＜考える広場＞YMOとは何だったか？：東京新聞 TOKYO Web
世界的な人気を博した音楽グループ「イエロー・マジック・オーケストラ（YMO）」。細野晴臣さん、高橋幸宏さん、坂本龍一さんという卓越した才能が生み出した音楽は、さまざまな影響を与え続けている。高橋、坂本両氏亡き今、YMOの唯一無二の魅力について思いをはせる。 ＜イエロー・マジック・オーケストラ＞ 1978年、デビューアルバム「イエロー・マジック・オーケストラ」を発表。「テクノポリス」「ライディーン」などを含む2枚目のアルバム「ソリッド・ステイト・サヴァイヴァー」（79年）が100万枚を超える大ヒットとなる。この年の欧米ツアーに、渡辺香津美さん、矢野顕子さんらが出演した。83年に「散開（解散）」宣言するも、93年にアルバム「テクノドン」を発表。東京ドームで「再生」コンサートを開く。2000年代以降、高田漣さんら若手ミュージシャンともライブで共演した。
東京新聞:吉田調書の要旨:福島原発事故(TOKYO Web)
トップ > 特集・連載 > 東日本大震災 > 福島原発事故 > 記事一覧 > 記事 【福島原発事故】 吉田調書の要旨 Tweet mixiチェック 2014年8月31日 政府事故調査・検証委員会による福島第一原発・吉田昌郎元所長の「聴取結果書（吉田調書）」要旨は次の通り。 【震災発生】 ＜二〇一一年三月十一日午後二時四十六分、三陸沖を震源とするマグニチュード（Ｍ）９・０の東日本大震災が発生した＞ －最初の対応は。 「運転している１、２、３号機について自動停止しているかどうかと、電源関係の異常や設備の損傷がないか確認する」 －津波の危険性は予測していたか。 「ＮＨＫだったと思いますけれども、津波警戒警報ですか、注意報が出ているというのは見ています」 －その時点で対策は。 「プラント運転上、津波の対応というのは、この時間で手を打てるものが全くない」 【津波襲来】 ＜第一原発に津波の第一波が到
東京新聞:脱原発本気度 議員活動で検証:政治(TOKYO Web)
衆院選に向け、有権者のみなさんから意見を募集している「有権者発」には、最大の争点の一つである原発政策についての質問が多く寄せられている。そこで、本紙は前衆院議員たちが、原発政策についてどんな活動をしてきたか、着目してみた。 （衆院選取材班） 「原発ゼロ」「脱原発」を掲げる政党が増えているが、党の政策とは別に、個人の判断で「脱原発」活動に参画する議員も少なくない。原発容認の自民党前職にも参加者はいる。これらの行動実績は「本気度」を測る判断材料となり得る。本紙がこれまで紹介した主な四つの活動の参加者をまとめた。 ことし九月、中小野党による超党派の議員らが、将来の原発ゼロを目指す「脱原発基本法案」を衆院に提出した。原発ゼロを「二〇二五年三月十一日までのできるだけ早い時期に実現させる」という内容。提出者と賛同者には、国民の生活が第一、社民など計七十九人が名を連ねた。
東京新聞:再稼働不要裏付け 今夏消費５～１１％減:経済(TOKYO Web)
政府は、関西、四国、九州の三電力管内に求めた夏の節電の数値目標を七日午後八時に解除する。家庭と企業に節電の意識が浸透。実際の消費電力は電力各社の事前の予想を大きく下回った。中でも「１５％の電力不足に陥る」と主張していた関西電力の需要予測は過大だったことが明らか。専門家からは「大飯原発（福井県おおい町）の再稼働は必要なかった」との声が出ている。 （吉田通夫） 電力各社は四月に政府の要請を受け、二〇一〇年並みの猛暑と、平年並みの場合とに分けて夏の電力需給見通しをまとめていた。 実際の電力各社の電力消費をみると「猛暑」の想定より５・２～１１・１％少なく、「平年並み」の想定に対しても東北電力を除く全社で２・２～９・１％少なかった。 気象庁のまとめでは七月の気温は全国的に高く、特に下旬は猛暑日を観測する地域も多かった。八月も沖縄県を除いて気温は初旬と下旬に平年を大きく上回り、月間平均でも平年を一度上
東京新聞:核のごみ 地層処分ムリ 日本学術会議でも解決見えず:社会(TOKYO Web)
原発から出る核廃棄物の処分場はいまだに受け入れ先が白紙だ。原子力委員会の依頼で、日本学術会議（会長・大西隆東大大学院教授）が解決の糸口を探るため二年前に議論を開始。だが今月上旬に出した結論は、地下深くに埋める現行の処分方針では安全性の確保も受け入れ先を見つけるのも難しく、方針転換が必要との内容で、一から考え直すことを提起した。近く報告書をまとめるが、将来に負の遺産をつけ回す原発の最大の問題点があらためて浮かんだ。 （榊原智康） 毎時一五〇〇シーベルト（一五〇万ミリシーベルト）と人がわずか二十秒で死に至る放射線を放つ高レベル放射性廃棄物は、処分がやっかいだ。国は二〇〇〇年に関連法を制定し、廃棄物をガラスで固め、地下三百メートル以上の地層に埋める「地層処分」方式を採用した。しかし、処分場の受け入れ先はまったくめどが立っていない。 何とか打開策を見いだそうとした原子力委は一〇年、学術会議に知恵を
東京新聞:反原発の記事 中傷 エネ庁への報告 詳細判明:社会(TOKYO Web)
経済産業省資源エネルギー庁（エネ庁）がメディアの原発報道を監視してきた問題で、チェックされた報道の詳細が、本紙が情報公開請求で入手した同庁資料で分かった。エネ庁は事業の趣旨を「不正確な報道の是正」と説明してきたが、事実関係が正しいかどうかにかかわらず原発の推進に反する記事が収集され、「低俗な社説」「勝手な反対派を勇気づけるだけ」などと中傷されていた。 資料によると、二〇〇八～一〇年度までの三年間で新聞や週刊誌の記事計二百七十五件が「不正確」として報告された。事業は外部委託で行われ、各年度とも異なる財団法人が受注しており、いずれも電力関係者らが役員を務めている。 報告記事は、原発に関する日々のニュースを伝える一般記事のほか、社説、読者投稿、広告まで及び、漫画も含まれていた。 地球温暖化対策として原発推進に言及した環境相に苦言を呈した二〇〇九年九月三十日の南日本新聞の社説に対しては「このような
東京新聞:放射性セシウム蓄積 茨城・栃木北部も:社会(TOKYO Web)
福島第一原発の事故で、文部科学省は十六日、原発から半径百～百二十キロ圏内を対象に地表の放射性セシウムの蓄積量をヘリコプターから測定した土壌汚染地図を公表した。 福島県に隣接する栃木県や茨城県の北部で一平方メートルあたり一〇万～三〇万ベクレル蓄積しており、放射能汚染が首都圏にも及んでいることが浮き彫りになった。 原発から八十キロ圏内の地図は既に公表済みだが、五月十八～二十六日にかけて八十キロ以遠を対象に、放射線計測器を搭載したヘリで調査。セシウムの減衰を考慮し、八十キロ圏内を含めて二十六日時点の値に換算した。
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東京新聞:核燃サイクル矛盾棚上げ 総本山失態で政策転換失速:社会(TOKYO Web)