ファミコンの高橋名人が自身のブログで、ファミコンのカセットを開けるために、DIYでカセットオープナーを自作したという内容を公開している。この自作カセットオープナーを使用すれば、カセットを傷つけることなく開けることができるという（高橋名人オフィシャルブログ）。 使用したパーツはモニターラックの穴あきボードや特定の工具で、ブログではパーツの取り付け方法や使った工具、カセットを開ける手順を詳細に解説されているほか、ツメの折れの可能性といったカセットを開ける方法に関する注意点も説明されている。当然ながら、自己責任で試すようにという警告もされている。

Qualcommのニュースリリースによると、GoogleのWear OS向けのRISC-V Snapdragon Wear platformを開発するとのこと。QualcommはArmからアーキテクチャライセンスの契約違反で訴えられているので、RISC-Vの普及を望んているのかもしれない。RISC-Vに限らないが高性能CPUの開発は難しく、ゲームなどはネイティブコードもあり、仮にRISC-Vの高性能CPUを開発しても現時点では開発費をペイできるほどの需要も見込めないだろうから、まずはWear OSから攻めるといったところだろうか。 クアルコムとGoogleは17日、次世代のWear OS向けにRISC-VベースのSnapdragon Wearプラットフォームを開発すると発表した。このプロジェクトは、RISC-Vをベースにしたウェアラブルソリューション向けのアプリケーションとソフトウェアエコ

Analogueは、かつての任天堂のゲーム機「NINTENDO64」の互換機となる「Analogue 3D」を2024年に発売すると発表した。「Analogue 3D」は、かつての任天堂の「NINTENDO64」に互換性を持つもので、エミュレーションではなくFPGAを使用して設計されている。本機は米国、EU、日本といった地域のすべてで100%の互換性をサポートするという（Analogue、PC Watch）。 この機種は4個の独自スタイルのコントローラポートを備え、独自のAnalogue OSや2.4GHz無線LANとBluetoothなどの要素も持っている。また、4K出力に対応、独自のディスプレイモードも搭載しており、特定のCRTやPVMの品質を再現するモードも提供するとしている。

既に各ニュースで大きく報じられているように、10月7日にパレスチナ武装勢力ハマスがイスラエルに大規模攻撃を実施、イスラエル政府が戦争状態を宣言、予備役の招集を開始してガザ地区への攻撃を開始する事態となっているが、この影響でイスラエルに拠点を置く半導体企業を中心に世界の半導体供給などに影響が出る可能性も懸念されている（ロイター, 中央日報, 会社四季報）。 イスラエルはハイテク産業でも知られており、その規模は雇用の14%、国内総生産の20%に達するという。半導体関連ではIntelが以前よりイスラエルに拠点を置いており、昨年のIntelのイスラエルの売り上げは87億ドルを記録し、加えて今年6月には250億ドルをかけて新工場を建設することも発表したばかりであった。その他、半導体製造装置大手の米KLAやアプライドマテリアルズも工場を持ち、同じく半導体関連企業のカムテックやノバに至ってはイスラエルが

パイオニアは26日、大切な写真や動画を100年以上保存できるデータ記録＆配送サービス「オモイデホゾン」の提供を開始したと発表した。このサービスは、高品質なBlu-rayディスクにユーザーのデータを記録、自宅に届けるというもの。現在はスマートフォンでの高画質写真や動画撮影が増加、データが肥大化している。データの保存に不安を感じるユーザーをターゲットにしているという（パイオニアリリース、ITmedia、デジカメ Watch）。 「オモイデホゾン（DM for Archive BD-R）」プランでは、パイオニアの「DM for Archive」対応ドライブとディスクを使用して、JIS X6257規格に準拠した100年以上の長期保存が可能な高品質なディスクにデータを記録する。申し込みは、会員登録後に写真や動画のデータをアップロードする。そして後日、記録済みのBD-Rが届くという。1枚あたりの記録容

スマートフォンの「フリック入力」ができないことに劣等感を抱いている人が結構いるようだ。いまや多くの人がスマホの「フリック入力」を使いこなしているが、一部の人はガラケーのようにキーを連打する「トグル入力」を続けている人も残っている。こうした入力方法の違いにより羞恥心やコンプレックスを感じているらしい（マネーポストWEB）。 例えば、メーカー勤務の40代女性は、ガラケーの打ち方が身についてしまっており、フリック入力に挑戦するも、慣れる前にイライラしてしまうことからあきらめた。しかし、他人から「トグル入力」している姿を見られたくないと話しているという。 また、IT企業勤務の30代男性もスマホの使用歴は長いものの、フリック入力が苦手でコンプレックスを感じている。彼は一部の文字をフリック入力する「二刀流」を使っているが、その様子を他人に見られることは嫌だという。さらに、都内の私立大学に通う20代大学

ストーリー by nagazou 2023年08月10日 16時07分 互換バッテリー消える？ 部門より VOLTECHNOに2022年改正の電気用品安全法[PDF]に関する記事が掲載されている。これによると、2022年の電気用品安全法（PSE法）改正により、リチウムイオン蓄電池の安全基準が厳格化された。この改正では、リチウムイオン蓄電池の安全性向上が図られ、非純正のバッテリーに対する安全対策が強化されている。本改正の施行は2022年12月28日で、移行期間として2024年12月27日までは、改正前の技術基準も使用可能とされている（VOLTECHNO、「電気用品の技術上の基準を定める省令の解釈について」の一部改正について（電気用品安全法関連）（2022年12月28日付））。 改正の主なポイントとしては、リチウムイオン蓄電池内の全ての電池ブロックの電圧監視が義務付けられた点にある。電圧監視が

名古屋の大須の電気街にいるスゴ腕の修理屋さんの話題がデイリーポータルZに掲載されている。店主の小坂井さんの店は基板やパーツが溢れ、ビデオデッキやワープロなどの古い機器の修理を行っている。同氏はメーカーが修理を諦めるような機器でも直してしまう腕前を持ち、全国からお客さんが訪れるほどだそうだ。小坂井さんの腕前と基板のジャングルのような特徴的な店構えなどから、フランスのテレビ局も密着取材に訪れたことがあるらしい（デイリーポータルZ）。 同氏によると、最近ではビデオの修理が多いという。特にDVDとVHSが一体化したデッキの修理が増えているそうだ。VHSを再生できる機器が減っているため、テープをデジタル化したいという需要があるのかもしれない。ちなみに5年ほど前はワープロの修理依頼が多かったそうだ。月に4〜5台のワープロを修理していたとのことで、特に年末には年賀状の需要で忙しかったとしている。そのとき

GIGAスクール構想で導入された端末の故障が問題となっているそうだ。GIGAスクール構想での端末の多くは、米国防総省が定めたMIL規格に準拠しており、一定水準以上の堅牢性や耐久性を持つとされているが、これまでPCを使ったことのない子供たちが過酷な使い方をした結果、故障が相次いでいる模様（PC Watch）。 自治体や学校では、修理期間中に予備機を使用して授業を行っているものの、そもそも予備機を用意していなかったり、修理費用の確保に苦労している学校もあるという。文部科学省が2021年10月に公表した資料によると、小中学校に整備された945万9698台のうち、破損や紛失したPCは1万9228台と全体の0.2％ほどとなっている。しかし、このデータは、2021年4月~7月までの4か月間の数字でしかなく、単純計算すれば、年間ではこの3倍の規模の故障が発生していると見られる。なお故障原因の8割が机など

「人生に疲れた男のblog」に非常に興味深い記事が掲載されている。記事の著者がヤフオクでジャンクのFM TOWNS版ゲームを落札したところ、レーベルの反射層が剥がれており、CDが虫食いのように透けて見え、一部のトラックでエラーが発生して読み込みが停止してしまう状態だったそうだ（人生に疲れた男のblog）。 しかし、記録面が残っていれば、反射材を貼り付けて復活させることができるのではないかと考え、ホームセンターで売られているツヤありのアルミ箔テープを購入。テープをCDの穴の箇所に貼り付けた結果、エラーなくCDを吸い出すことに成功してしまったそうだ。そして、FM TOWNSエミュレータでイメージを読み込んで魅したところ、ゲームプレイや全トラックの音楽再生も問題なくできたという。 もしバックアップを取り損ねた腐食したCDがある場合は、ダメ元でアルミ箔テープを使って復旧を試してみる価値があるかもし

京都新聞の記事によると、日本語の表記をローマ字にしようと活動を続けてきた公益社団法人「日本ローマ字会」が今年3月に解散したそうだ（京都新聞）。 同団体は1921（大正10）年に設立されたそうだ。記事によると、日本のローマ字運動は明治期に結成された団体「羅馬字会」から始まり、その後、東京で「日本ローマ字会」が誕生。第2次世界大戦で財産を失ったことから1965年に本部を京都に移転していたという。会員は設立当初、全国に2000人を超えていたが、会員の高齢化による減少のため、昨年8月に役員総会で解散を決議、今年3月に内閣府に届け出たという。同じくローマ字運動を展開する東京の「日本のローマ字社」は現在も活動を続けているとのこと。

電池大手のマクセルが京都の大山崎町の工場で、4月に生産ライン構築開始し、夏に産業用の大容量の全固体電池を生産開始する。全固体電池は小容量のウェアラブル機器向けに量産されており、産業用の大容量のものは量産されていなかったという。工場で部品をつかんで移動させるアーム型の産業用ロボット向けの利用を見込んでいる。 有線で電力供給できる工場でバッテリが必要な理由がよくわからないのだが、過酷な環境で電力供給が難しい工程で使われたりするのだろうか。 報道によればコストを抑えながら、材料を均一に混ぜたり密閉したりする技術を生かして量産技術を確立したとされる。耐用年数が10年程度あり熱にも強いとされている。今夏に工場のロボット用に生産を始めるとしている（日経新聞、フィスコ）。

Wii Uは長期間使用せずに放置するだけで文鎮化するそうだ (eXputer.com の記事、 The Verge の記事)。 報告されている問題は Wii U を数年間使用せず、久しぶりに電源を入れたらエラーコード「160-0103」が表示されたというものだ。この問題は最近発覚したものではなく、eXputer.com の記事でリンクしている報告の中には 2021 年の投稿もある。Nintendo UK のサポート記事によれば、このエラーはシステムバージョンが最新でないか、メモリが破損していることを示すものだという。 サポート記事ではシステムの再起動やシステムの更新、ゲームの再ダウンロードといった対策も紹介されているが、効果があったとの報告はないようだ。Wii U は任天堂のサービスが終了しているため、修理に出すこともできない。そのため、問題を回避するには何らかの方法でフラッシュメモリをバ

三菱UFJ銀行は16日、各種振込や預金口座振替等のデータ授受に際して、フロッピーディスクや光磁気ディスク（MO）の取り扱いを2024年3月29日に終了すると発表した。これらは既にメディアや処理装置の国内製造が終了しており、今後も継続的なサービス提供が困難になることが予想されるためだとしている。2024年4月以降も各種振込や預金口座振替等を利用する場合は、ネット取引であるBizSTATIONやDVDメディアへの切替えをおこなうよう求めている（三菱UFJ銀行リリース）。

honeylab's blogでは、お子さんが店舗で呼び込み君の魔力にとりつかれてしまったことから、呼び込み君本体を買うハメになってしまったという。しかしお子さんが本当に使いたいのは、店舗のアナウンス込みだそうだ（honeylab's blog）。 このブログ記事によると、店頭の一部では、特注で製造される専用BGMの入った音源カードを使用しており、これを使うとBGMとは別に単体でアナウンスを録音することができるのだという。しかし市販されていないはずの特注カードが、なぜかメルカリなどに並んでいるそうで、こうした様子を見て音源カードを自作することに挑戦することにしたという。音源カードの調査などをした結果、ノイズのない生のポポーポポポポを手に入れたそうだ。同ブログでは今後、Flashメモリに音源を書き込むためには専用の回路やエンコード用のソフトなどの作成に挑戦するとしている。

経済産業省は13日、北海道と首都圏をつなぐ「海底送電線」の新設を電力会社などが加入する認可法人「電力広域的運営推進機関（広域機関）」に要請したそうだ。海底送電線は日本海側から内陸の送電網に接続し、太陽光や風力発電で余った北海道の電力を首都圏に送る計画で、需給逼迫を緩和する目的がある（河北新報、読売新聞、日経新聞）。 現在も北海道と本州の間には、地域間で電気を融通するための「連系線」があるが、余力があっても最大90万キロワットまでしか送電できないという。海底送電線は原発2基分に相当する200万キロワットで整備する。実現すれば連系線と合わせることで現状の約3倍の電気が送れるとしている。2030年度までに整備を終え電気を北海道から首都圏に送れるようにするとしている。

ストーリー by nagazou 2022年06月21日 18時24分 価値下落の早いEVに400万とか出したくないかな 部門より 日経クロステックの記事によれば、日本電産会長の永守重信氏は17日、同社の株主総会でEVにおける航続距離の競争と、その影響による車両本体価格の高騰について苦言を呈する発言をおこなったという。EVでは、電池部分が車両コストの3～4割を占めるとされている。同氏は600キロも1000キロも走る必要はなく、1日で100キロ程度走れれば十分だとする趣旨の発言をおこなったそうだ（日経クロステック）。 航続距離を伸ばすために電池容量を増やすと価格上昇に直結する。同会長は中国・上汽通用五菱汽車が中国国内向けに販売した格安EV「宏光MINI EV」は、約50万円で販売されたことでヒットしたことから、日本国内の場合、9割以上のユーザーの平均運転距離が30キロメートル未満だとし価格を

元記事掲載からやや時間が経過しているが、ロシアが半導体の自国生産のために、日本円で今後8年で約4兆円という巨大な予算を組んだという。各国からの大規模な経済制裁により、ロシアでは半導体の調達に影響が出ており、兵器などの製造にも影響が出ていることはたびたび報じられている。ロシア政府はこの問題を半導体の自国生産で乗り切ろうとしているという（TECH+）。 TECH+に掲載されている元記事によれば、短期的には今年末までに90nmプロセスによる生産体制を確保。2030年までに28nmプロセスの構築を目指す。設計については、半導体チップのリバースエンジニアリングで対応をおこなうとしている。

日経新聞によると、旧世代に当たる直径200ミリメートル等の半導体製造装置への需要が高まっているそうだ。露光装置の中古品の価格は2年前に比べ2倍になっているという。半導体国産化を進める中国から製品の引き合いが強くなっており、ニコンは新製品の投入を計画しているそうだ。日本半導体製造装置協会（SEAJ）によると、日本製の装置の販売額は2021年度に20年度比41％増の3兆3567億円の予想であるとしている。背景には新品の装置の納期が長期化していることなどがあるようだ。このため1か月程度で調達可能な中古装置に人気が高まっているという（日経新聞）。

三菱重工がトレーラー運搬可能なコンテナに収まるマイクロ原発を2030年代に商用化するという（日経）。出力は500kw、約40t、黒鉛を冷却材に用いる。コストは数十億円。燃料交換せずに25年前後運転する。ちなみに30万kW以下の小型原発の計画は、三菱重工含め、世界中で目白押しである（日経）。 米国防総省でも13日、過去記事で取り上げたことのある小型ポータブル原子炉の開発にゴーサインを出したという。この原子炉はC-17輸送機で輸送できるサイズで、1〜5メガワットの電力を3年以上供給可能であることが求められるとしている。国防総省のリリースによれば、米国で建設された最初の発電用第4世代原子炉になるとしている（米国防総省リリース、航空宇宙ビジネス短信T2）。