現代日本の育児事情にはさまざまな側面がある。地域や所得、教育による違いも大きい。全体像を知ることは難しいし、それには統計的な調査も必要になる。というのは確かなところだが、それはさておき、日本人男性と結婚したフランス人女性が日本で出産して子育てをするという、ちょっと珍しい事例の物語を読むと、むしろその特異な事例によって現代日本の育児事情というものの本質がくっきり見えてくる。フランス人から日本の育児を見ると、その異なる視点から、日本人としては「ああ、育児というものは、こういうものなんだなあ」というのがはっきりわかる。そして、ちょっとびっくりする。つまり、この本はとても面白い。これから結婚や出産を考える日本の若い世代の人は、一読しておくと良いと思う。 話は帯にあるように、「日本人マンガ家と結婚したフランス人ママ記者による日仏子育て比較エッセイ」である。夫は、この本の表紙や挿絵を描いているじゃんぽ
4月4日、IMFは国際金融安定性報告書で、中国の経済ショックが世界市場に及ぼす影響は今後拡大の一途をたどるとの認識を示した。写真は2015年10月、北京で(2016年 ロイター/Kim Kyung-Hoon) 国際通貨基金(IMF)は4日発表した国際金融安定性報告書で、中国の経済ショックが世界市場に及ぼす影響は今後拡大の一途をたどるとの認識を示した。 報告書では、新興市場の動向が世界の株価や為替の変動に占める割合が3割強から4割に達しているとした上で、昨年は中国経済や鉱工業生産の減速による影響が世界の金融市場に波及し、先進国、新興市場国とも株価や商品(コモディティー)市況の急落に見舞われたと指摘した。 その上で中国が発信する経済シグナルに各市場とも極めて影響を受けやすくなっており、政策当局は混乱したメッセージを発するべきでないと警告。「世界の金融システムで中国の果たす役割が拡大するにつれ、
自民、公明両党は5日、特定の人種や民族に対する差別的言動を街頭で繰り返すヘイトスピーチの解消に向けた法案をまとめた。憲法が保障する表現の自由の重要性に配慮し、禁止や罰則の規定は盛り込まない理念法にとどめた。近く国会に提出する方針だ。 自公両党は5日、与党ワーキングチーム(座長・平沢勝栄衆院議員)を国会内で開き、法案内容について合意した。法案では「不当な差別的言動は許されない」と明記。在日コリアンの排斥を主張する街頭活動が社会問題となったことから、ヘイトスピーチを「日本以外の国または地域の出身者で適…
電動アシスト自転車や掃除機などに不可欠な充電式のバッテリーですが、安いからと非純正のものを買うと思わぬ火災リスクがあります。注意点などについて解説します。
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