小学館IDにご登録いただくと限定イベントへの参加や読者プレゼントにお申し込み頂くことができます。また、定期にメールマガジンでお気に入りジャンルの最新情報をお届け致します。

昔ながらの沖縄料理を味わうなら「ふみや」へ。元祖といわれるフーチバジューシー(ヨモギご飯)やイナムドゥチなど10品セットの「ふみや定食」はおふくろの味のようにオナカも心も満たしてくれます。 ゆいレール「美栄橋駅」から徒歩6分、街中にひっそりと建つ「ふみや」は約50年もの歴史がある沖縄料理の老舗。ヨモギの炊き込み飯、フーチバジューシーの元祖の店として昔ながらの伝統食を楽しむことができます。 おふくろの味のように体の中から元気になれるメニューが揃っていますが、初めての方におすすめなのが1500円の「ふみや定食」。見るからに味がしみていそうな豚と野菜の煮付けや名物のフーチバジューシー、もずくにジーマミ豆腐、ミミガーなど、全部で10品。汁物は白味噌のイナムドゥチか豚のモツが入った中味汁から選ぶことができ、ひと通りの沖縄料理をたっぷり堪能できます。 どれも少し濃いめの味つけですが、しつこい感じは全く

「本格的な郷土料理が食べたいなぁ」。 沖縄入りする前、ぼくはそんなことをぼんやり考えていました。それは、いま思うと恥ずかしいくらい言葉通りの“ぼんやり”で、そこに知識もなければ、特別な想いもなく…。 ゴーヤーチャンプル、ナーベーラー、ミミガー。なんとなく耳慣れない言葉がついている食事にさえありつければ、それが「=沖縄料理を食べたこと」になると思い込んでいたんです。 でもそれは大きな間違いだった、というお話です。 「沖縄の郷土料理と言っても、そもそもはそれぞれのお家の家庭料理ですからね。味付けも違えば、仕込みも違う。うちのラフテーなんて、自家製の味噌で味付けをしていますから、沖縄でも珍しいと思いますよ」 那覇市にある定食屋「ゆうなんぎい」のお母さん、辻野愛子さんが出してくれたのは、泡盛を使ってトロトロになるまでやわらかく煮込んだラフテー。醤油系のイメージが強かったから味噌味は新鮮だったけど、

アベノミクスにやられた…韓国企業に円安ショック トヨタ、ホンダなど日本の自動車メーカー5社は今年1－11月に米国市場で600万3000台を売り上げた。シェアは昨年の37.2％から38.4％に上昇した。特に7－10月のシェアは48.7％を記録。米国で販売された自動車の2台に1台が日本車だった計算だ。一方、韓国の現代・起亜自動車の販売台数は116万9000台にとどまり、前年を10％以上下回った。日本車は韓国でも前年比25％増の3万9968台が売れ、輸入車市場でのシェアは18.8％に上昇した。 日本メーカーが「アベノミクス」と「円安」を武器に華やかに復活している。しかし、文在寅（ムン・ジェイン）政権の最低賃金引き上げ、労働時間短縮、通常賃金拡大など労働者寄りの政策と規制に苦しむ韓国企業は最近、円安の急激な進行でダブルパンチを受けている。財界関係者は「日本企業は円高が追い風だが、韓国企業は手足を縛

長年にわたって世界中の研究者を悩ませてきた数学の超難問「ＡＢＣ予想」を証明したとする論文が、国際的な数学の専門誌に掲載される見通しになった。執筆者は、京都大数理解析研究所の望月新一教授（４８）。今世紀の数学史上、最大級の業績とされ、論文が掲載されることで、その内容の正しさが正式に認められることになる。 望月さんは２０１２年８月、論文を自身のホームページ上で公開。数理研が発行する数学誌「ＰＲＩＭＳ」が、外部の複数の数学者に依頼し、間違いがないか確かめる「査読」を続けてきた。同誌は研究者の間で一流の国際数学誌と評価されており、早ければ来年１月にも掲載が決まる。 数学の難問の証明としては、「フェルマーの最終定理」（１９９５年解決）や「ポアンカレ予想」（２００６年解決）などと並ぶ快挙。数学のノーベル賞といわれる「フィールズ賞」が与えられた過去の業績に匹敵するという。 ＡＢＣ予想は、整数の性質を研究

Google Homeは、Google社が開発・販売している家庭用のスマートスピーカー。会話型AI「Googleアシスタント」を搭載し、基本的に音声で操作します（一部タッチ操作）。 天気を尋ねると天気予報を教えてくれますし、検索して調べたいことも教えてくれます。また、アラームの設定など多彩な機能を備えています。そんなGoogle Homeと1日をともにしてみました。 【6:17】 今日は日曜日。昨夜、目覚ましをかけずに寝た。ふと目を覚まして3秒後、Google Homeに尋ねる。 「OK Google,今何時？」 『時刻は6時17分です』 ふむ、休みなのに早起きしてしまった。 「9時に起こして」 『9時にアラームをセットしました』 「OK Google,今日のニュースは？」 『NHKラジオニュースから……』 ニュースを聞きながら再び眠りにつく。なんてったって今日は日曜日。 【9:00】 軽

サービス終了のお知らせ SankeiBizは、2022年12月26日をもちましてサービスを終了させていただきました。長らくのご愛読、誠にありがとうございました。 産経デジタルがお送りする経済ニュースは「iza! 経済ニュース」でお楽しみください。 このページは5秒後に「iza!経済ニュース」（https://www.iza.ne.jp/economy/）に転送されます。 ページが切り替わらない場合は以下のボタンから「iza! 経済ニュース」へ移動をお願いします。 iza! 経済ニュースへ

日銀が15日発表した12月の全国企業短期経済観測調査（短観）では、大企業製造業の景況感が11年ぶりの水準まで回復した。欧米の主要国で経済が回復し、国内外の需要が底堅いためだ。11年前は中国経済の急成長を背景に、戦後最長となった景気回復の終盤にあたる。その後、リーマン・ショックに至った当時と比べると、今の回復に過熱感はないとの見方が多い。日本企業の景況感の改善を大きく後押ししているのは世界経済の

厚生労働省は来年度、生活保護を受ける一人親世帯に支給する「母子加算」を見直す方針を決めた。支給水準は現在検討中の生活費をまかなう「生活扶助」の新たな基準額しだいで変わるが、減額される可能性が高い。厚労省は年内に、生活扶助を含めた新たな基準額を決める。 社会保障審議会（厚労相の諮問機関）の部会が１２日に示した、生活保護基準改定の方向性を示す報告書の案に盛り込まれた。 一人親世帯は子育ての負担が重いことなどから、子どもが１８歳になるまで毎月、平均約２万１千円（子ども１人の場合）の母子加算が支給されている。ただ、金額の根拠が不明確で、「保護を受ける母子世帯の生活費が、受けていない低所得の母子世帯の水準を上回っている」との指摘もあった。 そこで、新しい計算方法では母子加算を、保護を受ける一人親世帯が二人親世帯と同水準の生活を送るために必要な上乗せ費用と位置づけた。支給額は検討中の生活扶助の新たな基