突然「選ぶ側」になった「恋愛弱者女性」と、選ばれるハードルが高すぎる「恋愛弱者男性」を待ち受ける「マッチングアプリの罠」 東京都立大学教授で経営学者の高橋勅徳氏が40代男性の婚活について、婚活パーティと結婚相談所での自身の経験も踏まえて分析した『婚活戦略』は学術書としては異例の反響を呼んだ。その高橋氏が今度はマッチングアプリでの婚活を題材に、物語仕立ての『大学教授がマッチングアプリに挑戦してみたら、経営学から経済学、マーケティングまで学べた件について。』（クロスメディアパブリッシング）を著した。 マッチングアプリでも、一般的には高収入、容姿端麗といったハイスペであれば異性から選ばれやすいと言われている。しかし高橋氏は、検索・比較可能なすべてのスペックは相対化されて陳腐化し、最終的には「この人と恋愛できる（できそう）か」が決め手になるしくみになっている、と言う。どういうことなのか？ 婚活で会

ファッション、自己表現としてタトゥーを入れたフリーランスモデルの宮内チカさん（仮名・27歳）。誰もが羨むルックスとスタイルを持ち、彼氏は慶大卒の商社マン。幸せな日々を過ごし、結婚も秒読みかと思われたが、思わぬ悲劇に見舞われることになった。 （この記事は後編記事です。前編はこちら。） 彼はタトゥーを「可愛い」と褒めていた 「彼に告白された時、正直に『私、タトゥー入ってるけど大丈夫？』と聞きました。すると、彼は『俺は偏見ないよ。むしろ、オシャレでいいじゃん』と言い、安心しました。その後、直接、タトゥーを見せた時も『可愛い』と何度も褒めてくれました」 順調に愛を育み、交際期間は1年半になった。そのタイミングでお互いに結婚を意識するようになった。まずは宮内さんが自分の母親に紹介した。その後、彼の故郷である福岡県へ行くことになった。最初はただの旅行の予定だったが、彼は「結婚を前提に付き合っている女性

2022年の出生数が80万人割れとなって、大きな波紋を広げている。1899年の統計開始以来、初の80万人割れとなる79万9728人になった（厚労省「人口動態統計」）。 岸田文雄首相は「こども政策の強化」として、（1）児童手当を中心とした経済的支援の強化、（2）産後ケア、幼児教育や保育のサービスの拡充、（3）働き方改革――を3本柱として掲げるが、既存施策の焼き直しに留まり、実効的な「少子化対策」とは言えない状況だ。 筆者は約20年前から雇用と結婚、出産、子育ての関係をライフワークとしているが、雇用不安が少子化に与える影響は計り知れず、その視点が抜け落ちている。 男性正社員・非正社員の未婚率の大きな差 著書『年収443万円』では、不妊治療中の男性（30代前半）が雇用不安を抱える。 「今は自分も妻も、地元の平均年収を上回っているからこそ、結婚もできて、子どもを望めるのだと思います。ただ、妻は正社

なぜ世界各地で戦争や紛争は続くのか。世界経済はなぜ不安定なのか。 実は、現代という時代が今のようになったのは「アメリカとロシアの闘い=冷戦」が多大な影響を及ぼしている。もともと欧米とロシアのこの闘いは、100年以上も前から続いており、地政学の大家・マッキンダーもこの闘いを「グレートゲーム」として考察していた。つまり、ここ100年の世界の歴史は「地政学」と「冷戦」という２つのファクターから眺めると、とてもクリアに理解が広がるのである。 いまウクライナで起こっている戦争も、中東やアフガニスタンで紛争が絶えないのも、この「地政学」+「冷戦」の視点からみると、従来の新聞やテレビの報道とはまた違った側面が見えてくる。まさに、それこそが「THE TRUE HISTORY」なのだ。発売前から一部で大きな話題になっている、「地政学と冷戦で読み解く戦後世界史」から、とくに重要な記述をこれからご紹介していくこ

悪口は言っちゃいけない 三浦瑠麗がボロクソに叩かれているのには驚いた。数年前、あるテレビ局で情報番組のディレクターと彼女の話になったとき、「三浦さんの悪口は間違っても言っちゃいけない」と言われた。聞けば、政権に近い数名の出演者については「気難しい事情がある」と、腫物を触るような扱いをしているということだった。 たしかに三浦氏は政府の有識者会議などにも起用されてきた女性であり、最強のバックアップを持つタイプのテレビコメンテーターだけに、一転してバッシングされ、あっという間にメディアから消えたことは衝撃的だ。それだけ潜在的に彼女を嫌う人が多かったからだろうが、その要因のひとつは「国際政治学者」という肩書きにもある。 学者は本来、学問の研究を専門職とするが、彼女の場合、国家政策を深く掘り下げる国際政治学についての研究がされているとは思えない話ばかりで、その手の解説で頻繁に出てくるマルクスやエスノ

「若者に風呂なし物件が人気」は本当か？ 最近「若者に風呂なし物件が人気」といった趣旨の報道が物議を醸しました。 ほぼ同時期に複数のメディアが似たような記事を発信したことが直接のきっかけですが、若者の貧困問題が根っこにあるにもかかわらず、それを考慮しないで1つの文化、ファッションのように片付けていることに対する非難や疑問の声が、それこそ若者を中心に湧き起こりました。昨年末に海外メディアが、日本で「三畳一間」の狭小物件のニーズが高まっていると指摘したことなどもこれに影響しているようです。 筆者はアメリカ発のミニマリズムが日本において生存主義（サバイバリズム）の色彩を強めていることについて、これまでさまざまな媒体で語ったり、書いたりしてきました。モノを極限まで減らすことや、住空間をコンパクトにするミニマリズム、シンプルライフの流行が、先行きが不透明で転落のリスクに脅かされた過酷な時代状況と無縁で

マウス♪マウス♪パソコンマウス♪」 「おい携帯返せ……」 左手で髪をかき上げながら、一糸纏わぬ姿の男性が近づいてくる。ソファに座った女性は、男性にスマホのカメラを向けた。千代田区にあるタワマンの上層階、柔らかい照明の光を受けて、局部を露にした男性の肌が白く光っている。 「お前！」 次の瞬間、男性は声を荒らげ、右足を腰の高さまで上げて薙ぎ払うような鋭いキックを放つ。蹴られた女性は、ひっくり返るように体勢を崩した―。 全裸の男性は、株式会社MCJの代表取締役会長・高島勇二氏（48歳）。乃木坂46のメンバーが「マウス♪マウス♪パソコンマウス♪」と歌うＣＭでも話題になった「マウスコンピュータージャパン」を起業した経営者だ。 高島氏に蹴られた20代のMさんは元恋人で、黒髪ロング、女優の小松菜奈似の女性だ。Ｍさんが、高島氏にキックされた時の状況を明かす。 「'21年の7月15日のことです。高島が酔って

作家のヘレン・プラックローズと数学者のジェームズ・リンゼイの共著である『「社会正義」はいつも正しい』が早川書房から刊行された。批評家のベンジャミン・クリッツァー氏が、同書の読みどころを解説する。 「特権」をめぐる議論 近頃では、日本でも「特権」に関する議論が盛んになされるようになった。もともとはアメリカにおける「白人特権」の理論に由来しているが、日本では「男性特権」について論じられることが多い。女性差別に関する従来の議論では、性犯罪や賃金格差など、女性の側が被る具体的な被害が問題視されていた。 それに対して、男性特権の理論では「性犯罪に遭う心配をせずに夜道を歩けること」や「自分には正当な賃金が支払われるのが当たり前だと思えること」など、男性側の経験や意識が問題視される。つまり、女性差別が存在している社会では、女性たちが被っている差別を受けずに済むという点で男性たちには「特権」がある、とされ

1人あたりGDPで、台湾が日本を抜いた。韓国が日本を抜くのも時間の問題だ。アベノミクス以前と比べて、日本の国際的地位は、大きく下落した。日本企業が円安に安住して、技術開発を怠ったからだ。日本は、挽回できるか？ 日本は、もはやアジアで最も「豊かな」国ではない 10月に公表されたIMF（国際通貨基金）の世界経済見通しによると、2022年の1人あたりGDPで、台湾が44821ドル（世界第24位）となり、日本の42347ドル（27位）を越えた。 台湾と韓国の経済成長率は高いので、1人あたりGDPで日本を抜くのは、時間の問題だと考えられていた。韓国の値がやや高かったので、韓国が先に日本を抜くと考えられていたのだが、実際には台湾が先になった。 日本が韓国に抜かれるのも、時間の問題だ。多分、今年中か来年中にそれが起きるだろう。 これまでも、シンガポールと香港の1人あたりGDPは、日本よりかなり高かった（

父親は統一教会トップ、義祖父は文鮮明 統一教会（現・世界平和統一家庭連合）との関係で、自民党は窮地に立たされている。山際大志郎経済再生担当相は、旧統一教会との深すぎる関係への疑惑と、それに対するブレブレの説明が原因で、10月24日、ついに辞任した。 「表向きは辞任だが、実質的には解任だよ。山際は数年前のことを『資料がない、わからない。覚えていない』と繰り返したが、そんな記憶力では大臣は務まらない」（自民党閣僚経験者） だが、自民党と統一教会の「ズブズブ」の関係は、そんなレベルでは済まされない。「現代ビジネス」は、今回の問題の発端となった故・安倍晋三首相と統一教会の密接な関係を示す、決定的な証拠を入手した。 2014年3月3日、非公開のFacebook上で【がんばれ安倍さん！ at 自民党会館 第二次安倍政権発足1年前】という文言とともに、下の写真を投稿したのは、大塚洪孝なる人物。この大塚氏

「なぜ自殺をしてはならないのか」。この問いに導かれて、アメリカの歴史学者ジェニファー・マイケル・ヘクトが哲学の歴史の森に分け入り、思索し、著した『自殺の思想史――抗って生きるために』の邦訳が、このたび、みすず書房より刊行された。批評家のベンジャミン・クリッツァー氏が、同書の議論を紹介する。 「自殺」の論じられにくさ 「自殺」は重大な問題だ。大半の人は、家族や友人が自殺をしようと考えていることを知ったらそれを阻止しようと努力するだろうし、親密な相手が自殺を検討したことがあるという事実を知るだけでもショックを受けるだろう。自分自身が自殺を考えていた時期がある人は、その時分の記憶を苦々しさや不安と共に思い返すはずである。そして、実際に家族や友人に自殺してしまい、心に傷を抱えながら生きている人は多々いる。 また、自殺は個人的にだけでなく社会的にも重大な問題と見なされている。自殺者が多い社会はそうで

安倍晋三元首相が銃撃されてからおよそ1ヵ月が経った。容疑者・山上徹也の犯行動機や彼が抱えていた屈折については、供述内容などから断片的に伝わってきてはいるが、まとまった像はなかなか見えてこない。 以下では、成蹊大学の伊藤昌亮教授が、山上容疑者のものとされるツイートを定性的・定量的な手法で分析、容疑者が持っていた独特の政治的傾向を探った（文中敬称略）。 調査の概略 本論では、安倍晋三元首相銃撃事件を起こした山上徹也容疑者のものとされるツイートの分析から、その政治的傾向を探ってみたい。彼はどんな立場から何を見、何に憤り、自らが生きる政治的世界をどう捉えていたのだろうか。 まず調査の概略を記しておこう。対象としたのは、Togetterにアーカイブされている彼自身のすべてのツイート、1147件だ。リツイートは含まず、引用リツイートについては当人のコメント部分だけを含むものとした。 それらを対象に、「

「キャンセル・カルチャーと言うべきでない」論 過去または現在に行われた非道徳的あるいは差別的な言動を糾弾し、発言者に対して社会的制裁を求めるムーブメント「キャンセル・カルチャー」が、日本にも根付いて久しくなった。差別的な言説を許さないという社会的コンセンサスの実践であるとして支持・評価する声もある一方で、自由な言論を委縮させるとの批判も根強い。 朝日新聞デジタルに掲載された、同志社大学大学院グローバル・スタディーズ研究科教授・南川文里氏のインタビュー記事では「キャンセル・カルチャー」に対する批判はもとより、「キャンセル・カルチャー」という語そのものが、日本社会の現状を鑑みるに、用いられるべきではないとの持論が展開されていた。 〈「マイノリティーが声を上げることをキャンセルカルチャーと名付け、行きすぎだ、と牽制（けんせい）する風潮があるのが気がかりです。現時点では、『キャンセルカルチャー』と

「刺して」いるのは誰だ 同派の議員は、疑心暗鬼に陥っているようだ。 「選挙の実働部隊として統一教会を重宝している議員は、派閥を問わず多い。それなのに、『統一教会＝安倍派』のイメージが定着しつつある。岸田総理は、自分が統一教会と関係がないから、安倍派の幹部を『刺す』ために、過熱する報道を放置しているのではないか」（安倍派所属議員） 安倍政権や菅政権では、官邸から報道機関に対する圧力がたびたび問題になった。もちろん誉められたことではないが、岸田官邸は今回、そうした動きを見せていない。ある安倍派関係者も、「安倍派は問題があるという認識が広がれば、9月の内閣改造で重用しなくて済むという計算があるのだろう」と推測する。 さらには、安倍派内紛の火種にもなりそうだ。 「統一教会の支援を受けていない世耕（弘成参議院幹事長）さんが、教会を『反社会的団体』と厳しく批判し始めた。下村さんや萩生田さんとの、権力争

安倍派議員の「疑心暗鬼」 「岸信介さんの流れを汲む清和研に、統一教会と関係がある議員が多いのは確か。でも、宏池会にも（教会の）イベントに顔を出していた議員はいる。ウチばかり糾弾されているのは、なんだか不公平な気がする」 こう漏らすのは、自民党安倍派＝清和政策研究会所属の中堅議員である。 自民党と統一教会の関係が注目される中、とりわけ槍玉に挙がっているのが、安倍派と同教会の関わりだ。安倍氏の弟・岸信夫防衛相をはじめ、細田博之衆院議長、下村博文・安倍派会長代理、萩生田光一経産相に稲田朋美元政調会長と、派閥中軸が集中砲火を受けた。

SNSと現実の大きなギャップ 2022年7月10日に行われた第32回参議院選挙は、前回の衆院選と同様に自民党は盤石、左派系野党が軒並み苦戦を強いられる一方、維新が昨年の衆院選からさらに勢力を拡大させた。安倍晋三元首相が銃撃され死亡するという想定外の事件はあったが、メディアによる事前の予測から大きな変化はなく、おおむね想定通りの結果で今回の選挙は幕を閉じた。 2012年の第二次安倍政権成立以後、自民党は「最新の時代感覚から取り残され、旧態依然とした“オジサン政治”を続け、日本をダメにする悪の政党」であるとして、インターネットやソーシャルメディア上では蛇蝎のごとく嫌われている。文化人や知識人など、各界の著名人による「自民党政治」に対する批判を目にしない日はない。しかし、過去10年間で7回行われた国政選挙では、すべて自民党が圧勝と言ってよい結果に終わっている。 ソーシャルメディア世論を観測してい

安倍晋三元首相が凶弾に倒れ、保守政治家と旧統一教会（旧名称は世界基督教統一神霊協会、現・世界平和統一家庭連合。以後、統一教会と呼ぶ）の関係が再び注目を集めている。支援を受けた国会議員の名前が次々に明らかとなっているが、地方政治でも統一教会は幅広く浸食を試みているという。2009年に足利市長に当選した大豆生田実（おおまみうだ・みのる）氏は、保守政治家の一人だが統一教会の問題を長らく調査してきた人物だ。大豆生田氏に地方政治と統一教会の現実と選挙妨害の実態について寄稿してもらった。 敵に回すと恐ろしい存在 衝撃的な事件から早、3週間余りが経過しようとしています。 凶弾に倒れた安倍晋三元首相に対して哀悼の誠を捧げつつ、私は栃木県足利市の元市長として、この問題について語らないわけにはいかない。そういう思いで今回、筆をとりました。 今、国会議員と統一教会の関係がにわかに注目を集めています。 とりわけ反

連続在職日数2822日、憲政史上最長の政権を築いた安倍晋三元首相は、アベノミクスや集団的自衛権の行使など、賛否両論の政策を推し進めた。またスキャンダルにまみれたモリカケ問題では、国民を二分する激しい対立を引き起こしもした。 2012年12月に成立した第2次安倍政権とは何だったのか。安倍氏が殺害されるひと月前、奇しくもその実態を論考した『長期腐敗体制』（角川新書）を上梓していたのが、思想史家であり政治学者の白井聡・京都精華大学准教授だった。 ベストセラー『永続敗戦論』をはじめ、戦後日本政治史の核心をつく著作を発表し続ける白井氏に、第2次安倍政権以降の「体制」について、その真相を語ってもらった。 （取材・文　小林空） 「自公政権はきわめて歪な『体制』と化している」 ――安倍晋三元総理が凶弾に倒れました。 まずは哀悼の意を表したいと思います。あまりに衝撃的で言葉もありません。 事件の解明はまだこ

「形式的な差別」と「不当な差別」 「女性専用車両は男性差別ではないか」といった疑問を見聞きすることがあります。性差別を扱った授業でもこの種の疑問が出されることはありますし、SNSでも見かけることがあります。 確かに、同じ運賃を払っているのに車両の一つに乗車できないことは、不平等な不利益扱い、例えば機会の制約だと言えます。またそれが、性別という本人が変更困難な特徴に基づいていることも典型的な差別に似ています。 しかし、それは本当に「不当な差別」だと言えるのでしょうか。本稿では女性専用車両について検討し、それが不当な差別かどうかを考えます。先に結論から言えば、女性専用車両は男性に対する不当な差別だとは言えません。以下ではその理由を丁寧に考えていきます。 まず一般に、変更困難な特徴に基づく不平等な不利益扱いは、形式的には差別だと言えますが、つねに不当だとは言えません。 例えば、サッカーのプレミア

左派を震撼させたその実績を検証すると 7月14日、岸田首相は、暗殺された安倍元首相について今年秋に国葬を行う方針を明らかにした。これに対し、公明はコメントせず、共産、れいわ、社民は反対した。 安倍元首相の功績については世界的には称賛されているが、国内の左派やリベラルを中心に「アベ政治を許さない」と露骨に嫌う人も目立った。安倍氏に反発するメディアも少なくなかったが、安倍氏はそうした人たちのどこを刺激したのだろうか。 本コラムで何度も紹介したが、安倍元首相は、経済政策で雇用の確保の実績はピカイチだった。安全保障では、西側政治家の中で誰よりも早く専制国家中国の脅威に気づき、民主主義のクワッド（日米豪印）に動き、同盟（集団的自衛権）の重要性から安保法制を作った。 これらの経済政策や外交安全保障政策は、世界標準の政策であり、世界からの評価を得るのも当然だった。経済政策は、複数のノーベル賞受賞者や世界