増長する習近平が今度は日米韓流「軟弱系」アイドル文化を断罪
女々しく堕落したセレブの一人として問題の社説に取り上げられたウー・イーファン（7月20日、北京で雑誌の表紙に） Tingshu Wang-REUTERS ＜「女々しい」男性アイドルや「推し」消費をアメリカや日本の悪しき影響と断罪、国防のために男らしくなければならないとする社説が登場＞ 中国の国営メディアは、アイドル文化と欧米の影響を厳しく取り締まる習近平（シー・チンピン）国家主席の方針を讃える論説を掲載した。 「根底的な変革が進んでいるのは、誰の目にも明らかだ！」と題したこの論説を書いたのは、元国営メディア主筆の李光滿で、中国版の微信（ウィーチャット）で発表されたという。習政権の規制強化の動きは中国共産党の創設者たちの理念に立ち返る「革命」の一環だと論じる。 「資本市場はもはや資本家たちが一夜にして富を築ける天国ではない」と、李は述べている。「文化市場はもはや女々しいスターたちの天国ではな
「習近平版文化大革命」の発動が宣言された――と信じるべきこれだけの理由
中国を代表する女優の趙薇（ヴィッキー・チャオ）も「新・文化大革命」のいけにえに? Alessandro Bianchi-REUTERS ＜中国でよくない変化の胎動が始まっている。芸能人摘発に続いて企業・金持ち叩き、さらに経済政策批判禁止に英語の制限......。すべての出来事が指し示しているのが、半世紀前の悪夢「文化大革命」の再来だ＞ 芸能界粛清から始まった習版の文化大革命 日本でも一部報じられていることだが、今年8月に入ってから中国で著名芸能人に対する異様な「粛清」が相次いで行われた。 まずは8月中旬、人気俳優の張哲瀚が数年前に靖国神社で写真を撮ったという過去の「罪状」を暴露され、人民日報などの国営メディアから厳しく批判された。その結果、数多くのブランドとの契約がその日のうちにすべて打ち切られ、撮影中の作品からも降板を余儀なくされた。張哲瀚はこれで事実上の芸能界追放となった。 そして8月
世界でもっとも多い統治形態は民主主義の理念を掲げる独裁国家だった
＜最新の民主主義指標から見ると、現在、もっとも多い統治形態は、選挙独裁主義で、62ヵ国、世界人口の43％となっている...... ＞ 本稿は埼玉大学国際シンポジウム「パンデミック時代における科学技術と想像力」（2021年3月27日、28日）の基調報告として発表する内容のうち、現状整理の部分をふくらませた。シンポジウムではこれからの課題と可能性に主に触れる予定である。無償のウェビナーで申し込みは3月25日まで延期となったので関心ある方のご参加を歓迎する。 最新の民主主義指標から見える民主主義から権威主義への移行 民主主義の危機あるいは衰退が叫ばれて久しい。最近、公開された民主主義の指標として知られるイギリス、エコノミスト誌Intelligence Unitの「民主主義指数」とデンマークのV-Demの最新版ではいずれも民主主義の後退が確認された。特に民主主義指数では2006年に最初の指標を公開
アフガニスタン撤退は、バイデンの「英断」だった
カブールの国際空港に向かう女性を殴ろうとするタリバン兵（8月18日） JIM HUYLEBROEKｰTHE NEW YORK TIMESｰREDUX/AFLO ＜「永遠の戦争」を続ける必要はない。アメリカは中国や温暖化などの、戦略課題にシフトするべき時だ＞ タリバンの攻勢を前にアフガニスタン政府軍はひとたまりもなく敗走し、アシュラフ・ガニ大統領はそそくさと国外に逃亡。残された市民は空港に殺到し、離陸する米軍機にしがみついて死者まで出る騒ぎに──。 こうした光景を目の当たりにして世界中のメディアが抗議の声を上げ、ジョー・バイデン米大統領は轟々たる非難の矢面に立たされた。 アメリカはアフガニスタンを失い、メンツも失った。「いざというとき頼りにならない国」として同盟国の不信を買い、バイデン政権は深刻な痛手を受けた。タリバン政権の復活はアフガニスタンの人々を苦しめるばかりか、世界を再びテロの脅威に
タリバンがアフガニスタンを奪い返す勢い──バイデンは何を読み違えたのか
What Happens If the Taliban Takes Control of Afghanistan? ＜米軍撤退の方針に変化はなく、タリバンが首都カブールも制圧する事態になれば、アフガン侵攻から20年間の進歩は全て無に帰す＞ アフガニスタンの反政府勢力タリバンは8月12日、同国南東部ガズニ州の州都ガズニを制圧した。この1週間でタリバンの手に落ちた州都は、これで10カ所目だ。（注：報道によると、タリバンはその後一夜にして、人口で第2、第3の都市であるカンダハルとヘラートも制圧した）。 同盟諸国の軍がアフガニスタンからの撤退を進めるなか、タリバンは急速に国内の幅広い地域を掌握しつつある。この事態に当局者たちは、タリバンがいずれアフガニスタン全土を掌握する可能性を懸念。その場合、タリバンが最後の「仕上げ」として狙うのが、おそらく首都のカブールだろうと専門家たちは考えている。 シンク
「密告奨励法」で中国は暗黒時代に逆戻り
＜北京市は今月、スパイ取締りの手がかりとなる通報を奨励する新規定を交付。市民を相互監視させるやり方は、まるで共産主義下の旧ソ連や毛沢東時代の中国の再現だ＞ 北京市当局は4月10日、「公民によるスパイ行為の手がかり通報奨励弁法」という新規定を交付した。新規定は市民が電話や投書、直接訪問するなどの方法で、スパイ取締部門の北京市国家安全局に手がかりを提供することを奨励。通報に対して最高で50万人民元（約800万円）の奨励金を支払い、通報者の個人情報と身の安全は守る、と定めている。 習近平が中国のトップに就任して以来、反政府的な主張をする人々への取り締まりはますます激しくなっているが、外国人の管理もどんどん厳しくなっている。布教活動やNGO、あるいは人権活動に関わる外国人がスパイの罪名で秘密裏に逮捕される事件はしょっちゅうだ。 現在、この新しいスパイ通報規定がとんでもない結果をもたらすのでは、との
日本人が見誤る、「親日国」イランの危険すぎる実態
＜「死の委員会」の一員とされるライシが次期大統領となるイランは、アラブ諸国も警戒するイスラム神権国家だ。見慣れた「解説」に惑わされてはならない＞ イランは中東の大国にして伝統的「親日国」である――。この見慣れた「解説」は、イランの実態を理解する上では全く役に立たない。 イラン・イスラム共和国は1979年、親米のパーレビ王朝を「イスラム革命」によって打倒し、最高指導者たる最高位イスラム法学者が全権を掌握する神権国家として誕生した。 今年6月半ばには大統領選挙で保守派のイブラヒム・ライシ司法府代表が選出された（8月に就任予定）が、大統領は「行政官」にすぎない。真の権力者は選挙で選ばれたわけではない最高指導者アリ・ハメネイ師だ。大統領選挙はその真実を覆い隠し、体制は国民に支持されていると国際的にアピールするための茶番に等しい。 イランの国是はこの神権政治を広めるいわゆる「革命の輸出」と、「大悪魔
中国共産党と中国人を区別して考えてはならない
＜漢民族はどの民族よりも中国共産党のジェノサイドを支持している。共産党は民族政党に変質した＞ 中国の民族問題について思索する際に、中国人、すなわち漢民族と中国共産党を分けて考えようとの意見が日本や欧米にある。果たして、そうした区別は有効だろうか。 1950年代初頭、内モンゴル自治区の党書記兼主席だったウラーンフー（ウランフ）はある演説でこのように指摘した。「自治区の首府フフホト市では幼稚園児も一般の農民も、漢民族はみんなモンゴル人を野蛮人だと呼んで差別している」 この事態を問題視して部下に解決を促したウラーンフーは、恐らく自身の経験に即して発言したのだろう。当時のモンゴル人は母語のほかに日本語と中国語、場合によってはロシア語をも操っていた。日本が支配していた満洲国と蒙もうきょう疆政権（モンゴル自治邦時代含め）は教育に力を入れていた結果、現在の内モンゴル自治区は当時、中国で最も教育水準の高い
コロナワクチン3度目の追加接種、より深刻な副反応リスクも＝米CDC副所長
米疾病対策センター（ＣＤＣ）のバトラー副所長は、米国で新型コロナウイルスワクチンの３回目の追加接種（ブースター）の必要性が検討されているとした上で、深刻な副反応を発症するリスクが高まるかどうかを見極めるために一段のデータが必要との認識を示した。写真は１月７日撮影（２０２１年 ロイター／Lucy Nicholson） 米疾病対策センター（ＣＤＣ）のバトラー副所長は１３日、米国で新型コロナウイルスワクチンの３回目の追加接種（ブースター）の必要性が検討されているとした上で、深刻な副反応を発症するリスクが高まるかどうかを見極めるために一段のデータが必要との認識を示した。 新型コロナワクチンの２回目接種で副反応の発症率が高いことは、３回目の接種ではさらに高いリスクを伴う恐れがある可能性を示唆しているとし、「非常にまれであっても、より深刻な副反応が起こる可能性があるかどうかを確認したい」と述べた。 さ
都議会選で自民党を大敗から救ってやったキミへ
＜コロナ、失業、五輪強行と不満だらけのはずなのに、若い世代は相変わらず投票に行かず、政治家にも舐められっぱなしだ＞ 7月4日に行われた東京都議会議員選挙は、勝者らしい勝者がいないという結果に終わった。この選挙では、大きく分けて3つの政治ブロックが争った。都民ファースト、自民+公明、立憲民主+共産＋生活者ネットである。 獲得議席は、都民ファーストが31、自民＋公明ブロックが56、立憲＋共産＋ネット＋共闘無所属ブロックが36。いずれの勢力も過半数を制することができず、今後の議会運営は激しい駆け引きが行われることになるだろう。 今回の選挙で目立ったのは、42.391%という低投票率だ。これは過去最低の1997年の40.80%に次ぐ低さだった。世代別にみれば、20代が28%と最も低くなっている。低投票率によって得をするのはどこか。組織票に頼った勢力だ。 勝利者なき選挙 自民党は当初の予想では公明党
トランプvsバイデン、どちらが世界に戦争をもたらす可能性があるのか
＜トランプ政権は良かれ悪しかれ戦争や紛争を巻き起こすほど十分な軍事力や外交力を持つことはできなかった。しかし ......＞ 2016年トランプ大統領が当選直後には「第三次世界大戦が起きる」という全く根も葉もない与太話がメディアを賑わせていたことを思い出す。それらの中にはトランプ大統領は狂人であり、精神疾患を患っているという話まで飛び出るトンデモ説も存在していた。 実際のトランプ政権の外交・安全保障政策は、トランプ大統領の派手な言動とは裏腹に極めて抑制的かつ非介入的なものであった。筆者は毎年のように共和党保守派の年次総会であるCPAC（Conservative Political Action Conference）に出席しているが、そのイベント内の講演やシンポジウムで語られる内容もトランプ政権誕生以来従来よりも内向的なものになったように感じる。 トランプ政権はほとんど戦争に繋がる行動をし
インド、新たな変異株｢デルタプラス｣確認 感染力さらに強く
インドで全土での１日の新型コロナウイルスワクチン接種が８３０万回と過去最多になった。写真は、予防接種のため西ベンガル州バトラ島へ渡る医療関係者（２０２１年 ロイター/Rupak De Chowdhuri） インドは２２日、新型コロナウイルスの新たな変異株「デルタプラス」を「懸念される変異株」に指定した。 保健当局は、マハーラーシュトラ州でデルタプラスが１６例確認されたした上で、デルタプラスは感染力がさらに強いと警告。各州に検査強化を指示した。 インドでは２１日、全土での１日の新型コロナウイルスワクチン接種が８６０万回と過去最多になった。連邦政府は接種計画の混乱が感染流行の第２波を悪化させたとの批判が続いたことで、全成人に無料接種する計画に取り掛かっている。 モディ首相は今月、国内メーカーの全ワクチンの７５％を連邦政府が買い上げ、無料で州政府に配布すると発表した。 １日での接種がこれまで最も
すれ違っただけで感染!? デルタ株、驚愕の感染力が詳細分析で明らかに...？
いつになったら収まるのか・・・まったく先が見えない新型コロナウイルスの世界的パンデミック…(Credit:JONGHO SHIN-iStock) シドニー東部地区で、43日間ぶりに新規市中感染ケースが確認され、6月19日時点で6人に増加。クラスターとなり、しばしコロナ・フリーを謳歌していたシドニーも、にわかに騒がしくなってきた。 なぜならば、このクラスターの最初の感染者が、今、「従来型よりも感染力が高い」と言われている『デルタ株』であることが、ゲノム解析で判明したためだ。 デルタ株は、インドで爆発的に感染拡大し、同国を地獄絵図に変えたとも言われる感染力の高い変異株。拡散が速く、これまで感染力が高いと懸念されてきた英国由来の「アルファ株」より、2倍程度の感染力とも言われ、アルファ株と比較して入院リスクが高まることも指摘されている。（参照） さらに、このシドニーのデルタ株感染ケースを詳細に分析
G７で日韓首脳会談を拒否したと威張る日本外交の失敗
G7の舞台コーンウォールに到着し、ジョンソン英首相夫妻に挨拶する韓国の文大統領夫妻 Peter Nicholls-REUTERS 朴（槿惠）氏は6月に米国を訪問するが、同氏は米国による日韓関係の改善要求に備えなければならない。最高の結果は日本と韓国との2国間首脳会議となるだろう。 朴氏が最終的に日本との首脳会談に応じるなら、何の譲歩もなしに安倍氏と対話をすることになろう。朴氏が拒絶すれば、安倍氏の歴史修正主義ではなく、韓国とその頑固さが問題であるとの認識が一段と強まろう（ウォールストリート・ジャーナル, 2015/4/30）。 2015年のことである。 日韓関係はこの年も大きな行き詰まりを見せていた。はじまりは3年前の二つの国政選挙であった。即ち、2012年12月、時をほぼ同じくして行われた日韓両国の選挙にて、日本では安倍晋三が率いる自民党が大勝を収めて政権に復帰した。韓国では、朴槿惠が文
どんどん不自由になる日本の表現の自由
慰安婦を表現した少女像の展示がまた脅迫の対象に（写真は、韓国・ソウルの慰安婦像） Kim Hong-Ji-REUTERS ＜署名を偽造したり脅迫したり、「反日」を潰すために右翼は手段を選ばなくなってきている＞ 6月10日、今月25日から東京都新宿区で開催予定だった「表現の不自由展」の実行委員会が緊急記者会見を行い、会場での妨害行為が頻発しているなどの理由で、開催場所の変更を行わざるをえなくなっていると発表した。 「あいちトリエンナーレ」での「表現の不自由展」への妨害 「表現の不自由展」は、元々は2019年の「あいちトリエンナーレ2019」の中で行われた企画だった。過去に様々な理由で展示を問題視された作品、またはそれにちなんだ作品を集めて展示するという内容だ。 この企画は、多くの右派市民の反発を招いた。特に彼らの感情を逆撫でしたのは、２つの作品だった。日本政府が世界各国でその設置を妨害し続け
アマゾン従業員用のマインドフルネス設備「AmaZen」、「絶望クローゼット」と批判集中
＜米アマゾンは5月27日、従業員が就業中の疲れを癒すための電話ボックス大の「禅ブース」を導入。しかし評判は散々だった...... ＞ 330億円を投じた健康促進プログラムの一環 インターネット通販大手の米アマゾンは5月27日、従業員が就業中の疲れを癒すための電話ボックス大の「禅ブース」を導入したと公式ツイッターで発表した。これを見たツイッター・ユーザーからは、「ディストピアだ」「簡易便所の方がまだ使える」「棺桶みたい」「嘆きのブース」など批判が殺到。この投稿は現在、削除されている。 アマゾンは5月17日、従業員の健康と安全を促進するプログラム「WorkingWell」（健やかに働く）を米国事業で開始すると発表した。「地上でもっとも安全な職場」を目指し、2021年に3億ドル（約330億円）を投じて、従業員の心と体の健康を促進するプログラムを提供する。ストレッチ・スペースの創設や、休憩室で提供
武漢研究所は長年、危険なコロナウイルスの機能獲得実験を行っていた
厳戒態勢（写真は今年2月、WHOの調査団が訪ねたときの武漢ウイルス研究所） Thomas Peter-REUTERS ＜パンデミック発生以来、世界は新型ウイルスは動物から自然発生した、と信じ込まされてきた。だがアマチュアネット調査団「ドラスティック」の活躍で、風向きは大きく変わった。ドラスティックの発見を知った主要メディアが、新型コロナの始祖ウイルスが発見されたとみられる雲南省の鉱山へ取材に向かったのだ＞ ※前編はこちら：「研究所流出説」を甦らせた素人ネット調査団、新型コロナの始祖ウイルスを「発見」！ ......最初に現地入りを試みたのはBBCのジョン・サドワース記者。数台のトラックと治安要員に行く手を阻まれ、鉱山には近づけなかった（サドワース記者はその後まもなく中国当局に記者証を取り上げられ国外退去を命じられた）。ほぼ同時期にAP通信の記者も試み、NBC、CBC、USAトゥデーなど他の
「研究所流出説」を甦らせた素人ネット調査団、新型コロナの始祖ウイルスを「発見」！
＜パンデミック発生後早い段階で「反中の陰謀説」とされてきた新型コロナウイルスの「研究所流出説」がここへ来て急に見直されているのは、中国の説明がおかしいと感じた世界各地のアマチュアネットユーザーがチームを組んで否定しがたい新事実を科学界と大メディアに突きつけたからだ＞ 新型コロナウイルス感染症のパンデミック（世界的な大流行）は中国・武漢の研究所から手違いでウイルスが流出して引き起こされた──これはつい最近までオルト・ライト（新右翼）的な陰謀論としておおむね無視されてきた主張だ。 ワシントン・ポストは2020年初め、「専門家が何度もその誤りを証明した陰謀論を、執拗に蒸し返している」として、トム・コットン上院議員を批判。CNNは「陰謀論や誤情報を信じている友人や家族を説得する方法」を伝え、ニューヨーク・タイムズも「非主流の説」扱いをし、公共放送のNPRも「研究所の事故で流出したという説は虚偽だと
共和党支持者はトランプの大統領選「再出馬」を熱望──世論調査
＜再び大統領の座を狙う意思を公言しているトランプ前大統領。共和党の支持率は今も非常に高いとの調査結果が＞ 2024年の大統領選への出馬を「極めて真剣に検討している」と発言したトランプ前米大統領。共和党支持者らもトランプの復活を熱望しているようだ。 米クィニピアク大学が実施した最新の世論調査によれば、次期大統領選へのトランプの出馬を望む共和党支持者は66％で、出馬に反対する人は30％にとどまった。トランプ政権時代の政策への支持も根強く、来年行われる中間選挙の共和党候補にトランプ路線を踏襲してほしいと答えた共和党支持者は85％に上った。 もっとも、有権者全体ではトランプ人気は低調で、次期大統領選への出馬を望まない人が66％に達した。
脳が騙される！ 白黒の映像が、目の錯覚でフルカラーに見える不思議な体験
Psychologist Baffles TikTok Viewers With 'Trippy' Optical Illusion ＜心理学者が公開した「脳がトリップ」するような錯覚体験が味わえるTikTok動画...「びっくり」「信じたくない」＞ 心理学者がTikTokに投稿した動画が、ユーザーたちを困惑させている。ジュリー・スミス博士の動画は、見る人の目の錯覚を利用して、本当は白黒の映像を鮮やかなフルカラー映像に見せるというものだ。 スミス博士は動画の中で、「ネガティブな残像を経験してもらいます」と、視聴者に語りかける。「本当は色のない映像に色があるように感じるよう、あなたの脳を騙します」 動画の前半部分では、スミス博士も周囲の風景も白黒で表示されており、博士の額には白いバツ印が貼られている。博士が話している途中で映像の色は反転し、博士は「頭にあるバツ印を集中して見つめて」と、見る人
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