2008年9月のリーマンショックから丸1年。世界経済は戦後最悪の不況から完全に脱却していないものの、足元で底入れの動きを強めている。 患者に例えると、緊急輸血やあらゆる薬を投じた結果、生命の危機を脱し回復に向かっている状態と言える。先行き予断は許さないものの、世界経済は2010年にかけて緩やかな回復傾向が続くとみられる。 2010年は、2008年並みの成長ペースへ回帰 アジア経済も例外ではない。リーマンショック以降、先進国の需要激減による大幅な生産調整を受けて急減速を余儀なくされたが、先進国に比べ相対的に底堅い成長を維持している。 韓国、台湾、マレーシアなど輸出依存度が高い国・地域は軒並みマイナス成長に陥ったものの、中国、インド、インドネシアなどは内需が景気を下支えした。 マイナス成長に陥った国・地域も、第2四半期に入りマイナス幅が縮小しており、第4四半期にはプラス成長に転じる公算が大きい
インド政府は、太陽電池市場と同市場を支える太陽光発電業界の双方の発展に向けた長期計画に積極的に取り組むとして、その詳細を明らかにした。インドは、太陽光発電に国家規模で取り組んでいる。しかし、過去数年間にわたり年率40%もの成長を遂げてきた太陽電池市場が2009年に急激に落ち込むとの予測を受け、こうした計画に乗り出した。 インドは気候変動に対する国家規模の取り組みの一環として、2050年までに最大200GWの太陽光発電を整備する計画を2008年に初めて発表した。その第一歩として、2020年までに20GWの発電能力の実現を目指すという。 同計画の第1段階として、2012年までにインド政府は公共施設へ100MWの太陽電池を導入する。さらに、実用規模の太陽光発電プロジェクトを公共事業として推進し、地方に太陽電池の製造施設を整備する計画だ。英国の投資銀行であるBarclays Capital
米Applied Materials, Inc.の薄膜型太陽電池向け一括供給製造ライン「Sun Fab」 インドMoser Baer India Ltd.は,ニューデリー郊外のGreater Noidaに,光ディスクと太陽電池の製造拠点を構えている。周囲には,韓国LG Electronics社や伊仏合弁STMicroelectronics社などの拠点もある。このMoser Baerの製造拠点に,世界中の太陽電池関連メーカーの熱い視線が注がれている。 現在,Moser Baerの子会社であるMoser Baer Photo Voltaic Ltd.は,薄膜Si型太陽電池を新たに製造すべく準備を進めている。寸法が2.2m×2.6mと巨大なガラス基板を使うのが特徴である。製造装置は,米Applied Materials, Inc.(AMAT)が「SunFab」と名づけて売り込み中の一括供給製造ラ
ウランより利点の多いトリウム原発、移行への障害は? 2005年7月12日 コメント: トラックバック (0) Amit Asaravala 2005年07月12日 原子炉で使用する燃料をウランからトリウムに切り替えることができれば、発生する放射性廃棄物の量は約半分になり、兵器へ転用可能なプルトニウムを取り出せる量も80%ほど減る可能性がある。しかし、原子力業界がこの転換を実現するには、後押しする材料がもっと必要だと専門家らは語る。 科学者たちは以前から、原子炉の燃料としてトリウムを利用することを考えていた。トリウムの使用には十分な理由がある――自然界に存在するトリウムは、ウランと比較して埋蔵量が豊富で、使用する際の効率や安全面でも優れている。それに加え、使用した燃料から核兵器の開発に利用可能な物質を取り出しにくいという利点もある。 しかし、設計が難しいうえ、使用済み核燃料を原子爆弾へ転用し
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 | ログイン 原油価格は上昇傾向が続いている。原油価格(WTI)は、11月上旬に一時1バレル=98ドル台まで上昇、100ドルの大台突破が現実味を帯びてきた。持続的な原油高は、投機マネーの流入も一因と考えられるが、中国やインドなど高成長を続ける新興国の需要拡大が根底にある。 アジアのエネルギー需要が拡大する背景には何があるのだろうか。 中国・インドは世界の需要増加分の約5割占める 高成長を背景にアジアのエネルギー需要は増加傾向が続いている。2002年から2006年までの直近5年間の1次エネルギー消費量の平均伸び率は、年率8.2%となり、世界全体の伸び率である同3.0%を大幅に上回った。寄与度を見ると、G7(先進7カ国)諸国は0.2%にとどまる一方、アジアは1
中国と並んでエネルギー需要が今後、著しく増加する国として世界的に注目されているのがインドである。インドの人口は、中国に次いで世界第2位の11億人強。世界人口の約17%を占める。国連などによれば、2030年には15億人を超え、中国を抜いて世界最大の人口を抱える国となる見通しだ。 インドは長期にわたり政治不安が続き、経済は低迷していた。だが1991年以降、経済自由化政策を押し進めた結果、経済成長率が年5〜6%という安定した成長軌道に乗り、ここ4〜5年は、年8%前後という高成長を実現している。インドはいまや、中国に次いで急激な勢いで経済成長している国なのである。 これを受けて、エネルギー需要も大幅に増えている。現在の世界各国のエネルギー消費量を比較すると、上位3カ国は米国、中国、ロシアの順だが、インドは2030年までに、ロシアを抜いて世界第3位のエネルギー大量消費国になると予測されている。 イン
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