湯川鶴章のIT潮流 powered by ココログ: メディア企業が儲かる時代がくる
メディア不況、広告不況と言われるが、情報化社会なのだから情報を取り扱うメディア企業が儲からないわけはない。 ずっとそう考えていた。 メディア企業といっても、新聞、テレビなんかの従来型メディア企業を必ずしも意味するわけではないので悪しからず。 人と人の間に情報を流通させる、人と人を結びつける。そんなメディア企業の役割がこれからますます重要になることはあっても、不必要になるわけはない。なので時代に合った役割を提供できる、価値を生み出すことのできるメディア企業は、過去にもまして収益性の高い事業になると思う。 儲からないメディア企業があるとすれば、それは時代が求めている役割を提供できていないから。それだけのことだ。 では時代はどう変化していっているのか、どのようなメディアの機能が求められるようになってきているのか、ということは時事ドットコムのコラムに書いた通り。従来型メディアから、デジタ
すべてのメディアはソーシャルに向かう
メディアが大変革期を迎えている。わたしは２００３年に「ネットは新聞を殺すのか 」（共著、ＮＴＴ出版）という本を書き、新聞、マスメディア業界に警鐘を鳴らし続けてきた。だが最近では「警鐘はもういいから、処方箋を示してくれ」という声を聞くようになった。メディア企業を取り巻く環境がそこまで厳しくなってきたからだろう。わたしは、新聞、マスメディア業界が進むべき道は１つしかない、と考えている。処方箋を求める声に応えて、ここにわたしの考えを書こうと思う。 ▼百科辞典がオンラインになりウィキペディアに ２０００年ごろだろうか。世界的に権威のあるブリタニカ百科辞典の販売が大きく落ち込んでいるという話を原稿に書いた ことがある。その原因は、米マイクロソフトが販売するパソコン搭載型のデジタル百科辞典「エンカルタ」の普及だった。ブリタニカの出版社は、エンカルタを三流百科辞典とこきおろし自分たちの製品の優位性を訴
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