女性が知らない「おっぱいパブ」の仕組み なぜクラスター感染が起きるのかを徹底解説
世間的には「また、キャバクラか」という声も大きそうだが、今回、筆者は実際の業態と世間が思うイメージのギャップに、いささかの関心をもった。 それは、クラスターが発生した店が「キスや密着があるキャバクラ」と報道されたことだ。 関連記事：止まらない新宿バッシングに疑問符 劇場クラスターは誰のせい？ 本質を見誤れば一層のカオスを招く ■大マスコミが伝えきれなかった事実 遊び好きの男性なら、「それって、キャバじゃなくおっパブじゃん！」と思ったことであろう。しかし、である。風俗通が理屈をこねれば、ことススキノにおいてはキャバクラ＝おっパブであって、当該店がキャバクラと報じられることは間違いではないのだ。「じゃあ、（本当の）キャバクラは？」となるが、この場合、当地ではニュークラブという呼び方になる。まず、このローカルルールがややこしかった。 それとは別に週刊誌系やネット記事はともかく、天下の大マスコミ、
原監督の「賭けゴルフ」報道 巨人が新潮社に抗議
巨人は２４日、原辰徳監督（６１）が賭けゴルフで１日に１５０万円を荒稼ぎしたなどとする２５日発売の週刊新潮の記事について、発行元に抗議書を送付したと発表した。 記事中の「十数年前から一緒にラウンドしてきた５０代の男性」は、原監督が高額の賭けゴルフを繰り返してきたと証言しているが、球団の調査では「そのような事実は一切ありません」。また、記事に添えられた原監督とのツーショット写真は「２００７年１２月に撮影されたもの」で、原監督は１０年以上、この男性と会っていないという。 球団は「告発者とされる男性の虚言を中心に、荒唐無稽な事実無根の内容で構成されている」として、新潮社と週刊新潮編集部に代理人弁護士を通じて厳重に抗議。記事の取り消しと謝罪文の掲載を求めるとしている。
【高橋洋一 日本の解き方】民主党政権が掲げた「コンクリートから人へ」に踊った報道と流された国民 “脱ダム行政”の検証が必要だ（1/2ページ）
熊本県の水害では、川辺川ダムが建設中止となったことが焦点となった。昨年の台風１９号では八ッ場（やんば）ダムの存在も話題になったが、民主党政権が掲げた「コンクリートから人へ」の功罪はどうだったのか。 今から約１１年前、２００９年８月３０日の衆院選挙で民主党政権が誕生した。公約の中に「コンクリートから人へ」があり、そのシンボルだったのが「東の八ッ場ダム、西の川辺川ダムの中止」だった。 その当時、筆者はこの中止に反対の立場から、いくつかの書籍や論考を発表した。単に政治思想から反対したのではなく、サンクコスト（埋没費用）による意思決定理論から論じたものだ。 サンクコストとは、経済学でよく使われる概念で、それまで投入したコストは度外視して考えるというものだ。公共投資に則して言えば、完成までに要するコストと完成後の便益を比較し、便益が勝るときには工事継続、便益が劣るときには工事中止となる。この理論から
【昭和のことば】“切り取られ”発言の元祖 貧乏人は麦を食え（昭和２５年）
桜田義孝五輪担当相の「がっかりした」発言が話題になった。闘病を告白した競泳選手に向けられたことばだが、取材テープの全編を眺めてみるとそれほどの違和感はなく、失言を「切り取られた」かたちになっていることなどが、ネットでも話題になっていた。 この「切り取られ」発言の元祖ともいうべき、そしてまた最大の破壊力を持っていたことばが、これである。細かく説明している字数はないが、この池田勇人蔵相（当時）の発言は、「貧乏人は麦でも食ってろ」という弱者切り捨ての発言ではない。「所得の少ない人は麦を多く食う、所得の多い人は米を食うというような、経済の原則にそった方へもっていきたい」と述べたのである。 この年の主な事件は、「１０００円札発行」「自由党結成（総裁・吉田茂）」「静岡県熱海市で大火」「公職選挙法公布」「山本富士子、第１回ミス日本に選出」「炭鉱国営終わる」「朝鮮戦争勃発」「最高検、『チャタレイ夫人の恋人
本田圭佑「共同通信がヤバい方か」 「日本、中国批判参加拒否」配信めぐり…共同通信社「取材は尽くしている」
共同通信が６日に配信した、「日本、中国批判に参加拒否」「香港安全法巡る共同声明」「習主席訪日実現へ配慮か」「欧米諸国から失望の声」との見出しが付いた記事について、菅義偉官房長官は８日の記者会見で「米国や英国などの関係国は、わが国の対応を評価しており、『失望の声が伝えられる』という事実はない」などと否定的見解を示した。 この配信記事をめぐっては、サッカー元日本代表ＭＦ本田圭佑が７日、ツイッターで、「中国批判声明に日本は参加拒否って何してるん！ 香港の民主化を犠牲にしてまで拒否する理由を聞くまで納得できひん」「どんだけ他人事なん」と政府を批判した。 本田は８日、「共同通信がフェイクニュースでヤバい方やったか」「政府の皆さん、すみません」と発信した。 夕刊フジは８日、菅長官の会見を受けて、共同通信社に対して、何らかの対応を取るのかなどと質問状を送った。
会社にも家庭にも居場所がない！？ 富川アナ「報ステ」復帰に“水をさす”２人の存在
新型コロナウイルスに感染し、テレビ朝日の看板番組「報道ステーション」を休んでいる富川悠太アナウンサー（４３）の散歩姿が「ＦＬＡＳＨ」にキャッチされた。 「富川アナの体調はすっかり回復しているようですが、「報ステ」の復帰予定はいまだ立っていません」（テレビ朝日局員） 富川アナの復帰に水をさす存在が２人。 「ひとりは富川アナの代役を務めた小木逸平アナです。小木アナは、看板を背負うには地味すぎるといわれていましたが、それが逆に今回は誠実な印象ととらえられ、高評価の声があがっています。これはテレ朝にとってはうれしい誤算でしたね。もうひとりは元タレント妻。「文春オンライン」によると、富川アナの妻が、中学生になる長男に「だからお前は脳みそが腐ってんだよ！」などという暴言を浴びせたり、近所にまで妻の怒号が響いていたというのです。さすがにこれは、イメージダウンです」（前出・テレビ朝日局員）
立民また醜聞炸裂！ タクシーでチャック下ろし女性の顔を…初鹿氏に強制わいせつ疑惑（1/2ページ）
また、立憲民主党の議員に疑惑報道が直撃した－。初鹿明博衆院議員（４８、比例東京）が支援者の女性にキスを迫り、自身の下半身に女性の顔を引き寄せるなどの強制わいせつ行為に及んだと、１日発売の週刊文春が報じたのだ。初鹿氏は「意に反したわいせつ行為をした事実は一切ない」とのコメントを発表した。新人議員のセクハラ疑惑に続く醜聞炸裂に、枝野幸男代表は、どう「まっとうな」説明をするのか。 「汚れたリベラル」 新聞各紙に１日掲載された週刊文春の広告記事に驚いた方も多いはずだ。同誌によると、初鹿氏は２０１５年５月、都内の会合に出席した後、支援者の女性とタクシーで帰宅し、キスを迫ったり、「無言のままズボンのチャックを下ろし」て女性の顔を引き寄せたりしたという。 初鹿氏は東大法学部卒、鳩山由紀夫元首相の秘書を経て都議を２期務めた。０９年衆院選で初当選し、現在３期目だ。昨年１２月、女性を新宿・歌舞伎町のホテルに連
【高橋洋一 日本の解き方】歴史の「書き換え」を図る韓国政府 日韓併合は「植民地」支配ではない、日本も断固たる措置が必要だ（1/2ページ）
韓国が日本の輸出管理強化について世界貿易機関（ＷＴＯ）に提訴する手続きを再開すると明らかにした。そして、いわゆる元徴用工の訴訟でも、被告の日本企業の資産現金化を示唆している。 いわゆる元徴用工問題は、韓国の国内問題であり、韓国政府が三権分立を理由として、裁判所の判決などについて不作為を続けているのが根本原因である。 だが、三権分立を守りながらでも韓国政府にできることはある。日韓請求権協定の趣旨を生かすならば、韓国政府が日本企業に対する資産現金化の肩代わりをすればいい。これは、司法の判断を尊重しつつ行政府ができることだ。しかし、韓国政府は全く動かない。動かないことこそ、韓国政府が国際法を無視している証拠だといえる。 なぜ韓国政府が動かないのか。それは、日韓併合時代を「植民地」と言い換え、歴史を書き換えようとしているからだといえる。 史実をみると、１９１０年に日本と韓国は併合した。これを日本に
北朝鮮、韓国・文大統領への罵詈雑言止まらず 「人間らしく見えたが…むしろ前任者よりひどい」
北朝鮮による韓国の文在寅（ムン・ジェイン）大統領への罵詈（ばり）雑言が止まらない。韓国メディアによると、北朝鮮の対外宣伝メディア「統一のこだま放送」は、文大統領について、以前は「人間らしく見えた」が、「むしろ前任者よりひどいという気がする」として、朴槿恵（パク・クネ）前大統領を引き合いに出す形でけなしてみせた。 韓国の脱北者団体が北朝鮮体制批判のビラを散布したことをきっかけに、北の韓国批判はエスカレートしている。 朝鮮労働党で対韓国政策を担当するチャン・グムチョル統一戦線部長は１２日、「信頼は粉々になった」とする談話を出した。朝鮮中央通信が伝えた。韓国大統領府がビラ散布に厳正な対応を取るとしたことに触れた上で「信頼よりも疑惑が深まる」「犯した重い罪に比べれば、反省の態度があまりにも軽い」などと非難した。韓国政府は大口をたたく割には実践に踏み出せないと批判し、「これから流れる時間は南朝鮮（韓
赤松衆院副議長、大型連休中に愛知に帰省か！？ 国民には“自粛”求めながら… 直撃取材にも“だんまり”押し通す（1/2ページ）
赤松広隆衆院副議長（７２、愛知５区）が新型コロナウイルス対応で、政府が「不要不急の外出や帰省の自粛」を国民に求めていた大型連休中、地元の愛知県にある「ある施設」に来ていたと、夕刊フジに情報提供があった。赤松事務所は地元入りは認めたが、赤松氏も事務所も詳細な回答を拒み続けている。 「本日、愛知県の○○○○（＝ある施設）に赤松氏が来ていた。国民が外出や帰省を自粛しているのに…。多くの目撃者もいる。追及してほしい」 本紙読者から４月３０日、詳細な情報提供があった。 大型連休が明けた５月７日、赤松氏の東京事務所に聞くと、赤松氏は２０２０年度補正予算案が４月２９日に衆院を通過すると、愛知県に帰省した。その後、「緊急事態宣言」の期間延長報告（５月４日）に合わせて上京したという。「ある施設」への訪問については、「地元事務所に聞いてほしい」との対応だった。 衆院副議長室にも聞くと、「（赤松氏は副議長として
検察定年法、混乱の全真相解明！ 「左派野党・メディアこそが人事介入では」八幡和郎氏が考察（1/2ページ）
新型コロナウイルス対策が注目された後半国会で、検察官の定年延長を含む国家公務員法改正案が焦点に浮上している。インターネット上の世論を受けるかたちで左派野党やメディアは攻勢を強め、与党は沈静化に腐心している。衆院内閣委員会は１５日午後、森雅子法相も出席して、質疑を実施する。与党は審議後、採決を求める方針だが、野党の抵抗は必至だ。この難解な問題をどう理解すべきか。評論家の八幡和郎氏が解説・考察した。 ◇ この問題は、森法相が、黒川弘務・東京高検検事長を、稲田伸夫検事総長の後任とすることを念頭に、黒川氏が定年を迎える（今年２月）前の勇退を求めたが、稲田氏が固辞したことに発端があるとされる。 稲田氏としては、京都で４月に開催予定だった国連犯罪防止刑事司法会議（＝新型コロナで延期）を現職で迎えたかったといわれる。ただ、「林真琴・名古屋高検検事長を後任にしたかった」との見方もある。 そこで、法務省幹部
【高橋洋一 日本の解き方】国家公務員の「定年延長問題」は党派超え長年議論を重ねた経緯が いまになって騒ぐのは唐突感（1/2ページ）
ツイッターで「＃検察庁法改正法案に抗議します」という投稿が話題になった。マニアックなテーマにもかかわらず、多くの著名人がツイートした。 国会提出された法案の正式名は「国家公務員法等の一部を改正する法律案」で、内閣官房サイトにある法案概要を読むと、検察官だけではなく、国家公務員全体の定年延長であることがわかる。 簡単にまとめると、今の法律では、（１）国家公務員一般の定年は６０歳、ただし、定年の特例延長の規定あり（２）検察官の定年は６３歳、ただし検事総長は６５歳－というのを、（１）国家公務員一般の定年を６５歳（２）検察官の定年を６５歳とし、特例延長の規定も追加と改正するものだ。 ネット上では、「三権分立が保てなくなる」という意見もあるが、検察庁は行政の一部であるので、三権の問題ではない。というか、日本ではもともと行政と立法は首相が衆議院から選ばれる段階で独立していないので三権分立とはいえず、間
今注目テレ東の凄さ コロナでも放送継続、実写化不可能を実現 （1/3ページ） - zakzak：夕刊フジ公式サイト
新型コロナウイルス拡大防止のためにテレビ各局ではさまざまな試みを行っているが、その対応がもっとも評価されているのがテレビ東京だ。もともと、番組作りにおいては、低予算でありながら企画力で勝負していることは知られているが、今注目の“テレ東流”について改めて考察した。コラムニストでテレビ解説者の木村隆志さんが解説する。 ＊ ＊ ＊ このところ、「緊急事態宣言」発表時の通常番組放送、『家、ついて行ってイイですか？』の撮影マニュアル公開、ロケ中止で「全員リモート出演」の別番組に変更、「出社率2割以下」を達成……テレビ東京への称賛が続いています。 しかし、テレビ東京が凄いのは新型コロナウイルスへのスピーディーかつ柔軟な対応だけではありません。今春は大半の新作ドラマが放送延期という危機に見舞われる中、テレビ東京は「実写化不可能」と言われた3作品を放送し続けているのです。 なぜテレビ東京は「実写化不可能」
立民・辻元清美氏、韓国籍弁護士から「外国人献金」 夕刊フジ質問に“受け取り認める”回答 政治資金規正法に抵触する行為（1/3ページ）
立憲民主党の辻元清美国対委員長の政治団体が、２０１３年度から少なくとも２年間、韓国籍の男性弁護士から「外国人献金」を受けていたことが、夕刊フジの独自取材で分かった。政治資金規正法に抵触する行為であり、過去には複数の閣僚が辞任に追い込まれている。立憲民主党は最近、国会の代表質問や衆院予算委員会で、韓国海軍駆逐艦による海上自衛隊哨戒機へのレーダー照射問題などを取り上げない「韓国スルー」が注目されたばかり。辻元事務所は５日、夕刊フジの取材に「外国人献金」の事実を認めた。 夕刊フジが、大阪府高槻市にある、辻元氏の政治団体「辻元清美とともに！ 市民ネットワーク」（通称・つじともネット）の政治資金収支報告書を確認していたところ、１４年分の記載に疑問が浮上した。 大阪市の弁護士事務所の住所で、１万２０００円を個人献金した男性弁護士Ａ氏の部分に、なぜか二重線と押印があり「訂正」されていたのだ。１５年３月の
トランプ大統領“衝撃”発言 新型コロナ起源が武漢研究所である証拠を「見た」 「恥を知れ」とＷＨＯにも痛烈批判
ドナルド・トランプ米大統領が、新型コロナウイルスについて衝撃発言を放った。中国湖北省武漢市にある「中国科学院武漢ウイルス研究所」から流出した疑いが浮上していることについて、起源が同研究所であるとする証拠を「見た」と述べたのだ。トランプ政権は、「死のウイルス」のパンデミック（世界的大流行）をめぐり、習近平国家主席率いる中国への報復措置を検討しているとされ、米中対立はさらに激化しそうだ。 注目の記者会見は４月３０日、ホワイトハウスで行われた。 トランプ氏は、証拠の詳細については「言えない。開示を許可されていない」と語るにとどめたが、ウイルス研究所が起源であるとの「確信を深めた」と強調した。 米ジョンズ・ホプキンズ大学の集計によると、新型コロナウイルスによる世界全体での死者は同日、２３万人を超えた。トランプ氏の発言が事実なら、中国の人類に対する責任は極めて重い。 米紙ワシントン・ポストは同日、中
「政府の動きがおかしい」北朝鮮国内で金正恩死亡説が拡散
北朝鮮の金正恩党委員長が公式の場に姿を見せなくなって3週間が過ぎようとする中、北朝鮮国内の一部でも同氏の「死亡説」が広まっているという。 金正恩 だが、金氏一族を巡るネガティブな情報が広がる度、住民講演会などを通じて素早く警告を発してきた当局が、今回はこれといった動きを見せずにいることが、国民の疑念をいっそう深めている。 咸鏡北道（ハムギョンブクト）の情報筋は29日、デイリーNKの取材に対し、「元帥様（金正恩氏）が亡くなったという噂が、国境地帯で急速に広がっている。口に出すのも恐ろしい話題であり、皆、知らんふりを決め込んでいるが、大多数の人が耳にしているはず」と語った。 「元帥様が亡くなったとする映像を見たと言っている人もいるが、当局はこれを広めた犯人を捕まようと血眼になっており、住民は緊張している」（情報筋） （参考記事：金正恩「死亡映像」が北朝鮮で拡散…当局厳戒、国民も緊張） しかし、
富士そばで“反乱” 従業員が営業休止求める
サラリーマンの味方、そばチェーン「名代富士そば」で“反乱”が勃発した。従業員が加入する労働組合が、従業員の新型コロナウイルス感染を避けるため、運営会社に全額の休業補償を伴う営業休止を求めた。会社は労組側の要求をできる範囲で受け入れる意向だといい、どうやら未遂に終わりそうだ。 労働組合「飲食店ユニオン」によると、１４日に団体交渉を申し入れた。組合員の中には新型コロナ感染拡大の影響による売り上げ減でシフトを削減された人もおり、労組は削減分の補償も要求。富士そばの運営会社「ダイタンホールディングス」は全額を補償すると回答したという。 「ダイタン」の担当者は共同通信の取材に「自粛要請の範囲内で、衛生面に十分な注意をして営業を継続したい」とする一方、利用者数が少ないなどの理由でオープンできない店舗が出てくるとして「柔軟に対応する」と答えた。シフト削減には「可能な範囲で補償する方針」とした。
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
「しゃぶしゃぶ温野菜」爆発 なぜ報ステは「運営会社」を伏せたのか
【艶グラドル】あふれ出る名古屋めし愛！ 早見紗英
一番うまい！インスタント袋麺シリーズランキング