世界選手権に平昌五輪のメダリストが集結する 3月21日から開幕する、フィギュアスケート世界選手権。 オリンピック後の世界選手権は、メンバー的に少し寂しい、とも言われている。しかし選手の平均年齢が低いためもあるだろうか、最もトップ選手の欠場が少なく、楽しみな種目は女子シングルだ。 平昌五輪を振り返りつつ、この種目が現在抱えている問題点を考えてみたい。 ロシアから15歳のアリーナ・ザギトワと、18歳のエフゲニア・メドベージェワ。日本からは17歳の坂本花織と、19歳の宮原知子。そしてカナダのケイトリン・オズモンド、22歳。イタリアのカロリーナ・コストナー、30歳。 女子の最強豪国2国から、10代の選手が二人。そしてケガを乗り越えた20代のオズモンドと、紆余曲折を経て4度目の五輪を迎えたコストナー。平昌五輪、女子フリー最終グループは、なんとも感慨深いメンバーでの一戦だった。 優勝したザギトワは、長

プロフィール：大前研一（おおまえ けんいち） ビジネス・ブレークスルー大学学長。マサチューセツ工科大学（MIT）大学院原子力工学科で博士号を取得。日立製作所原子力開発部技師を経て、1972年に経営コンサルティング会社マッキンゼー・アンド・カンパニー・インク入社後、本社ディレクター、日本支社長、常務会メンバー、アジア太平洋地区会長を歴任し、1994年に退社。スタンフォード大学院ビジネススクール客員教授（1997～98）。UCLA総長教授（1997～）。現在、ボンド大学客員教授、（株）ビジネス・ブレークスルー代表取締役。 【関連】森友事件、海外では「アベゲート」と報道。米国なら大統領でも終身刑 特許、論文、ユニコーン企業。どれも中国より圧倒的に少ない日本 世界は「低欲望社会」へ向かっている 2017年を総括すると、「明確に潮目が変わった年」と言えるのではと思っています。これはある意味非常に“画

赤池誠章オフィシャルブログ Powered by Ameba 赤池誠章 参議院議員 自民党 比例代表全国区。現自民党政務調査会副会長。昭和36年山梨生まれ。明治大卒。松下政経塾出身。自動車整備士専門学校長を経て衆議院議員1期、参議院議員2期目。文部科学大臣政務官、党文部科学部会長(3期)、内閣府副大臣等を務めた。 皆さん、このポスターを見て感じることはありませんか。 「友達に国境はな～い！」 ちびまる子ちゃんは、可愛いいのですが・・・ 私は、このポスターを見て、思わず仰け反りそうになりました。同省政務官時代に、国家公務員として、それも国家の継続を担う文科行政を担う矜持を持て。国際社会とは国家間の国益を巡る戦いの場であり、地球市民、世界市民のコスモポリタンでは通用しないと機会あるごとに言ってきたのに・・・ 文科省の担当課に確認しました。ちびまる子ちゃんが言う分には目くじら立てる程のことはない

THE NORTH FACE × ミナ ペルホネンのキャンプスタイル！ 初のグッズアイテムも展開 2018/03/15 2018年3月16日(金)より、THE NORTH FACE(ザ・ノース・フェイス)とminä perhonen(ミナ ペルホネン)のコラボレーションアイテム第4弾が発売されます。 アウトドアブランドのザ・ノース・フェイスと、独自のテキスタイルデザインを展開するファッションブランド・ミナ ペルホネン。第4弾となる今回のコラボレーションではキャンプシーンをテーマに、ウェアのほか初のグッズアイテムが販売されます。 展開するアイテムは全10種類。ジャケットやポンチョ、ハット、バックパックなどのほか、シェルター、コンテナ、チェアのキャンプに欠かせないグッズ3種類ラインナップされています。 採用されているミナ ペルホネンのテキスタイルは、花咲く野原で春の訪れを表現した「flash

長い付き合いになる彼氏が風俗に行った。 しんどかった。 ネットでそれらしい言葉をぐぐってみると「ただの男の性欲処理なんだから理解すべき」「風俗は浮気じゃない」というアドバイスが多かった。 女性側の気持ちを理解すべき、という男性へのアドバイスはなぜ無いのだろう？と思った。 身体的（本能的）な欲求は承認されるのに、感情的なものは我慢させられるのはなぜだろうと思った。 男性による風俗のレポートはたくさんあるのに、風俗へ行かれてしまった女性側の詳細なレポートはなかなか見つからなかった。 わくわくしているときも、死にたさに溢れている時も、わたしは同じような状況にある人の言葉を探す。 仲間を見つけたからなのか、そこに自分の気持ちの代弁を認めるからなのか、不思議と心が落ち着くのだ。 だから、誰かにとってそうなるかもしれない期待を込めて、私の気持ちを書き記しておく。 彼の顔が見れなかった社員研修旅行中、唐

やなぎさわ・きょうじ／1946年東京都生まれ。東京大学法学部卒業。防衛庁運用局長、内閣官房副長官補（安全保障・危機管理担当）などを経て、国際地政学研究所理事長。「自衛隊を活かす会」代表　（ｃ）朝日新聞社この記事の写真をすべて見る 米朝関係が緊張するなか、国内には北朝鮮への武力行使を支持する声も出てきている。元内閣官房副長官補の柳澤協二氏は、この戦争による“リセット願望”の責任は日本の政治にあると指摘する。 ＊　　＊　　＊ 果たして社会体制が崩れるほどの“リセット”などできるのか。「戦争が世の中を大きく変える」という考え方は昔からあるが、歴史的に見ても、戦争で破壊すれば良い制度ができるかというと、そんなことはない。 そんな主張の背景には、ほかに出口が見つからない閉塞感がある。そこに焦点をあてるべきだ。問題は社会の矛盾に気づきながら、どうしていいか分からないことであり、それを吸い上げるのが政治

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不動産の買い時・売り時、いつがいいのか？ 2019年10月に消費税が10％にアップする前の駆け込み需要がどうとか、東京オリンピック・パラリンピックが開催される20年に不動産価格が暴落するとか、目先の住宅問題はいつの時代もかまびすしい。 家を買いたい人、家を売りたい人にとって住宅の買い時や売り時は最大の関心事だろうが、日本人の住宅観自体が変容して住宅問題に大きな影響を与えていることを大局的に理解しておくべきだと思う。 住宅着工件数が経済指標になっているように、戦後、日本政府は一貫して住宅を景気刺激策として利用してきた。「夢のマイホーム」などと不動産デベロッパーがふり撒く持ち家信仰を、住宅金融や優遇税制その他の住宅政策で後押ししてきたのだ。バブル崩壊前までは、住宅ローンを組んで家を買うことにそれなりのメリットがあった。買った土地の値段が上がる可能性があったし、家主の昇進昇給を前提にローンの返済