ブクマカに限らずツイッターアカもだけど、普段は脊髄反射の放言だけ書いているアカウントが、ある分野だけかなりの学識・経験を匂わせるコメント付けてると、この人その分野で働いているか、勉強している学生さんかな？　と思う。 デフォアイコンや幾何学模様アイコンで罵詈雑言Botみたいな挙動してるこのアカウントにも中に人がいるんだなあと人間味を感じて楽しい。

音楽業界は実は音楽だけ売ってる訳ではない今コロナでどこも死にそうになってますがエンタメ業界は特に死にそうな業界の筆頭として残念な意味で話題になってます。要するにライブができないことが致命的なんですが、なんでライブができなくなっただけでみんな頭を抱えてるのかを僕の目線でこれまでの音楽ビジネスの歴史を追いながら書きます。あ、僕は音楽業界出身でアイドルプロデュースと作曲家・写真家のマネジメントとイベント企画をやってる人です。コンパクトに記事書こうと思うので情報ソースなどは割愛するから気になったら調べるか聞いてください。 昔々、音楽業界はCDを売るビジネスだった僕は今30代前半で、小学生ぐらいだった90年代後半はテレビで音楽番組沢山やってたり、テレビ番組と連動してアーティストオーディションや企画物のアーティストがでてきたり、テレビを中心に盛り上がっていました。CDが何万枚も売れててランキング番組も

日本の新型コロナウイルス対策は「ＰＣＲ検査が少ない」「自粛措置が甘い」などの批判もあり、厚労省は８日、感染の有無を調べるＰＣＲ検査や治療に向けた相談・受診の目安を見直し、公表した。ただ、欧米諸国に比べて、日本の死者数や死亡率がケタ違いに少ないのは厳然たる事実である。この謎について、京都大学大学院医学研究科の上久保靖彦特定教授と、吉備国際大学（岡山県）の高橋淳教授らの研究グループが「日本ではすでに新型コロナウイルスに対する集団免疫が確立されている」という仮説を発表して注目されている。感染力や毒性の異なる３つの型のウイルス（Ｓ型とＫ型、Ｇ型）の拡散時期が重症化に影響したといい、日本は入国制限が遅れたことが結果的に奏功したというのだ。

特定定額給付金、野党は要求が容れられたと喜んでいるが、私は賛成できない。給与保証のある公務員や正社員には必要ない。ほんとうに必要なひとに必要なおカネを届ける方が大事。給付要件を簡略化して低所得層に届ける方がずっとまし。

世の男性は「若くて美人でおっぱいの大きい女性」を求めているが、そんなん当たり前である。誰だって魅力的な相手と付き合いたい。世の「弱者女性」は、ブスな私が選ばれないのは差別だ、なんて言わない。むしろ化粧やダイエットをして、自分を魅力的に見せることに余念がない。成果を得るために努力している。あるいは男性から距離を置いて、趣味つながりの女性同士で一緒に暮らしたりする人もいる。 一方で、世の女性が「強い男性（イケメン・高収入)」を求めるのも当然であるが、なぜか「弱者男性」は、イケメン・高収入を選ぶのは差別だと騒ぎ続けている。そういうとこやぞ

anond:20200507171805 を読んでて思ったんだけどさ、「男性性から降りる」「男性の役割から降りる」って具体的に言うとどういう事を指すんだろう？ 考えてみるとよく分からんよな。 例えば、「外で働いてお金を稼いで女性を養う」から降りる、とか？ でも、そっから「降りる」ってことは「外で働いてお金を稼いで女性を養う」事がまず出来てる前提なわけじゃん？ 男性性とか男性の役割が何であるにしても、そこから「降りる」選択ができる時点で、結構な強者じゃないと不可能じゃない？ または、「男は外で働いてお金を稼いで女性を養うものだ」というプレッシャーから降りる、ってことだったり？ その場合は、稼いでなくて女性のパートナーもいない人の場合でも、プレッシャーは感じるだろうから、そこから「降りる」こともできるのかもしれない。 いや、でも、そもそもプレッシャーをかけてるのは周囲では？本人が気にしまいとし

https://anond.hatelabo.jp/20200507171805 「男性の役割から降りても救いはない」という匿名ダイアリーの記事を読み、早口で喋りたい気持ちになったので書いてみる。 筆者は男性役割から降りた・障害者となった、と記しているが、この「男性役割」という言葉を「競争社会」や「資本主義的上昇志向」に入れ替えてもほとんど文意は損なわれないか、むしろそのほうが似合っているようにも思える。 というのも、いまどきは男性だけでなく女性も、他人に選ばれるため・良い収入を得るため・より良いポジションを得るために公私を問わない競争のただなかにあるからだ。直接お金に換算できないものも含め、バリューを求めて人々は競争し、その競争を生き抜くよう訓練される。幼稚園や稽古事に通う幼少期も、学力やモテをめぐって競争する思春期も、社会に出た後も、だいたいそうだ。 女性には「競争社会」や「資本主義的

＜欧州30カ国を対象に、ソーシャル・ディスタンシングに基づく施策が新型コロナウイルス感染症の感染者数や死亡者数の減少にもたらす効果について分析した......＞ 新型コロナウイルス感染症の感染拡大を抑制するための公衆衛生戦略として「ソーシャル・ディスタンシング（社会的距離戦略）」が世界各国で採用され、欧米諸国の多くは、2020年3月以降、国民や市民、企業の活動を強制的に制限する「ロックダウン（都市封鎖）」の措置を講じてきた。 それでは実際、ロックダウンなど、ソーシャル・ディスタンシングに基づく施策は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大の抑制にどのくらい寄与しているのだろうか。 外出禁止は感染抑制に顕著な効果が認められなかった 英イースト・アングリア大学（UEA）の研究チームは、英国、ドイツ、フランスなど、欧州30カ国を対象に、ソーシャル・ディスタンシングに基づく施策が新型コロナウイルス感染

ひるおび、八代英輝が「韓国は罰則があったり、GPSで感染者を管理したり強制的だが、日本のプライバシー保護重視のやり方が日本には合ってる」と。本当に、他県ナンバー狩りとか、軽症者隔離施設放火とか、山梨県女性に対するネット私刑リンチと… https://t.co/ri9nJAA9gg

性的搾取と戦う国際活動団体などが、クレジットカード会社に対し、ポルノサイトでの決済をブロックするよう求めている。 BBCは活動家など10人による共同書簡を入手。書簡はポルトサイトについて、「性暴力や近親相姦、人種差別などを面白いものとして見せて」おり、児童性的虐待や人身売買を題材としたコンテンツを配信していると指摘している。