約3割が“ケータイを使うために”トイレに行ったことがある
アイシェアは6月13日、トイレでの携帯利用に関する意識調査の結果を発表した。調査は5月30日から6月2日まで、同社が提供するCLUB BBQ携帯会員を対象に実施したもので、有効回答数は743人。 トイレでの携帯電話利用について、「トイレで携帯を頻繁に利用する」と回答した人は13.5％、「トイレではたまに利用する」人は35.7％と、合わせて49.2％がトイレ内での携帯操作経験があることが分かった。「トイレ内での携帯操作」で最も多い答えは「メール」で87.4％で、2位の「ニュース確認」の25.2％を大きく上回った。トイレ内で「通話」をすると答えた人も21.4％となった。 “なぜトイレ内で携帯電話を利用するのか”について意見を求めたところ、「隠れるため」「勤務中の利用が禁止だから」「仕事の勤務中にメールチェックできる場所はトイレの中くらいなので」といった回答が目立った。「ヒマだから」や「時間がも
なぜなら、給料が安いから - 思索の副作用 - Tech-On！
「技術力には自信があるんだけど、どうもカネ儲けがヘタでねぇ」 メーカー在籍時代、さらには記者として多くのメーカーで経営者や技術者にお話をうかがうたびに、耳にタコができるほど聞いたフレーズである。文字で書けば自嘲、反省の弁ともとれるが、実際に生でうかがうとそうでもない。ほとんどの場合、笑顔で、ときに誇らしげに語られるのである。 私も多少は常識をわきまえた社会人なので、そのような場面に遭遇すれば微妙な笑顔で「そうですかぁ」などとあいまいに受け流す。だが、責任ある立場の人からこのような発言が飛び出すと、かつて技術者であった私はそのたびにイラっとしたものだ。発言は「技術者は頑張っていい技術を開発してくれるけど、会社はその成果を利益に結びつけることができない」ことを白状したもので、誇らしげにそれを言うということは「それに関して責任はぜんぜん感じていない」ということだろう。少なくとも私には、そう聞こえ
ソフトバンクら7社、NFCケータイによる非接触決済の実証実験
ソフトバンクモバイルは、マスターカード・ワールドワイド、ジェムアルト（旧ジェムプラス、旧アクサルトが合併）、オリエントコーポレーション、サムスン電子、日立製作所、日本ヒューレット・パッカードの6社と、近距離無線通信技術「NFC（Near Field Communication）」を搭載した携帯電話を使った非接触決済のフィールド実験を開始した。実験は、6月16日から4カ月間、千葉県内の複合型商業施設で行なわれる。 今回の実証実験は、千葉県内の複合型商業施設において、NFCに対応した携帯電話を使い、国際規格に対応した非接触決済を行なうというもの。MasterCard PayPassアプリケーションを搭載したジェムアルト製NFC-USIMを携帯電話に挿入し、買い物時の決済は、店舗のPOSレジに接続されているPayPassリーダー/ライターにかざして行なう。 支払いの安全性確認、運用上の課題、サー
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消費者の混乱続く米国のデジタルテレビ移行
米国におけるデジタルテレビへの移行は一部が期待していたほどスムーズに進んでいないようだ。いくつかの政府機関が今週、これを裏付ける書類を報告書を議会に提出した。 米会計検査院（GAO）の報告書によると、デジタル放送に移行後、テレビサービスを受けられなくなる世帯の半分近くが、いまだに切り替えの準備ができていない状態だという。 GAOは報告書で、消費者の約84％がデジタルテレビへの移行について知っているが、多くの人が、引き続きテレビサービスを受信できるようにするために何をすべきか分からなかったと述べている。調査を受けた人々の半分以上が、アナログテレビでデジタルテレビを受信するために必要な、コンバータボックスの購入費用を助成する政府の割引プログラムについて知っていた。しかし、このうちの3分の2が、どうやってクーポンを入手するのか分からなかった。 The Washington Postの報道によると
補償金制度への「さらに大きくなった」疑問 - 本田雅一のAV Trends
前々回のコラムで「補償金制度拡大案への多くの疑問」を掲載して以来、様々な方から意見、激励、そして批判をいただいた。消費者として疑問に感じることを並べただけなのだが、その後、私的録音録画補償金制度に関する議論は加熱の一途を辿っている。もっとも、その議論はどちらかといえば、消費者を置き去りにしているようにも感じる。 補償金制度に関する事情をよく知らずに報道だけを追っていると、権利者とメーカーの言い争いに見えなくもない。しかし、実際に様々な発表や背景にあるデータを調べてみると、単純なケンカではないことがわかる。 このテーマで続編を書くつもりは無かったのだが、今一度、権利者側でもなく、メーカー側でもなく、もちろん、制度を作る側でもなく、あくまでAV機器を用いてデジタルコンテンツを楽しむユーザーとしての“疑問”を提示したい。 というのも、その後の補償金制度に関する記者会見の内容を聞くと、以前に
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