ロックロックこんにちは!!SPECIAL5 UMI(海)VERSAL STUDIO in KOBE 2001/9/1 奥田民生 & Dr.StrangeLove & 斎藤有太
2014年6月12日に発表された最新版の「レッドリスト」に、減少が心配されているニホンウナギが、絶滅危惧種(EN)として掲載されました。ウナギ類は他の種についても危機が指摘されており、世界的にもその現状が危ぶまれ始めています。消費量の半分を輸入に頼っている日本をはじめ、ウナギ類を漁獲・消費している東アジア諸国で、早急な資源管理の強化を実施することが必要とされています。
AFPBB Newsによると、「Yo」と一言だけを送り合うメッセージングアプリ『Yo』に対し、2ヶ月間で100万ドル(約1億円)もの投資額が集まっているそうです。 「Yo」とは「Yo」はiOS/Android向けに無料で公開されれているメッセージングアプリで、特定の相手に対して「Yo」という文字とともに「Yo」という通知ボイスを届けることができます。本当にただそれだけのアプリです。 ユーザーネームで管理されていて、このユーザーネームを教え合えばすぐに「Yo」を送り合うことができます。電話番号からユーザーを探したり、Twitterやfacebookに自分のユーザーネームを公開して、新たな「Yo」を送り合うフレンドを集めることもできます。 一度「Yo」を送るとフレンドリストに登録されるので、以後ワンタップで「Yo」を送ることができます。確認画面も出ずに「Yo」が送られるので、注意が必要です。
y_tambeさんによる、破傷風の解説。 実際に罹患した人を見たことのない病気というのはなんとなく遠く感じているもの。 ところが、というか、やっぱり、小さい子がワクチンをうつのはすごく大きな意味があるんです。
条文にミスが見つかった労働者派遣法の改正案は、野党側から「改正案を提出し直すのが筋だ」などの意見が出されていたことを踏まえ、20日の衆議院議院運営委員会の理事会で廃案となることが決まりました。 労働者派遣法の改正案は、派遣労働の業務ごとに設けられている最長3年の派遣労働の期間の制限を撤廃するものです。 この改正案は、国会に提出されたあとに罰則規定の条文にミスが見つかったため、審議は行われず、野党側から「改正案を提出し直すのが筋だ」などの意見が出されていました。 今の国会の会期末を22日に控えて、20日に開かれた衆議院議院運営委員会の理事会は、こうした野党側の意見を踏まえ、改正案を廃案とすることを決めました。 厚生労働省ではこのほかにも、先月、参議院本会議での法案の趣旨説明の際、議員に事前に配られた資料に誤りが見つかるなど事務的なミスが相次いでおり、田村厚生労働大臣が近く大臣給与1か月分を自
6月18日に、総務省について行政事業レビュー公開プロセスが実施され、ぼくは「無線システム普及支援事業(周波数有効利用促進事業)」に参加した。レビューの結論は『事業全体の抜本的改善』となった。ぼくもこれに賛成したが、『廃止』に投じた有識者が一名出たのには驚いた。 150メガヘルツ帯の消防・救急無線と、150または400メガヘルツ帯の防災行政無線は、デジタル化した上での260メガヘルツ帯への移行が進行中である。レビューの対象は、移行のための補助金を自治体に交付する事業であって、その原資は電波利用料である。電波監理を主な目的に、すべての無線利用者から電波利用料が徴収されている。2013年度の予算は666億円で、その過半は携帯電話利用者の負担である。ほとんどすべての国民が携帯電話を利用しているので、電波利用料は国民全員に対する均等税的な性格を持ち、それゆえ適正に利用されているか、レビューしたのであ
日本海の2海域で、新たにメタンハイドレートの存在が有望視される地点が見つかった。秋田・山形県沖(最上トラフ)と、島根県隠岐諸島周辺で、これまで新潟県上越沖と石川県能登半島西方沖とあわせて、日本海の広範囲に存在している可能性が高まった。政府は6月24日から掘削調査を実施する予定。6月20日、MSN産経ニュースが報じた。 経済産業省資源エネルギー庁は、4月中旬から日本海を中心とした5海域でメタンハイドレートの調査を実施。音波を使って海底の地形や地質構造を調べたところ、秋田・山形沖、上越沖、隠岐諸島周辺の3海域でメタンハイドレートの存在が有望視される地形を発見した。 これを受け、政府は今月24日から7月1日まで上越沖、同2日から8日まで秋田・山形沖でそれぞれ掘削調査を実施する。石油天然ガス・金属鉱物資源機構(JOGMEC)が保有する海洋資源調査船「白嶺(はくれい)」を使い、海底下100メートル程
重い食中毒などを防ぐため、厚生労働省はおととし提供が禁止された牛の生レバーに続き、豚の生レバーについても飲食店などでの提供を禁止する方針を決めました。 これは20日開かれた厚生労働省の専門家会議で決まったものです。 豚の生レバーを巡っては内部から、最悪の場合死亡することもあるE型肝炎ウイルスの検出が報告されているほか、表面にサルモネラ菌などの細菌が付着し、食中毒を引き起こすおそれがあると指摘されています。 厚生労働省は飲食店などに対し豚の生レバーを提供しないよう指導していますが、法的な拘束力はなく、おととし7月に牛の生レバーの提供が禁止されたあとは規制の対象となっていない豚の生レバーを提供する飲食店が相次ぎ、おととし12月の時点では全国で80か所に上っています。 専門家会議では、豚の生レバーは内部まで加熱する以外に食中毒やE型肝炎のリスクを減らせないなどとして、飲食店などで生レバーを提供す
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