奴隷貿易の暗い歴史、DNA研究で明らかに
1515～1865年にアフリカ大陸から奴隷として南北米大陸へ連れて行かれた人数と目的地を示した図。(c)AFP 【7月27日 AFP】遺伝学的に残されたレイプの爪痕から、致命的な条件下で労働を強いられた人々が病気で滅びていった可能性まで、奴隷貿易の暗い歴史を明らかにする新たなDNA研究の結果が23日、米科学誌「アメリカン・ジャーナル・オブ・ヒューマン・ジェネティクス（American Journal of Human Genetics）」に発表された。 この研究では大西洋を隔てたアフリカ大陸と米大陸の両方で、同意を得た5万人の遺伝子データを収集。それらと、1515～1865年の間に1250万人の男女と子どもたちを運んだ奴隷船の詳細な記録を相互参照した。この間、奴隷船に乗った人々のうち約200万人は途上で死亡している。 その結果、アフリカの人々が遺伝的に大きく関与している点は、歴史記録に基づ
南インド料理を制する者はカレーを制する！ いま話題の「南インド料理」を10年以上前からドハマリしている沼人が解説する #ソレドコ - ソレドコ
こんにちは、華麗（カレー）なるカレー研究家、スパイシー丸山です。 「カレー」と一言でいってもその種類はさまざまですが、香りに魅せられると抜けられなくなるのがインドカレーやスパイスカレーなどのスパイスを軸にしたカレー。そしてそれらのカレーを追及しているとたどり着くのが、鮮烈なスパイス使いの「南インド料理」なんですよね！ 今回はそんな南インド料理を改めて詳しく紹介していく記事です。 というのも、東京ではここ4～5年で南インド料理を出すお店が急増。専門店以外も含めると、その数なんと60店以上！ 東京エリアは南インド料理ブームと呼んでも過言ではないくらいの大きな盛り上がりを見せているのです。この流れは東京以外にもじわじわと広がりはじめ、全国的な動きになりそうな予感も。 また、ワンプレートの「スパイスカレー」もトレンドの1つですが、特に東京のスパイスカレー店は南インドのカレーをベースにしているお店が
中国の弾圧にさらされるウイグル文化、知識人が相次ぎ消息不明に
2014年8月に米首都ワシントンを訪問した際のヤルクン・ロジ氏。カマルトゥルク・ヤルクン氏提供（2020年7月23日提供）。(c)AFP/Kamalturk Yalqun 【7月26日 AFP】中国・新疆ウイグル自治区（Xinjiang Uighur Autonomous Region）の自宅から、ブグラ・アルキン（Bugra Arkin）さんの父親であるアイエルケン・イブライン（Aierken Yibulayin）氏が突然、公安関係者によって連れ去られてから、2年近くがたった。 2018年10月に拘束される以前、イブライン氏は多数の書籍をウイグル語に翻訳する大手出版社を経営していた。だがアルキンさんはそれ以降、父親の消息を知らない。 「父親は、ウイグルの出版業界に強い影響力を持っていた。そのせいで、中国政府の標的になった」 米カリフォルニア州に住むアルキンさんはそう説明し、「これはまった
「とにかく税金に対する恨み節の勢いがすごい」元税務調査官が書いた『あらゆる領収書は経費で落とせる』という本が死ぬほど意識低くて面白い
田中大介/チューリング株式会社COO @DaisukeMAN 完全自動運転の実現を目指すチューリング株式会社の取締役COO。元メドレー執行役員CLINICS事業部長。元Google Cloud「エバンジェリスト」。ベストボディジャパン2016千葉5位入賞/2017横浜決勝進出。3児の父。 いつでも積極採用中！カジュアルDM大歓迎です！ note.com/daisukeman/n/n… 田中大介/チューリング株式会社COO @DaisukeMAN この本、死ぬ程意識が低くてマジ面白い。元税務調査官が書いてるらしいんだけど前世で税金に親でも殺されたかの様に税金の事を憎んでいて、とにかく税金に対する恨み節の勢いがすごい。キャンピングカーの下りとか超面白い "あらゆる領収書は経費で落とせる"（大村大次郎 著）a.co/9WfXb1n pic.twitter.com/LkH0JOtbfk
法律事務所の過払い金不正流用 6000人近くが返金されず | NHKニュース
弁護士法人「東京ミネルヴァ法律事務所」が本来、消費者金融などに借金をしていた人に返還される過払い金、およそ30億円を不正に流用していた問題。この法律事務所と契約してお金が戻ってきていない人は、全国で6000人近くに上ることが分かりました。 所属する第一東京弁護士会が詳しいいきさつなどを調査していますが、東京ミネルヴァと契約してお金が返還されていない人は、全国で6000人近くに上ることが分かりました。 不正に流用された額はおよそ30億円とみられ、関係者によりますと、契約者に返すための過払い金を管理する口座から支出されて、外部の広告会社への支払い費用などに充てられていたということです。 弁護士会は事務所の代表弁護士などについて懲戒処分を検討しています。 第一東京弁護士会の寺前隆会長は「取引先との契約など、事務所の経営全般について十分に管理していなかった。今回の場合、もともと数千というお客さんを
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