米紙が取材した認知症の「新しい予防法」とは？ | それは投薬ではなかった…
認知症の新薬を待つより、その危険因子を除外することに注力すべきだという考え方が世界的に優勢になってきているという。米紙「ニューヨーク・タイムズ」が認知症予防の最前線を取材した。 認知症患者が世界人口の高齢化にともなって増えている。だが、大いに期待されていたアルツハイマー病の薬「クレネズマブ」も臨床試験で有効性が見られないことがわかり、またひとつ残念な結果に終わってしまった。 公衆衛生の専門家や研究者らは、遅ればせながらでも違うアプローチに注意を向けるときだと主張している。つまり法外な値段の素晴らしい新薬よりも、未治療の高血圧や難聴、喫煙といった、すでに知られている危険因子を除外することに照準をしぼるべきだというのだ。 「効く薬があればよかったのですが、それだけが前に進む道ではありません」と言うのは、英ユニバーシティ・カレッジ・ロンドンの精神科医であり、認知症予防に関するランセット委員会の長
デジタルで高齢者を「監視」──認知症大国ニッポンのジレンマ | 消えゆく人たちをどこまで「見守る」ことができるのか
高齢化が進む日本社会が今、直面しているのが認知症者の増加だ。2045年までに日本の全人口の4分の1が認知症になると推定されており、各自治体でもそうした人々を見守る体制作りが進んでいる。しかしその裏には、どこまで個人のプライバシーに踏み込んでいいのかという倫理的な問題も潜んでいるのだ。 70代前半で、内田コウジは「消え」はじめた。 一度目は、家から27.4キロほど離れた自動販売機の前に座っているところを警察に発見された。彼は頻繁に姿を消すようになり、あるときは2日間徘徊した末に見知らぬ人のアパートに現れた。お腹を空かせ、自分の名前もほとんど思い出すことができなかった。彼の思考力は、認知症によって曇っていた。 どうすべきか途方にくれた家族は、地方自治体に依頼し、内田をデジタルの監視下に置いてもらうことにした。
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