ファミリーマートの「塩おむすび」の原材料がツイッターで話題を集めている。 食用油脂やpH調整剤なども含まれていることから「米と塩だけでつくって」と訴える消費者の声を受けて、料理研究家でYouTuber・リュウジさんが2023年3月28日、各材料は企業努力のもと品質保持のため使用されている旨を力説した。同社の見解を聞いた。 「なんでこれ入ってんだよ！！という材料には必ず理由がある」 注目されている商品は、ファミマのプライベートブランド・ファミマルの「こだわり贅沢米　塩おむすび」だ。プレーンなおにぎりだが原材料には「うるち米、食用油脂、食塩、調味酢／pH調整剤」と表記されているとして、あるユーザーが「米と塩だけでつくってくれよ」とツイートした。 投稿に対してリュウジさんは28日、「これ何度も言ってるけど品質保持の為です」と応じ、詳細を次のとおり説明している。 「油を入れて炊く事により米がベタつ

ネット上で「スカブラ」という職業（？）が話題となっている。コンサルタントの岩崎聖侍氏が2011年3月14日、アゴラに寄稿した「東日本大震災で『ユーモア』が許されないこの緊張状態は危険」というコラムで紹介したのがきっかけだ。 この記事はツイッター上で2万2000人以上に引用され、10万件を超えるアクセスを獲得している。ネット掲示板にも貼られ、相当多くの人が目にしているとみられる。 名前の由来は「仕事が好かんでブラブラ」 岩崎氏は、日本が震災復興をするには、節電と寄付以外には「普通以上」の生活をした方がよいはずと指摘。被災地以外で普通の生活を送ろうとする人に対し 「イベントは自粛しろ」 「お腹いっぱいご飯を食べるな」 「不謹慎」 などと批判する声に反論する。 また、一切の「ユーモア」が許されない緊張状態が続くことはよくないので、抗議する人がいるかもしれないが「今こそ、お笑い芸人さんたちがテレビ

フリーアナウンサー・高木聖佳さんの洗濯時の思わぬトラブルに、SNSで関心が注がれている。 防水加工の衣類を脱水したところ爆発したかのような音が響き、慌てて見に行くと洗濯機が悲惨な状態になっていた。一体、なぜ起きたのか。 「知ってたけど、こんな壊れ方するとは」 高木さんは2022年10月19日、自宅で洗濯中に「事件」が起きたとツイッターで明かした。 洗濯機から爆発音と警報音が発せられ、急いで確認に向かうと見たことのない光景があった。洗濯機が防水パンから飛び出し、操作盤は浮き上がり明らかに故障している。高木さんは当時の状況を「爆発状態」と表現している。 原因を調べたら防水加工の衣類脱水だったことがわかり、「これ常識？」「お願いみんな、私を教訓に心にメモして」と注意を呼びかけた。 衝撃的な体験は注目を集め、「知らずに普通に洗ってた」「防水シーツ普通に洗ってた...」とリスクを把握していなかったと

東京・内神田にある老舗の蕎麦屋「満留賀」が閉店した。 店主は蕎麦アレルギーを患っており、症状が悪化したことがその理由。インターネットでは、驚きとともに、「あまりに切ない」との声があがっている。 113年の歴史に幕 明治36（1903）年創業の内神田の蕎麦屋「満留賀」が2016年6月24日、突然その暖簾を下ろした。 店には1枚の貼り紙。そこには、 「お客様にお知らせ 日頃から格別のお引き立てを賜り誠に有難う御座います。 この度、店主、蕎麦アレルギー悪化により、下記の通り一時閉店さ せて頂くことになりました。 明治36年（1903年）より神田の地に来て113年に亘り、永い間ご愛 顧いただきました皆々様に心から厚くお礼申し上げます。 誠にありがとうございました。」 と、昔の写真を添えて記している。 閉店の理由は、なんと4代目店主の竹本伸之さんの蕎麦アレルギーの悪化だ。 7月7日、店側に取材すると

マイナビ（東京都千代田区）が就職活動中の学生へ配信するメールに「学歴フィルター」が設けられているのではないかと、就活生の間で疑問の声が広がっている。発端は2021年12月6日、マイナビ新卒紹介事務局から受信したというメールのタイトルが「＜第１＞大東亜以下⑨」だったと、就活中とみられる複数のツイッターユーザーが拡散したことだ。 J-CASTニュースは、メールを受信した就活生とマイナビに取材した。 「就職活動を支援する企業として少し疑問」 J-CASTニュースの取材に応じた就活生は、23年卒業見込みの男女。 メールを参照すると、送信者はマイナビ新卒紹介事務局。受信時刻はそれぞれ異なったが、いずれも午前11時台だった。就活サービス「マイナビ2023」に登録する際に、就活エージェントサービスを利用する設定にした学生に送信していると記されている。内容は企業へのインターンシップを紹介するものだった。

チャーハンを「パラパラ」になるよう仕上げたい。最良の方法をめぐって、インターネット上ではたびたび議論が起きる。論点になるのは、卵の調理法だ。 J-CASTトレンドは中華レストランに取材。それを基に、実際に試してみた。 中華レストランの意見は 中華料理といえば、火力だ。チャーハンのパラパラ具合を再現するのに、家庭用コンロではレストランと比べると火力が弱い。 それでも、家で手軽にパラパラチャーハンが食べたい。ネット上では、「卵はご飯と混ぜてから炒める」「卵を先に入れて、半熟状態でご飯入れて混ぜる」「ご飯を炒めてから、混ぜた卵を入れる」という声がある。 ご飯が先か、卵が先か――。レシピを検索しても、手順はバラバラだ。 本場中国ではどうなのか、編集部で中国人の同僚によると、中国の関連サイトでは「ご飯が先」との主張が多い。一方で、「卵とご飯をまぜてから」や「卵が先」を推している人もいるとのことだった

最近「アニマルウェルフェア」という言葉を見かけることが増えている。きっかけになったのは、「鶏卵汚職」事件だ。2021年1月15日、吉川貴盛・元農林水産相が東京地検特捜部から収賄の罪で在宅起訴された。 狭いケージに押し込む 「アニマルウェルフェア」は、「動物福祉」とも訳される。家畜を狭い空間に詰め込み、そこで飼育するような畜産方法を批判する考え方だ。家畜にとって、ストレスや苦痛が少ない飼育環境を目指す。 それではなぜ、「鶏卵汚職」で改めて注目されることになったのか。 「NHK NEWS WEB」が1月27日、背景などを詳細にリポートしている。それによると、日本の鶏の約9割は「ケージ飼い」。入り口の幅が30センチ前後、奥行きと高さが45センチほどの1つのケージの中に2羽から3羽の鶏を詰め込む。1羽当たりの床面積はB5からA4サイズ。床には傾斜があり、鶏が卵を産むと自動的に回収される仕組みだ。

「ハンコの次はFAXをやめたい」と、河野太郎・行政改革担当相が行政手続きのペーパーレス化・オンライン化の一環として意欲を示した「FAX廃止」。新型コロナ禍では、保健所でPCR検査結果の情報共有にFAXが使われていたことが記憶に新しい。ほかにも、行政や政治など様々な現場でFAXは通信手段として根付いている。何がオンライン化のハードルなのか？ 「行政手続き上の押印廃止について各省ほぼ出揃いました。銀行印が必要なものや法律で押印が定められているものなど、検討対象が若干ありますが、大半は廃止できそうです」 官僚、「調整が大変、抵抗も激しそう...」 2020年9月30日、自身のツイッターでそう投稿した河野氏。9月24日のデジタル庁創設に向けた会議で「ハンコをすぐにでも無くしたい」と表明してから1週間。匿名が条件で取材に応じた厚生労働省のある課長級幹部は河野氏のツイートを読み、「スピード感ありますね

新型コロナウイルス感染拡大を受け、一部の作品を無料配信していた成人向け動画サービス「SODプライム」で、顧客の個人情報が流出していたことが2020年3月18日、わかった。 運営する「ソフト・オン・デマンド」（東京都中野区）はJ-CASTニュースの取材に、原因は特定できておらず「外部の専門家を交えて調査中」としている。 クレジットカード登録が必須 ソフト・オン・デマンドは3月13日、新型コロナウイルスの感染拡大を受け、「自宅待機を応援！！0円でご利用キャンペーン」を開始した。同社の動画配信サービス「SODプライム」の有料作品約200本を、3月末まで無料配信にすると決めた。 キャンペーン参加には会員登録が必要で、メールアドレスやクレジットカード情報などを登録する必要がある。同社が17日に会員に宛てたメールでは、「平常時よりも20倍程度のアクセスが続いている状態」と説明していた。 問題となったの

投資家の村上世彰（よしあき）氏（59）が、高校生への授業で行った実業家の堀江貴文氏（46）への言及をめぐり、「堀江さんを傷つけた点については、深くお詫び申し上げます」「堀江さんの活動については、私は非常に尊敬しております」とするコメントをJ-CASTニュースに寄せた。 堀江氏は村上氏の発言を報じたJ-CASTニュースの記事をツイッターで引用し、村上氏を批判するツイートを相次いで投稿していた。 堀江氏は村上氏批判を連続ツイート 村上氏の発言は、2019年5月22日に「N高」の「投資部」発足にあたって行った授業の中で出た。自らが06年に証券取引法（現・金融商品取引法）違反（インサイダー取引）の容疑で逮捕されたことについて、生徒の質問に答える形で 「たった一言堀江が『フジテレビほしい、フジテレビ買えませんかね？その前にニッポン放送を買ったらできますかね？』。それだけですよ。何のインサイダーでもな

2019年4月21日から22日にかけて開票された統一地方選の後半戦で、シングルイシュー（単一論点）を掲げる政党が異例の勢力拡大を遂げた。13年に設立の政治団体「NHKから国民を守る党」がそれで、「NHKにお金(受信料)を払わない方を全力で応援・サポートする政党(政治団体)」を掲げている。 首都圏や関西のベッドタウンを中心に47人が立候補し、26人が当選。その中には、NHKの「おひざ元」ともいえる渋谷区議選で当選した人もいる。13人いる現職議員と合わせると、勢力は39人に拡大。7月の参院選で国政進出を目指す。 反NHK以外の論点は「羽田空港・新ルート反対です」だけ 「NHKから国民を守る党」は、元NHK職員の立花孝志氏（51）が13年に立ち上げ、代表に就任。NHKの集金活動に悩む人に対して「NHK撃退シール」を配るなどの活動を展開している。立花氏は15年に千葉県船橋市議に当選し、市議を任期途

飼い主に常時口輪をされて虐待に遭っている犬がいる――。こんな投稿がSNS上で拡散されている。 投稿は議論を呼び、「かわいそう」「許せない」といった同情の声が上がる一方、愛犬家からは「うちのワンコもつけてる」「誤解してる人が結構多い」と理解を示す声も。口輪はどんな目的で装着するのか。販売元に聞いた。 「噛みついてしまう犬に必要」 投稿は2019年3月3日、動物保護活動をしているという人物がツイッターに寄せた。口輪をする犬を映した動画とともに、「虐待状態のワンコがいます」と報告。改善に向けて飼い主と交渉する予定だとした。ツイートはその後削除され、真相は不明となっている。 投稿は広く拡散されたため、ツイッターでは口輪が関心を集めた。知名度が高くないためか、口輪をする＝虐待ととらえる向きもあった。 口輪を扱う大阪の会社によれば、口輪はマズルガードとも呼ばれ、拾い食い、噛みつき、傷舐めの防止や無駄吠

森永製菓の「森永チョコフレーク」生産終了の報道をめぐり、ちょっとした誤解が広まっている。現時点では販売終了の予定は一切ない、日清シスコ「チョコフレーク」との混同だ。 例えば、間違えて日清側に問い合わせをする人が出たり、フリマアプリ「メルカリ」で日清シスコの商品が高額売買されたり...。このように、両者をごっちゃにした「まさかの勘違い」が続出しているのだ。 「チョコフレークの棚が空っぽに」 森永製菓は2018年9月28日、千葉県にある菓子工場の閉鎖など生産拠点の再編案を発表。それに伴って、1967年発売のロングセラー商品「森永チョコフレーク」の生産を来夏までに終了することを明らかにした。 正式な商品名は「森永チョコフレーク」なのだが、新聞やテレビなど多くの報道では、メーカー名を略した「チョコフレーク」の名前が使われた。その影響もあってか、日清シスコの同名商品と混同する人が続出したのだ。 加え

「ミニ四駆」などで知られる模型メーカー・タミヤ（静岡市）の田宮昌行（たみや・まさゆき）社長が、2017年5月1日に病気のため死去した。同社担当者によると、59歳だった。死因は非公表という。 静岡市出身。銀行勤務を経て1988年にタミヤ入社。2008年に代表取締役社長へ就任。同社をトップメーカーへ押し上げた前社長の田宮俊作氏（現・会長）からバトンを受け継ぎ、プラモデルの海外展開などに尽力した。 模型ファンから追悼の声相次ぐ 昌行氏は、俊作会長の娘婿にあたる。2008年に社長へ就任する以前から、プラモデルの生産拠点があるフィリピンの子会社社長を務めるなど、海外事業との関わりが強かった。実際、社長就任を伝えた静岡新聞（08年5月15日記事）の報道によれば、昌行氏は就任にあたっての抱負として、 「プラモデルや無線操縦の格好良さを静岡から世界に向けて発信し、模型を作る機会を提供していきたい」 と同紙

お笑いコンビ「ダウンタウン」の松本人志さん（54）ら一部タレントが、マイクロソフト社の表計算ソフト「Excel（エクセル）」を知らないと出演番組で明かし、ネット上で驚きの声が相次いでいる。 松本さんのほかにExcelを知らなかったのは、お笑い芸人の東野幸治さん（50）、元プロ野球選手の長嶋一茂さん（52）。ツイッターなどでは「世間知らずにも程がある」といった否定的な意見が出る一方で、「必要ないもんは知らなくて当然」との声も目立っている。 「Excel分かんない。Excelって何ですか？」 エクセルの話題が出たのは、2018年2月11日放送の情報バラエティー番組「ワイドナショー」（フジテレビ系）だ。番組の終盤、コメンテーターとして出演した国際政治学者の三浦瑠麗さん（37）が、 「私のお婆ちゃん、80歳を過ぎてからExcelを始めて、なんか地代計算をエクセルでやってて凄いなと思ったことがあって

東京電力の福島第1原発などで働く作業員の日給は、何重にも「ピンハネ」されていた。東電が支払っている日給は1人当たり10万円程のケースが多いが、それが下請け、孫請けに5次、6次とピンハネされ、少ない人だと8000円という30代男性もいた。 日弁連は2011年8月4日に都内で「原発労働問題シンポジウム」を開き、日当の実態を公開した。実際に原発で働く作業員もシンポジウムに出席し、その実態を説明した。 何層もの下請け会社が関与 原発事故が起きた現場は放射線量が多いなど非常に危険が伴うため、それに見合った日当が出るのが当然だ。ネットでは原発事故が起きた当初は、「日当20万円の募集が出た」などと騒ぎになった。 日弁連によると東電の支払いは1日10万円が多いが、何層もの下請け会社が関与して、その段階ごとに手数料が引かれていく。最終的に1万円から1万数千円になるという。ある30代の男性は8000円、別の男

さまざまな予兆が、中国の電気自動車（EV）市場の人気は2018年は継続しない可能性が高いことを示している。 まず、重視するのに値するシグナルは、すでにEVについて供給過剰の局面が出現していることである。中国自動車工業協会(China Association of Automobile Manufacturers)のデータによると、2017年１～９月、自動車製造企業は計42万4000台の新エネ自動車を生産したが、販売台数は、それを下回る39万8000台だった。またアナリストは「個人消費者の購買台数は総販売台数の4分の1に過ぎず、その他は国有タクシー会社、あるいは公共サービス車両チームが購買したものだ」と推測している。 消えるEV補助金 中国の消費者が電気自動車を買う一番の理由は、政府の補助金により電気自動車の価格が基本的にガソリン車とほぼ同じであるためだが、今やこの補助金という要素が消失しよ

アルコール分0.3％ 「ショコラミント」は、爽やかに香るミントのアイスクリームに、ほろ苦いチョコレートチップを合わせた商品だ。 食べてみたというツイッターユーザーからは、 「お上品な味がしました」 「めちゃめちゃ美味しい」 と、絶賛コメントが多い。 一方で、アルコールが「0.3％」含まれており、注意喚起する人や、気づかなかったという声も多数漏れている。 「ダッツのショコラミントはアルコール入っているので運転される場合はご注意を...」 「アルコール入ってたんですねー下戸なので食べるの気をつけます」 商品のパッケージ側面では、「アルコール分0.3％」「お子様や特にアルコールに弱い方はご注意ください」と注意を促している。しかし、小さく書かれているため、見逃してしまう人が多いのかもしれない。 「酒気帯び運転」に相当？ 実際に、記者が「ショコラミント」を1つ食し、食事後すぐに呼気中アルコール濃度を

虚構情報を幅広く発信する「虚構新聞」が2017年4月6日、「記事が一部現実化してしまった」とお詫び文を掲載した。 現実と虚構の区別を総合的に検討した結果、「概ね誤報と判断せざるを得ない」との結論に達したという。 虚構の政策が次々と実現 虚構新聞は2015年2月17日、「日本の『謙虚』、海外アピールに200億計上」という「虚構」記事を掲載した。政府が日本独特の「奥ゆかしさ」「謙虚さ」といった文化的価値観を世界に発信するプロジェクトを立ち上げ、日本人の美徳をまとめた各国語小冊子600万部を無料配布、200億円を来年度予算として計上する、という内容だった。 これらは「虚構」として書かれたものだったが、約2年の時を経て一部が現実となってしまった、というのだ。虚構新聞によると、それは、経済産業省が17年3月8日、「世界が驚くニッポン！」というコンセプトブックを公表したことだという。 コンセプトブック

福岡県大野城（おおのじょう）市で、土木作業員の41歳の男（いずれも自称）が軽犯罪法違反容疑で現行犯逮捕された。 逮捕の理由は、正当な理由なく「懐中電灯」を携帯していたことだった。懐中電灯の何が犯罪にあたるのかと、インターネット上では驚きが広がっている。 「他人の邸宅又は建物に侵入するのに使用されるような器具」 J-CASTニュースの2017年3月9日の取材に応じた福岡県警察本部の広報課担当者によると、今回の件で男が逮捕されたのは2月28日4時2分、場所は大野城市内の路上だった。容疑の内容については 「同日3時28分ごろ、正当な理由なく他人の邸宅又は建物に侵入するのに使用されるような器具である懐中電灯を隠して携帯していたものである」 と話している。本人の認否などはあきらかになっていない。 県警ウェブサイトにも「正当な理由なく、懐中電灯を隠して携帯していた容疑で逮捕しました」という情報が掲載さ