpress(日本ビジネスプレス)
（英エコノミスト誌 2009年11月7日号） 日本の中堅電子企業には、ハイテク産業の多くの分野で支配的な立場を獲得している会社が多い。彼らは今後もその地位を保てるだろうか？ 現在、全世界で建造中の原子炉は約40基ある。設計は米国、中国、フランス、日本、ロシアの6社が請け負っているが、放射能を封じ込める大型鍛鋼圧力容器については、すべての企業が北海道に拠点を持つ日本製鋼所に頼るしかない。 比較的小型の圧力容器や溶接容器ならばほかにもあるが、600トンのインゴット1つから、1億5000万ドルもする原子炉の核心部品を作る技術を持っているのは日本製鋼所だけだ。 このような特権的な立場にある企業は極めて少ない。だが日本製鋼所は、日本株式会社のあまり評価されていない特質を表す最も目立った事例に過ぎない。日本には特殊な分野で世界市場を制している中規模企業がたくさんある。 その中には比較的単純な技術に関わ
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