元麻布春男の週刊PCホットライン - 次世代メモリデバイスMRAMの未来
現在PCのメインメモリとして幅広く使われているDRAMは、'60年代にIBMで開発されたものだ。汎用品としてのDRAMチップを初めて製品化したのがIntelで、'70年のことである。以来、DRAMは「産業のコメ」と言われるほど普及した。 その原動力となったのは、なんといっても構造が単純なため高集積が可能で、ビット単価が安いことだ。1つのセルを1個のトランジスタと電荷を蓄えるキャパシタで構成可能なDRAMは、トランジスタのみでデータを保持するSRAMに比べ、セルサイズが小さい。加えて、書き換え回数や読み出し回数に制限がなく、そこそこ高速であることもDRAMのメリットだ。最近では、同じようにセル構造が単純なNANDフラッシュメモリが集積度やビット単価、さらには製造プロセスの微細化で上回るようになったが、書き換え可能回数に制限があるというだけでも、PCの主記憶には使えない。 だが、だからといって
bp special ECOマネジメント／ECOラボ
まだ梅雨の明けきらぬ東京を発ち、北上すること１時間半。北海道の表玄関である千歳空港に降り立つと、大きな青空の下、眼を射るほどにまばゆい陽光が降り注いでいた。 研究室や実験室で胎動する、次世代・次々世代の新エネルギーや近未来のエコ技術をご紹介する連載「ECOラボ」。第１話の取材のため訪れたのは、千歳科学技術大学キャンパス。その一角で行われた「太陽光励起レーザー実証実験装置」の竣工記念式典から、物語をスタートさせたい。 「バサッ、バサッ」 紅白の段幕に囲われたテントの中で、低頭する参列者に神職が紙垂（しで）を振る。新プロジェクトの船出を寿（ことほ）ぐ、祝詞（のりと）には、こうあった。 「考え凝らしむ 新たなる企て 後の行く先の世に 立ち居栄えよと かしこみかしこみ申す──」 東京工業大学の矢部孝教授は、自身が考案した新たなエネルギーサイクルの実証と普及のため、大学発ベンチャーとしてエレクト
FujiSankei Business i.／Bloomberg GLOBAL FINANCE
ページが存在しません URLを再度お確かめください。 記事は移動または削除する場合もあります。 １０秒後にトップページに移動します。
bp special ECOマネジメント／コラム
中国と並んでエネルギー需要が今後、著しく増加する国として世界的に注目されているのがインドである。インドの人口は、中国に次いで世界第2位の11億人強。世界人口の約17％を占める。国連などによれば、2030年には15億人を超え、中国を抜いて世界最大の人口を抱える国となる見通しだ。 インドは長期にわたり政治不安が続き、経済は低迷していた。だが1991年以降、経済自由化政策を押し進めた結果、経済成長率が年5〜6％という安定した成長軌道に乗り、ここ4〜5年は、年8％前後という高成長を実現している。インドはいまや、中国に次いで急激な勢いで経済成長している国なのである。 これを受けて、エネルギー需要も大幅に増えている。現在の世界各国のエネルギー消費量を比較すると、上位3カ国は米国、中国、ロシアの順だが、インドは2030年までに、ロシアを抜いて世界第3位のエネルギー大量消費国になると予測されている。 イン
bp special ECOマネジメント／特集&リポート-温暖化防止の主役は日本
「乾いた雑巾をさらに絞れというようなものだ」 省エネルギーの取り組みが進んでいるとされる日本企業が、さらなる省エネ努力を求められたときによく使う表現だが、事実、日本企業は世界に先駆けて膨大な金額を投資し、省エネ技術の研究開発に血のにじむような努力をしてきた。 「確かに日本企業の省エネは進んでいる。個別企業でできる取り組みは、やり尽くしたと言っていいほどだ」と、財団法人・省エネルギーセンターの大関彰一郎アジア省エネルギー協力センター長は、日本企業の努力を認める。 それを証明するデータがある。世界の主要国のエネルギー効率を比較したものだが、これを見ると、日本の先進性が浮き彫りになる。日本のGDP（国内総生産）当たりのエネルギー消費量を１とした場合、欧州連合（EU）は1.7、米国は2、経済成長が急速に進む中国やインドに至っては8〜9という効率の悪さだ。 ■省エネで世界のトップを走る日本 さま
世界連鎖株安が発する教訓：日経ビジネスオンライン
米株安は、「サブプライム」と呼ばれる信用力の低い人を対象にした高金利型住宅ローンの焦げつき問題に端を発している。ここへきて世界中で住宅がらみの損失の話題が続いたからだ。 まず、米国内で証券大手ベアー・スターンズ傘下のヘッジファンド2社が巨額損失を出した。ベアー・スターンズがファンドに実施する融資額は最大で32億ドル（約3800億円）。これは1998年に米ヘッジファンドLTCM（ロングターム・キャピタル・マネジメント）の破綻に際して米金融界が行った融資額約36億ドルに次ぐ規模だ。 豪州や欧州のファンドでも損失が相次いで発覚。「世界のどこにリスクが潜んでいるか見えにくい。サブプライム問題は、不透明感を空間的に広めている」（三菱東京UFJ銀行の鈴木敏之シニアエコノミスト）。 今回の連鎖株安で浮き彫りになったのは、米住宅ブームの背後で金融システムの規律が緩んでいたことだ。サブプライム問題では、米住
「世界的カネ余り」という謎：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 現在は世界中で過剰流動性が広がり、この状況が続く限りは資産価格が上がり続けると期待できる―― これは、最近よく耳にする意見である。しかし、ここで言う「流動性」は、何を意味しているのだろうか。そしてその流動性が、株式や不動産価格のさらなる上昇を支えると期待する合理的な理由が本当にあるのだろうか。 流動資産とは、簡単に換金でき、別の資産購入に用いられるという点で、現金に似た資産である。近頃はあちこちで流動資産が余っており、これが株や土地、美術品などへの投資で競り勝つために用いられている、という考え方のようだ。 見えぬ過剰流動性の正体 この考え方は、地球温暖化によって氷河が溶けることで、世界中の海水の高さが上昇する、とする主張と同様、ごくごく基本的
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
http://www.yomiuri.co.jp/world/news/20070805i313.htm