短期的にビジネスチャンスがありそうなテクノロジー、1位は「IoT」、2位は「AI」、3位は「5G」、4位は「サーバレス」。CompTIAが発表 グローバルなIT業界団体CompTIA(the Computing Technology Industry Association)のEmerging Technology Communityは、短期的にビジネスチャンスがあるとされる新興テクノロジーのトップ10リスト 2019年版を発表しました。 1位となったのは「IoT」(Internet of Things)で、これは2018年に続き2年連続で1位。 CompTIA Emerging Technology Communityのリーダーシップグループのメンバー、Frank Raimondi氏は次のようにコメントしています。 「IoTは多くの人々にとって様々なことを意味するかもしれませんが、既存や
IoT 推進のもとに、工場内の IT ネットワークと OT ネットワークを相互接続するケースが増えています。そこで課題になるのが、OT 側のセキュリティをどう担保するかです。 製造業における過去のセキュリティ事故を見ると、生産設備のメンテナンスに伴う USB メモリや管理用端末の接続、出入り業者の持ち込み端末が原因となるケースも多く、OT 側、特に生産設備ネットワークでのセキュリティ対策は IoT 推進には必須と言えます。 生産設備ネットワークのセキュリティ対策では「生産設備を絶対に止めない」ことが前提になります。このため、生産設備にアンチウイルス ソフトを適用できないなど、IT 側とは異なる要件に対応する必要があります。そこで有効なのが、生産設備を接続する「スイッチ」を「脅威をみつけるセンサー」として活用する方法です。 シスコの産業用スイッチではスイッチを流れる通信を 100%モニターす
ソラコムは、AWS上にミッションクリティカルなシステムをどう構築し、運用しているのか。IoTプラットフォーム開発と運用を聞いた[PR] パブリッククラウドであるAWS(Amazon Web Services)の上に、セルラー通信網に対応したパケット交換や帯域制御、顧客管理、課金機能などを構築することで、IoTデバイス向けの通信サービスを提供するスタートアップ企業として登場したソラコム。 同社はサービスの根幹にかかわるミッションクリティカルな機能を含むあらゆるサービスと業務システムを、AWS上に構築し運用するというチャレンジングな試みを実現し、サービス開始後3年半でIoT回線100万回線を達成。サービス面でもビジネス面でも成功を収めてきました。 現在、同社は自社でSIMを発行するいわゆる「フルMVNO」となり、NTTドコモとKDDIの国内セルラー網に加えて世界130の国と地域の通信キャリアや
Googleはサンフランシスコで開催中のイベント「Google I/O 2018」で、iOSやAndroidに対応するモバイルアプリケーションに機械学習の機能を組み込むことができる「ML Kit」を発表しました。 ML Kitにはモバイルデバイスに最適化されたTensorFlowであるTensorFlow Liteが内蔵されており、iOSとAndroidの両方に対応。 画像に写っているものをリストアップできる「Image Labeling」、文字を認識できる「Text recognition」、顔を認識する「Face detection」、バーコードを認識する「Barcode scanning」、有名な場所を認識する「Landmark detection」の5つのAPIが最初から使えます。 それぞれの機能は、デバイス上で実行することによりオフラインでも実行できて高速なレスポンスを実現するこ
マイクロソフト、Azure上でDockerコンテナの自動ビルドを実行する「ACR Build」リリース。Build 2018 マイクロソフトは、米国シアトルで開催中のイベント「Build 2018」において、Azure上でDockerコンテナの自動ビルドを実行する新サービス「ACR Build」(Azure Container Registry Build)のリリースを発表しました。 Dockerコンテナを利用してアプリケーションをデプロイする場合、OSやフレームワーク、アプリケーションなどをまとめて実行可能にしたDockerイメージをビルドによって生成することになります。 ビルドを行うには、まずビルド用のDocker環境をクラウドやオンプレミスなどで用意します。そしてOSやフレームワークなどを含む既存のベースとなるDockerイメージをGitHubなどのリポジトリから取得し、これをソース
マイクロソフト、AzureでトレーニングさせたAIモデルをDockerコンテナでパッケージ、Windows、Linux、ラズパイ、ドローンなどへデプロイ可能に。Build 2018 クラウドで実現した画像認識や音声認識などの機械学習の能力を、クラウドだけでなく、WindowsマシンやLinuxマシンにも、そしてスマートフォンやRaspberry Piやドローンといった小さなデバイスにも組み込んで、さまざまな場所で機械学習を活用する。 これがマイクロソフトが米国シアトルで開催中のイベント「Build 2018」で示した同社のAI戦略の骨子です。 マイクロソフトは小型のドローンにまでAIを組み込もうとしている 例えば、ドローンにカメラを搭載し、そこに特別にトレーニングを行った画像認識機能を組み込み、工場のパイプラインを上空から撮影するとリアルタイムでパイプラインの問題箇所を認識する。 Buil
調査会社のガートナージャパンが「日本におけるテクノロジのハイプ・サイクル:2017年」を発表。ITリーダーが押さえておくべき40のキーワードのトレンド。DevOpsは過度な期待、クラウドやビッグデータは幻滅期に。 調査会社のガートナージャパンは、「日本におけるテクノロジのハイプ・サイクル:2017年」を発表しました。 米ガートナーは毎年、技術の登場から安定までを図にまとめた「先進テクノロジーにおけるハイプサイクル」を発表しています。ガートナージャパンが今回発表したのは、2017年現在の日本のIT市場においてITリーダーがいま押さえておくべき代表的な40のキーワードの、日本国内におけるトレンドです。 ハイプサイクルは、技術の登場から安定までを以下のステージに分けて説明したもの。 黎明期(Innovation Trigger) 「過度な期待」のピーク期(Peak of Inflated Exp
ソラコムは、携帯通信網を利用するSIMを休止状態にすることで、休止期間は料金が発生しないIoT向けの新しい料金体系を発表。製品に組み込んだSIMの疎通確認などに有用とされる。 IoTプラットフォームを提供するソラコムは、いちど利用を開始し料金が発生し始めたSIMをいったん休止状態にすることで、休止期間中は料金が発生しないといったIoT向けの新しい料金体系を発表しました。 IoT機器の在庫期間にコストが発生しなくなった これまでの料金体系ではSIMの利用をいったん開始すると、通信を行わなくとも月額の基本料金が発生する料金体系でした。 この場合、SIMを組み込んだIoT機器を製造販売するベンダは、出荷前に疎通確認のためにSIMの利用を開始するとその時点からSIMの月額基本料金が発生するため、在庫として保管していても、あるいは納品後に顧客が利用を開始していなくともコストが発生していました。 新料
ソラコムがSIM上でJavaアプレットを実行する「SORACOM SIMアプレット」を発表。SIMがプログラマブルなプラットフォームとしてIoTにおけるさまざまな可能性を広げていくことが期待される。 携帯通信網を利用するために必要なSIMカードは、単なるデータストアではありません。その内部にはOSが搭載され、Javaアプレットの実行環境があらかじめ用意されています。 IoTプラットフォームを提供するソラコムは、このSIMカード内部にJavaアプレットのコードを書き込み、起動することでSIMに対してさまざまな機能拡張を実現する「SORACOM SIMアプレット」を発表しました。 SORACOM SIMアプレットはSORACOMプラットフォームとセキュアな通信路を確立して通信できるようになっています。 「SIM Local Infoレポート機能」を発表 ソラコムはSIMアプレットの第一弾として
アップルとアクセンチュアが提携、アクセンチュアの専門部隊とアップルのエンジニアが協力。iOSアプリを業務システムやIoTプラットフォームと連係強化へ アクセンチュアは世界各地の選ばれた拠点にiOS専門部隊を作り、アップルのプログラマやデータアーキテクトなどの専門家もこのチームと同じ場所でアクセンチュアに協力。両社はエンタープライズ向けに、iPhoneやiPadを用いて顧客との接点を革新するようなツールやサービスを立ち上げる予定です。 アップルはこれまで、iOSで実現するソリューションををエンタープライズ向けに強化するため、おもにネットワークとコラボレーション分野でシスコと提携し、おもにビッグデータ分野でIBMと提携し、業務アプリケーション分野ではSAPと提携してきました。 今回のアップルとアクセンチュアの提携では、おもにアクセンチュアが得意とする業務システムのバックエンドのシステムインテグ
国内SD-WAN市場は5年で100倍以上拡大し、昨年の約4億円から2021年には504億円規模へ急成長。IDC Japan 調査会社のIDC Japanは、Software-Defined Wide Area Network(SD-WAN)に関する市場予測を発表しました。 SD-WANとは広域ネットワークに対してネットワーク仮想化技術などを用いることで、可用性や性能、運用管理性などを向上させ、コスト削減も実現するとされる新しい技術です。 IDC Japanによると、2016年の国内SD-WAN市場規模は約4億3000万円。同社はこの市場が5年で100倍以上に急拡大し、2021年には504億4000万円になると予測しています。 2016年の時点では、海外拠点を多く持ち、先進的なテクノロジーの採用に積極的なアーリーアダプター層の企業がSD-WANに関心を示し始めており、現在も案件の多くはPoC
IoT向けのサービス基盤を提供するソラコムは、断続的な死活管理や位置情報の管理のような小さなトラフィックしか発生しないIoT向け通信に対応した新料金体系「Low Data Volume」を発表しました。 同社はこれまで、1日にあたりの基本料金が10円、1MBあたりの通信料金が0.2円からという料金体系で、携帯電話網を用いたIoT向けのデータ通信を提供してきました。 しかしIoT市場の広がりによって、例えば数分ごとのデバイスの死活監視や位置情報発信のようなシンプルかつ小容量のデータを扱うような事例も増え、こうした低トラフィック向けの料金体系が望まれるようになってきたとのこと。 今回発表された低トラフィック向けの料金体系では、こうしたケースをカバーするため、基本料金が月額0.4ドル(日本円で約45円)、1KBあたりの通信料金が0.0005ドル(1MBあたり0.5ドル)と設定されています。 これ
AWS Advent Calendarの7日目で、全部オレの7日目です。 サーバーレス・アーキテクチャの重要な要素の1つが、Lambdaです。Lambdaは、イベント駆動でプログラムを実行するコンピュート基盤です。ユーザは、自分でサーバを管理しなくてもプログラムを実行できるため、ビジネスロジックに集中できるというメリットがあります。また、API Gatewayの登場によりHTTP Requestからの実行が容易になり、モバイルやIoTなどのバックエンジンの中核を担うようになりつつあります。 Lambdaに複雑な処理をさせたい場合 一方で、Lambdaには幾つか課題があります。複雑な処理をしたい場合、実行時間の制約や処理の責務の分割を考えると幾つかのLambdaに別ける必要が出てきます。その際は、Lambdaの多段(カスケード)実行という形になります。イメージ湧きにくいと思うので、reInv
ソラコムのSimを入手しました。これがあれば、後はデバイスと組み合わせることで、個人でも数千円〜数万円くらいでIoTの試作機が作れるという素晴らしい世界が待っています。一方で、IoT以外でも色々な用途が思いつきます。ハンズラボさんさんやリクルートさんのPOSでの利用例など、バックアップ/屋外での通信用というのも1つでしょう。その場合、機器に直接Simが刺せないので何らかのデバイスを介する必要があります。どんな方法があるか、少しまとめてみました。 モバイルWifiルーター+クレードル+Sim 一つ目のパターンが、モバイルWifiルーター+クレードルのパターンです。モバイルWifiルーターについては、たぶん説明不要だと思いますが、持ち運びを前提とした小型のルーターと無線LANアクセスポイントの複合機です。ポケットWifi等で呼ばれることもあります。私の会社の人は、昔のe-mobileの影響でた
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