コロナウイルスで日本の女性は全滅したのかってコメント見たけど笑えない https://t.co/SPv0NNpi6q
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今後の20年で、世界の海のサンゴの70%から90%が海水の温度上昇や酸性化が原因で死滅すると科学者らが予測している。 さらに、2100年までを考えた場合、「事態はさらに深刻だ」とハワイ大学マノア校の海洋科学者のRenee Setterは話す。2100年までに、ほぼ全てのサンゴが姿を消すとSetterは警告した。 2月20日まで開催されたOcean Sciences Meetingでは、研究室で育てたサンゴを海に移植し、サンゴ礁を再生させる取り組みが議論された。この方法は短期的には効果をもたらすものの、2100年頃には環境の悪化により、サンゴが生き残ることは不可能になりそうだ。 昨年は学術ジャーナルNature Communicationsで公開された論文で、海中に設置したスピーカーから特定の種類のサウンドを流すと、死滅しかかったサンゴ礁の再生を促進できることが明かされていた。しかし、現状の
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毎日のように、新しい感染者が発表される新型コロナウイルス肺炎。国内流行に伴い、SNSに「お湯で予防できる」などのデマが飛び交っていることが報じられているが、注意すべきはSNSだけではない。メディア、特に民放テレビのワイドショーでも、コメンテーターや医師などが不正確な医療情報を根拠に恐怖を煽る場面が見られる。 必要以上に不安を煽られることなく、冷静に対処するために、報じられている内容が真実かを検証したい。 1.「医療崩壊」は起きていない 先日放送されたある朝のワイドショーで、病院が対応できるPCR検査(新型コロナウイルス肺炎の確定診断に必要な検査)の件数が増えないことを憂う男性医師が「早期発見、早期治療が必要。軽症でも全例にPCR検査を」と力説し、同番組では「軽症の人は家にいるしかなく、病院から見捨てられている。これは医療崩壊だ」という論調が一貫して支配的だった。 しかし、現時点で医療崩壊は
新型コロナウイルス感染症をめぐっては、「発熱があっても4日間は自宅で静養し経過をみる」とする政府の方針が示されました後も、矢継ぎ早にイベントの自粛要請、学校の一斉休校の政府要請などがアナウンスされ、社会の空気が変わってきました。蓋然性が低い風邪の人たちも感染症指定医療機関の外来に来るようになり、東京都内では「キャパシティーの上限に近い」と言われています。治療の第一線に立つ国立国際医療研究センターの大曲貴夫・国際感染症センター長に、一般医療も含めて医療崩壊を起こさないために私たちに何ができるのか聞きました。 政府は2月25日、新型コロナウイルス感染症対策の基本方針を決定しました。ポイントは次の三つです。 (1)流行の早期収束を目指しつつ、患者の増加のスピードを可能な限り抑制し、流行の規模を抑える (2)重症者の発生を最小限に食い止めるべく万全を尽くす (3)社会や経済へのインパクトを最小限に
1年生の担任なんだけど、ちょっと愚痴らせてくれ…。 今日はあまりにも疲れた…。 昨日2/28(木)18時30分。「全国の小中高特、3/2(月)から一斉休校の要請」が発表されたのはご存知の通り。 いや、わかるよ。そういう対応が必用な状況なのはわかるよ。 でもね…「18時30分」! 退勤時間過ぎてるんだって! 教育委員会仕事終わってんじゃん! 校長帰っちゃってるじゃん! 明日で今年の学年終わり!? 勉強の残りどうするの!? 成績は!? 来年の1年生のために頑張って作ろうね!って子どもと約束してた制作物どうするの!? 荷物の持ち帰りは!?1週間かけて持ち帰るもの1日じゃ無理じゃん! 子供たちとどうお別れすんのさ! てか保護者休めるの!? 職員室大騒ぎだけど管理職いない! なにその株式市場閉じたあとに倒産発表みたいなやつ! それでですよ、まあ今朝8時に出勤するじゃないですか。 あ、ご存知でした?小
新型コロナウイルスの感染拡大で、全国の小中学校などの臨時休校を要請したことについて、政府は教育現場の混乱を解消するための具体策の検討を急いでいて、安倍総理大臣は29日夕方、記者会見を行い、要請の目的などを説明し理解を求めることにしています。 これに対し、自治体や教育委員会などからは戸惑いの声も出ていて、政府は28日、西村官房副長官が与野党に要請の目的などを説明し理解を求めましたが、各党からは、教育現場の準備が不十分だとして影響を懸念する指摘や万全の対応を求める意見が相次ぎました。 政府としては、文部科学省が感染拡大を防止するため、子どもたちは基本的に自宅で過ごすよう求めるとともに、成績や単位について、小中学校では年間の授業時間が不足しても問題ないとするほか、高校は各課程の修了や単位の認定を弾力的に行い、進級や進学に影響がないよう求めています。 また、厚生労働省は休校に伴って仕事を休まざるを
2011年3月11日の東日本大震災直後から数日間「不眠不休で対応に努めた」と一時は賞賛された当時の官房長官、枝野幸男氏の睡眠時間が分かった。「1~2時間うたた寝した程度」だったそうだ。 「枝野幸男さんとの語らい」と題する2013年1月24日付のブロゴスの記事中で、民主党の参議院議員・山根隆治氏が明かした。 「もっとスゴイ人」は福山哲郎参議院議員 「枝野寝ろ!」「枝野寝て」――2011年3月11日に起こった東日本大震災の直後、ネットでは枝野氏の連日の対応が「不眠不休」状態で心配だと話題になり、こんな応援メッセージが相次いで寄せられていた。 山根氏の記事によると、1月20日に枝野氏と同席した際に3.11当時の睡眠時間を尋ねたところ、 「椅子に座って4日間は1~2時間うたた寝した程度」 と言われた。 これだけでも驚きだが、枝野氏の話では「もっとスゴイ人がいた」。それは当時副官房長官をしていた福山
神戸市教委は28日、市立東須磨小学校とは別の学校で、複数の先輩教員が後輩教員に対し、蚕のさなぎを食べさせるなどの集団ハラスメントがあったと発表した。40代男性教諭を減給10分の1(3カ月)、30代男性臨時講師を戒告の懲戒処分とした。市教委は「(後輩に)被害感情がなく、公表を望んでいない」として、校名や校種を明かさなかった。 市教委によると2016~18年度、加害側の2教員が後輩の男性教員に、蚕のさなぎを食べさせる▽職員室や教室で丸刈りにさせる▽飲酒を強要する▽10万円分のかばんや時計を購入させる▽七味を頭からかける――など十数件のハラスメント行為をした。既に退職した別の教員も、この後輩教員宅の壁やドアに落書きをしたという。
安倍晋三内閣の新型コロナウイルスの感染拡大対策に、国民から厳しい批判の目が向けられている。共同通信が15、16日に実施した世論調査では、前回から8.3ポイント下落の41.0%、不支持率は前回から9.4ポイント増の46.1%となった。他社の調査も同様の傾向で、産経新聞とフジテレビが22、23日に実施した調査では支持率36.2%(前回比8.4ポイント減)で、不支持率の方が10ポイント以上高くなった。 【写真】世界が注目する38歳の天才 オードリー・タン氏 一方、世界的な感染拡大が続くなか、支持率が“爆上げ”した政治家もいる。台湾の蔡英文総統だ。24日に公表された台湾民意基金会の調査によると、支持率は68.5%。先月調査から11.8ポイントも上昇した。特に高い評価を得ているのが防疫対策で、75.3%が「80点以上」と回答している。 たしかに、台湾の対応の早さは他国と比較しても際立っている。日本で
日本音楽著作権協会(JASRAC)による音楽教室からの著作権使用料の徴収に関して、徴収権限の有無を争った訴訟において東京地方裁判所は28日、音楽教室事業者(「音楽教育を守る会」)の申し立てた請求権不存在確認の請求を棄却。JASRACの徴収権限を認める判決を下した。 この問題を巡っては、JASRACが17年2月、楽器教室を運営する事業者から、受講料収入2.5%を徴収する「使用料規定」を文化庁に届け出て、2018年1月から徴収する方針を示したところ、これに反発する音楽教室を運営する事業者で作る「音楽教育を守る会」が17年6月に東京地裁へ「音楽教室における著作物使用にかかわる請求権不存在確認訴訟」を提起。当訴訟において、著作権法に定める「演奏権」が及ばないことを「1.『公衆』に対する演奏ではないこと」、「2.『聞かせることを目的とした』演奏ではないこと」、「3.著作権法の立法目的(法第1条)にも
子供を産んだら20年間365日24時間専用の施設に預けるルールにした方がましではないだろうか? 親が子供に会いたいなら週末にちょっと顔を見にくればいい。 理由は以下だ。 ・設備投資費 ・親の育児能力が低い子供の救済 ・ピークコントロール ・親のキャリアの問題 1.設備投資費 子供ができた家庭は、おもちゃや小さい滑り台やウレタンマットを購入する。また、机や箪笥の角には頭をぶつけても大丈夫なようにゴムを取り付けている。 子供ができたすべての家庭がこれらをそろえるのは無駄ではないか? ちっちゃい子供が過ごす場所を社会として限定すれば、設備投資費が少なくて済む。 家賃問題もある。夫婦二人なら四畳半のボロアパートでつつましく暮らすことも可能だ。しかし、子供が騒ぐと近隣住民の迷惑になってしまう。だから、子供ができたらそれなりの防音設備のある部屋に引っ越さなければいけない。それが不可能だったら最初から子
専制と民主、どちらの対策が有効か 新型コロナウイルス(COVID-19)のまん延とその対策について、昨今の中国では「これは専制と民主のどちらが優れた政治体制か、判断する絶好の機会だ」といった趣旨の議論が出てきている。言うまでもなく、中国と日本の感染対策を比較してのことである。 中国では発生地の武漢を含む湖北省を除けば、感染拡大の抑制にほぼ成功しつつあるかに見える。中国国内では積極論が勢いを増しており、街には活気が戻りつつある。それにともなって逆に関心を高めているのが日本での感染の広がりだ。日本社会の危機意識の薄さ、根拠なき(と中国人が感じる)楽観に中国の人々は驚き、中国と日本の政治体制の違い、人々の行動様式の違いの比較といったあたりまで話題は広がりつつある。 一言でいえば、人々の「社会不信」「他人不信」を管理すべく、専制政治、「監視国家」路線を取る中国と、少なくともこれまでは社会の信頼感や
新型コロナウイルスによる感染リスクを考えるうえで、リスク学の基本に立ち返ってみよう。リスクへ対応する場合、私たちは個人レベルでも社会レベルでも、最初にリスクの大きさを評価してから、それを踏まえて、他の要素も考慮しながらリスクを管理するのである。食品安全の場合は、食品安全委員会がリスクを評価し、その結果をもとに厚生労働省がリスクを管理する。逆に言うと、リスクを評価しなければ、リスクは適切に管理しえない。リスクの評価は、科学的ファクトに基づき、できるだけ価値判断を加えずに、一定の仮定と推論をもとに実施される。リスク管理策は、リスク評価の結果を一つの重要なエビデンスとして、他の社会的経済的な要因も考慮しつつ決められる。 新型コロナウイルスへの対策については、2月28日朝の時点では、専門家会議の見解(2/24)[1]、対策本部による基本方針の策定(2/25)[2]、首相の要請(2/27)という流れ
2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会は28日、公道で行われる聖火リレーで一般人が撮影した動画を、SNSなどのインターネットに上げることを禁止とする方針を示した。組織委は国際オリンピック委員会(IOC)の取り決めだと説明。動画をアップできるのは放映権を有するメディアと、放映権を持たないテレビ局とラジオ局のみとした。 組織委によると、ツイッターやフェイスブック、インスタグラム、Youtubeなどの個人アカウントに動画がアップされた場合でも、IOCが削除要請する可能性があると説明した。これまで、競技会場内で撮影した動画をSNSにアップすることは禁じていたが、公道で撮影した動画の取り扱いまで規制する動きは、波紋が広がりそうだ。 聖火リレーは3月26日に福島から始まり、47都道府県を121日間かけて回る。各自治体は「SNS映え」するような風光明媚(めいび)な場所などを選び、ルートを決めて
米国でコロナウイルスの検査に行ったら35万円。請求額に息も絶え絶え2020.02.28 21:0074,553 satomi 日韓の検査数の差でヒートアップしてますが、米国のことも忘れないでね…。 アメリカはご覧のように感染者59人で、あちこちブロックしまくってますが、検査できる州が実は3つか5つぐらいしかなくて、中国出張後に咳が出て検査に行った男性が3270ドル(約36万円)も請求されて心臓が止まりそうになっていることがわかりました! 検査1回で36万円+診療代この気の毒な男性はマイアミに住むOsmel Martinez Azcueさん。いつもなら薬局でかぜ薬を買って家で寝てる程度の症状だったのですが、状況が状況だけに「家族や周囲に迷惑がかかったら大変だと思って、義務を果たしにいった」のだとMiami Heraldに語っています。立派。 病室の入り口で消毒液のようなものをシュシュッと吹き
回転式拳銃357マグナム(2017年12月15日撮影、資料写真)。(c)Miguel SCHINCARIOL / AFP 【2月28日 AFP】フランス・パリ北郊のピエールフィットシュルセーヌ(Pierrefitte-sur-Seine)にあるバーで、「女性の気を引こうとして」拳銃でロシアンルーレットに興じた店主(47)が死亡した。捜査筋が27日、明らかにした。 【こちらの記事も読まれています】ゴッホが自殺に使ったとされる拳銃、1980万円で落札 この店主は、女性の目の前で「回転式拳銃357マグナム(357 Magnum)に弾を1発だけ込め、弾倉を回し、引き金を引いた1発目で死亡した」という。 女性は捜査当局に対し、店主は酒を飲んでいて、コカインも吸引していたと述べている。(c)AFP
そう、いかにも近接センサ(磁気センサ)でカウントできそうな機構ですね。どんなものでもデータを吸い上げる、弊社が大得意とする領域です。レバーに磁石を付け、倒したところに磁気センサをおいておくと、杯数がカウントできるわけです。 早速磁気センサをつけて...完成です! なんということでしょう...あれだけスタイリッシュだったコーヒーマシンが、超絶ダサダサマシンに生まれ変わりました。悲劇的ビフォーアフター。しかし、データ取得に犠牲はつきものです。幸い、味には変化がないので今回は許してもらいましょう 測ってみた弊社のiXacs(アイザックス)と呼ばれるサービスでは、IoTデータを収集し、可視化する生産性向上の支援サービスを、主に製造業向けに提供しています。汎用性の高いセンサーのため、工夫次第で色々なものを測れます。(iXacsの機能についてはこちら) 今回は、それを応用してコーヒーメーカーの利用率を
Apple「映画の悪役がiPhoneを使うのはNG」監督が暴露しちゃった!2020.02.28 14:0012,878 Victoria Song - Gizmodo US [原文] ( Rina Fukazu ) 真犯人、ネタバレしちゃうじゃん。 「こんなこと言ったら、ミステリー映画製作者のみんなにいますぐ*されるよなー」とためらいを見せつつ、Vanity Fairの「Notes on a Scene」シリーズでとある業界の掟を明かしたのは『スター・ウォーズ/最後のジェダイ』でもお馴染みのRian Johnson監督。 インタビュー動画で暴露監督は、映画『ナイブズ・アウト/名探偵と刃の館の秘密』制作中、家族の口論が始まるシーンで女優のJamie Lee Curtis(ジェイミー・リー・カーティス)がiPhoneを手に握っているのに気づいたときのことを次のように明かしています。 Video
新型コロナウイルス感染症対策本部会議で3月2日から春休みまで全国の小学校、中学校、高校、特別支援学校に休校を要請することを表明した安倍晋三首相=首相官邸で2020年2月27日午後6時29分、川田雅浩撮影 新型コロナウイルス感染症対策本部の会合で、安倍晋三首相は27日夕、感染拡大を防ぐため全国の小中高校に3月2日から春休みまでの臨時休校を要請した。文部科学省は反対したが、首相は押し切って表明。政権内の迷走に拍車をかけ、動揺を広げている。 萩生田氏「官邸は現場が分かっているのか」 「誰もが有給休暇を取れるわけではありません。共働きやひとり親家庭への対応が必要です。産業界とも協力しないといけません」 27日午後1時半。首相側近として知られる萩生田光一文科相は首相官邸で文科省の藤原誠事務次官とともに、首相にクギを刺した。
安倍晋三首相が全国の小中学校や高校などに一斉の臨時休校を要請すると表明した二十七日、臨時休校要請のニュース速報が流れると文部科学省の担当職員は総立ちとなり、テレビの前に駆け寄った。「信じられない。学校現場のことを何も考えていない」。幹部の一人は頭を抱えた。
全国の休校された生徒の皆さまへ 3/1より、N高のオンライン授業を無料開放 ~学習アプリ「N予備校」を無償提供~ 学校法人角川ドワンゴ学園N高等学校(以下、N高)および株式会社ドワンゴは、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う全小中高の休校要請を受け、3月1日(日)より、N高で導入しているオンライン学習アプリ「N予備校」を全ての方に無償で提供し、オンライン授業を無料開放することを決定しました。 また、オンライン授業を実施したいと考えている教員の皆さまに向けて、学習コンテンツの配信ノウハウのレクチャやアドバイスなどを行う無償サポートも開始します。 オンラインで、自宅で学べるオールインワン学習アプリで家庭学習支援 「N予備校」は、ドワンゴがN高と連携し独自に開発した、授業、教材(問題集・参考書)、Q&Aシステムが一つになった学習アプリです。インターネットを活用することで、いつでもどこでも学習を進め
全国各地を回り、自転車のサドルを盗んでいたとみられるトラック運転手の男が逮捕されました。借りていた倉庫からは5800個ものサドルが見つかっていて「サドルが好きでたまらなくなった。25年間、盗み続けている」などと供述しているということです。 警察の調べによりますと去年11月、東大阪市の近鉄吉田駅近くの駐輪場で、2台の自転車のサドルを取り外して盗んだ疑いが持たれています。 サドルを保管しておくための倉庫を自宅の近くで6つも借りていたということで、警察が調べたところ、中からおよそ5800個のサドルが見つかり、押収したということです。 須田容疑者は仕事で全国各地を回っているということで、警察は出先でサドルの窃盗を繰り返していたとみています。 調べに対して容疑を認め、「最初はストレス解消のため軽い気持ちでサドルを盗んでいたが、だんだんサドルが好きでたまらなくなった。25年間、盗み続けている」などと供
[ロンドン発]風邪を引いたら自宅で療養するのが当たり前、かかりつけ医(GP)に行っても抗生物質なんて絶対に処方してくれない公衆衛生の故国イギリスから日本の新型コロナウイルスを巡るドタバタぶりを見ていると驚かされます。 英首相官邸筋に「新型コロナウイルス対策を教えて」「ロンドンに東京五輪を代替開催する準備はあるの」「イタリア便はどうするの」と尋ねても「科学や医学に従って計画を実行に移すだけで政治や官僚がうんぬんする余地はない」という答えが返ってきます。 一方、日本では新型コロナウイルスを検出できる唯一の検査法であるPCR検査を巡って不毛な論争が起きています。そこで免疫学の第一人者である大阪大学免疫学フロンティア研究センターの宮坂昌之招へい教授にテレビ電話でお話を伺いました。 宮坂昌之氏(本人提供)――日本国内の感染状況を把握するためPCR検査をもっと拡大しろと声高に主張する人がいます 「イン
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