『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
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電通デジタル、ギフト包装専用のShopifyアプリを提供開始 Shopifyを活用したEC事業を統合サポート 株式会社電通デジタル(本社:東京都港区 代表取締役社長執行役員:川上 宗一、以下「電通デジタル」)は、世界最大級のマルチチャネルコマースプラットフォーム「Shopify(ショッピファイ)」を活用したEC事業において、戦略策定からブランド立ち上げ、ECサイト構築・運用、フルフィルメントとともに、Shopifyアプリ開発までを一気通貫でサポートしている。 その一環として、株式会社and.d(本社:東京都町田市 代表取締役:深澤 大気、以下「and.d」)と共同で、Shopifyアプリ「ギフトラッピング&のし専用アプリ」の提供を開始した。 世界最大級のマルチチャネルコマースプラットフォーム昨今のEC市場は新型コロナウイルス感染症の影響もあり、急速に拡大し続けている。中でもShopifyは
デジタルマーケティング事業の電通デジタルと電通は、米国Amazonが提供するデータ分析ツール「Amazon Marketing Cloud(AMC)」を活用した分析ソリューションの提供を5月18日から始める、と同日発表した。AMC上の匿名化されたデータセットで広告効果を計測する。Amazonでのビジネス展開で利用する「Amazon広告ソリューション」を活用する広告主向けに、広告運用の効率改善や発展的な戦略立案を提供する。 通常では効果計測が分断されるAmazon広告ソリューションの配信ログをAMCに集約して検証する。ラストクリックやラストインプレッションだけの計測から、どの広告メニューが相互に影響して購買につながったかを分析し、認知から購買まで戦略立案する。第1弾は①クロスチャネル分析に基づく広告アロケーション(配分)案②潜在オーディエンスのインサイト(購買欲求)提示③新たなターゲティング
電通グループでデジタルマーケティング事業の電通デジタルは、D2C時代に対応する新規ブランドの立ち上げや既存ブランドの再創造を一括して支援するサービス「ブランド デジタルトランスフォーメーション(BDX)」を9月11日始めた、と同日発表した。メディア・広告事業のNEW STANDARDと業務提携し、両社共同で提供する。 D2Cはダイレクトツーコンシューマの略で、自社が製造した製品を自社の販売チャネルで消費者に直接販売するビジネスモデルを指す。欧米でD2Cブランドが拡大する中、日本では対応しきれていない企業が多いという。そのため電通デジタルは、ユーザー起点を軸にした事業開発を行うNEW STANDARDと連携してBDXを展開する。 BDXでは、全体の戦略から事業の成長までをワンストップで提供。企画・設計、構築、グロースの各段階でサービスを展開する。CX(顧客体験)を中心にしたD2Cブランドの立
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
-診断結果に基づき、生活者を中心としたマーケティングDXの推進・加速化を支援- 株式会社電通(本社:東京都港区、代表取締役社長執行役員:五十嵐 博)と株式会社電通デジタル(本社:東京都港区、代表取締役社長執行役員:川上 宗一)は、「Dentsu Digital Transformation診断※1」のサービス提供を9月から開始します。デジタルトランスフォーメーション※2(以下、「DX」)を推進する企業に対し、事業全体のDX課題を抽出・数値化。市場内での自社の相対的なポジションを把握して、マーケティングDX※3課題に沿ったソリューションを診断結果に基づき提案し、推進を加速化・支援します。 昨今デジタル化が進む社会において、企業のDX推進は加速しています。しかし、DXのカバーする領域は非常に広く、多くの企業が優先して取り掛かる領域が分からないなどの課題を抱えているという実態があります。電通が実
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株式会社電通(本社:東京都港区、代表取締役社長執行役員:五十嵐 博 以下、「電通」)、株式会社電通デジタル(本社:東京都港区、代表取締役社長執行役員:川上 宗一 以下、「電通デジタル」)、株式会社日立製作所(本社:東京都千代田区、執行役社長兼CEO:東原 敏昭 以下、「日立」)は、SNSなどデジタルテクノロジーの発展で活発化する企業と生活者間のコミュニケーション支援を目的に、テキスト解析プラットフォーム「mindlook®(マインドルック)」を新たに開発しました。なお、電通と電通デジタルは、本プラットフォームを活用したコミュニケーションデザイン領域のコンサルティングを、8月24日より提供開始します。 「mindlook®」は、日本語のテキストデータをデータソースとして、自然言語処理を提供する、独自開発の分析プラットフォームです。電通グループが有する豊富なマーケティングの知見と、生活者視点で
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