会社を退職してハローワークに通った時に思ったけど、この世は、隅から隅までルールブックを読む人には優しくて「なんとなく」で生きてる人には、とことん厳しいんだなと思ったよ。 ちゃんとした手続きを踏むだけで100万円くらい失業手当が違ってくる。
いぐぞー！！ ✈️ 旅するプログラマー on Twitter: "会社を退職してハローワークに通った時に思ったけど、この世は、隅から隅までルールブックを読む人には優しくて「なんとなく」で生きてる人には、とことん厳しいんだなと思ったよ。 ちゃんとした手続きを踏むだけで100万円くらい失業手当が違ってくる。"
会社を退職してハローワークに通った時に思ったけど、この世は、隅から隅までルールブックを読む人には優しくて「なんとなく」で生きてる人には、とことん厳しいんだなと思ったよ。 ちゃんとした手続きを踏むだけで100万円くらい失業手当が違ってくる。
山手線の内側2つ分の土地が放出予定？ 「2022年問題」は本当に“不動産ショック”をもたらすのか
コロナ禍による金融緩和やリモートワークの普及といった追い風もあって、2021年の国内不動産市況は、マンションや住宅を中心に活発となった。国土交通省の不動産価格指数（住宅）をみると、21年9月の指数は122.5と最高値を更新している。ビフォアーコロナの最高値であった19年1月の115.0から8.7ポイントも増加しているのだ。 コロナ禍によって東京への人口流出に一定の歯止めがかかった結果、地方都市（札幌・仙台・広島・福岡）の基準地価も前年比で4.4%と高い伸び率を記録した。東京においても、港区・湾岸エリアのタワーマンションのような「成功者の象徴的物件」の価格は、コロナ禍によって年平均で2ケタ%以上の値上がりを示している。もはや世帯年収1000万円を超える「パワーカップル」では歯がたたないレベルとなっている。 また、郊外エリアで人気が高まっている北千住や、そこからほど近い亀有といったエリアにも人
現役工学系教授からみた日本の大学の惨状
次の記事が話題になっているから、勢いで書いてみる。あまり推敲はしていない。 英科学雑誌 日本の科学研究の失速を指摘 http://www3.nhk.or.jp/news/html/20170323/k10010921091000.html 40代。国立大学工学系の教授。 30代に成した業績が評価されて、30代後半には学部でもっとも若くして教授になったくらいだから、自分で言うのもなんだけど、優秀な部類だと思う。 いや、優秀だったと、過去形で書くべきか。 この日本の科学研究の失速は、なるべくしてなったものだ。 なによりも重要な「研究時間」の減少がひどすぎて目も当てられない。 僕自身の論文生産性も低下の一方で、今後、以前のようにまた増えるなんてことは、まったく想像できない。 natureで言われている研究費減少の影響も大きいが、まずは研究時間が無いことにはどうにもならない。 そして、意外と大事な
舞田敏彦さんからDMCA違反の申し立てがありました
昨日、ニューズウィーク日本版に掲載された記事「家事をやらない日本の高齢男性を襲う熟年離婚の悲劇」について、内容に間違いがあることを当ブログの記事「「日本の高齢者男性は家事を分担しない」という舞田敏彦さんのデマ」において指摘しましたが、当該記事の筆者・舞田敏彦さんからDMCA違反の申し立てがありました。 DMCAとは「デジタルミレニアム著作権法」の略称で、今回の申し立ての内容は、当ブログが舞田敏彦さんの作成したグラフを無断転載している、というものです。詳細はLumenデータベースで確認することができます。 結論からいうと、批判的に言及を行ううえで正当な範囲において引用しているにすぎないので、舞田敏彦さんの申し立てには一分の理もありません。 そこでGoogleが著作権に関する処理を委託している非営利団体Lumenに異議を申し立てることにしました。最初は、オレ個人の名前で異議申し立てをしようかと
人間関係を壊す人工知能…ドワンゴ（前編） : YOL-ON : 読売新聞（YOMIURI ONLINE） 1/2
――ネットを舞台に様々な事業を展開している川上さんにまずうかがいたいのは、ネットがここまで進んできた中での世論形成のありかたについてです。日本のネットユーザーが軟派な記事を好み、受動的にニュースに接しているというデータもありますし、どうも世論形成が偏っているのではないかという指摘もある。いったい今、ネットの中で何が起きているのか。そして、川上さんは『鈴木さんにも分かるネットの未来』（岩波新書）の中で大胆にネットの未来を語っていますが、本が出てわずか１年で早くもいろんな状況が変化している。改めて、ネットの未来像をお聞きしたいと思います。 日本でネットの政党支持率のアンケートを集計すれば一目瞭然なんですけれど、新聞を重要なニュース源と思っている人、テレビを重要なニュース源と思っている人、ネットを一番と思っている人とでは、政党支持率が全然違うんですよ。ネットだと自民党が増え、極端に民進党が減るん
【ニッポンの新常識】戦争を実体験した女性作家 安保法案「反対」の矛盾に疑問 Ｋ・ギルバート氏 (2/2ページ) - 政治・社会 - ZAKZAK
繰り返しになるが、ソ連兵などの暴動や略奪の原因は、敗戦による日本軍の武装解除である。つまり、強い軍隊がいなければ、国は国民を守れないという現実を彼女は実体験として知っている。 それなのに憲法９条を信奉し、国の自衛権を強化する安全保障関連法案に反対する矛盾を、頭の中でどう処理しているのか、不思議である。 学徒動員兵の遺書を集めた『きけ わだつみのこえ』が反戦平和運動に転向したきっかけと話していたが、あれはＧＨＱ（連合国軍総司令部）の意向を受けたプロパガンダ作品との指摘がある。 大本営発表の洗脳から、ＧＨＱのＷＧＩＰ（ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム）の洗脳へと自動スライドしただけで、彼女の人生は、ずっと洗脳状態にあるのではないか。 「自分自身の頭でよく考えるべきだ」と、彼女は呼びかけていた。まったくその通りである。まずは自分の頭の中にある古臭い常識を最新版にアップデートしたうえ
図録▽公務員数の国際比較
公務員数（役人の数）を国際比較したグラフをかかげた。公務員数（役人数）が多いか少ないかを人口千人当たりで比較したものである。「公務，国防，強制社会保障事業」分野の事業所に従事する者を公務員としている。「強制社会保障事業」は国連の国際標準産業分類（ISICver4）解説によれば「政府の提供する社会保障事業の基金及び管理」である。国公立の学校・病院・福祉施設の従事者や交通、郵便、水道ほかの公的企業の就業者は、公務員であっても、それぞれの分野にカウントされている点に注意が必要である。 日本は公務員の少ない国であり、すべての欧米先進国より少ない。特に女性公務員の数はイスラム教国及びベトナムを除くと対象国中で最も少ない。 欧州債務危機で話題の中心となっていたギリシャの公務員数は確かに多いが、ドイツ、フランス、スウェーデンよりは少なく極端なほどではない。もっとも学校・病院など役所以外で働く公務員を含め
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https://twitter.com/Gonta_Lineiden/status/1461892159859150855
【追記】ノイシュヴァンシュタイン城はなぜ世界遺産になっていないのか
外国人「世界のGDPを二等分すると、”五ヵ国”と”その他”になるんだが…」 【海外の反応】 : 海外の万国反応記＠海外の反応