WWEにおける「日本」の描写・恐怖からCOOLへ - 歴ログ -世界史専門ブログ-
アメプロにおける「日本」描写はどう変わったか 本ブログは世界史専門ブログと銘打っておりますが、個人的にアメリカン・プロレス（以下アメプロ）が非常に好きで、どうしてもプロレスと歴史を絡めて何かを書きたいという衝動にかられます。 その書きたい衝動にかられて、WWEのヒールレスラーに見る「アンチ・アメリカ」という記事を書いたところ、賛否含めそこそこ反応をいただきました。 この時はアメリカの現代史とアンチ・アメリカ文脈の変化という点にトピックを当てましたが、今回は「アメプロにおける日本の描写の変化」という点を見ていきたいと思います。 注意していただきたいのは、「日本人レスラーの歴史」ではなく、どう「日本」が描写されたかという観点でして、故に日本人ギミックの外人レスラーというのも登場してきます。 なんであの人を出さないんだ！事案が多数発生しような予感がしますが、あらかじめご容赦願います。 １. 「狡
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【台風3号】八重山地方・宮古島地方に線状降水帯“半日前”予測情報発表 24日午前～夜にかけて 沖縄気象台は、台風3号の接近に伴い線状降水帯が発生して大雨災害発生の危険度が急激に高まる可能性があ…
カリフォルニアに愛想尽かしたトヨタ - WSJ日本版
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コラム：個人情報収集で露呈した米国「例外論」の限界
６月１３日、米国は世界に対して高尚な規範を唱えているのに、しばしば自分がそれを守れず矛盾に陥る。米国家安全保障局が監視プログラムを実施していることが明らかになった件も、その例外ではない。写真はＣＩＡ元職員のスノーデン氏が同プログラムを暴露したことを報じる香港紙。１１日撮影（２０１３年 ロイター/Bobby Yip） 米国は世界に対して高尚な規範を唱えているのに、しばしば自分がそれを守れず矛盾に陥る。米国家安全保障局（ＮＳＡ）が「プリズム」と呼ばれる監視プログラムを実施していることが明らかになった件も、その例外ではない。長年にわたり組織的に外国人を監視してきたことが暴露されたこの一件で、サイバー攻撃などで国益を追求する国に対し、米国がそれをやめるよう説得することは難しくなった。 こうした米外交政策における矛盾は、なにも目新しいことではない。米国だけ特別だという「例外論」と表裏一体なのだ。米国
米政府の個人情報収集問題の波紋 自分自身と民間企業に傷を負わせたオバマ大統領
（2013年6月10日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） 外国人は、米国の政治の二極化に驚かされることが少なくない。しかし米国政府が行っている一連の監視活動については、共和党と民主党の間に見解の相違はほとんどない。少数のリベラル派とリバタリアンを除く大多数の連邦議会議員は、党派の違いを超えて、国家安全保障局（NSA）の情報収集を支持している。 米国の軍産複合体ならぬ「データ会社諜報機関複合体」の拡大について懸念しても、高い評価は得られない。 大西洋をまたぐ二極化 NSAによる大規模な情報収集活動についての情報が英ガーディアン紙と米ワシントン・ポスト紙にリークされた先週には、放送でNSA批判を展開する連邦議会議員をケーブルテレビチャンネルが探し回ったが、1人も見つからなかったというケースもあった。片や欧州では、疑念を表明したい政治家が列をなしていた。 バラク・オバマ米大統領は7日、リークで明
円高ドル安が進んだ物価の違和感、アメリカはここまで安くなっていた
サブプライムローン問題、リーマンショックをきっかけに、ここ数年の為替相場は円高ドル安で進んできました。2011年の震災直後に戦後最高値を更新し、同年10月31日には1ドル=75円32銭まで円は上昇します。総選挙で自民党が政権に返り咲き、大胆な金融緩和政策の方針で円安の流れに変わってきましたが、それでも2012年は1ドル=77円～80円で推移していました。この1ドル=80円の為替で、アメリカの物価を円に換算してみます。 こんにちは、自転車世界一周の周藤卓也＠チャリダーマンです。海外にいると円は強ければ強いほど旅がしやすくなりますが、先進国なのに安すぎるアメリカの物価には違和感を覚えていました。 アメリカでは野菜、果物、生肉、パンといった生鮮食品の消費税は低く設定されています。ここにポテトチップス、チョコレート、炭酸飲料も含まれていてるのは、アメリカらしくありますが。自転車部品やアウトドアグッ
「尖閣は日本の戦利品」と書いた米記者に抗議 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
【ニューヨーク＝柳沢亨之】当地の日本総領事館は１６日、尖閣諸島は日本の「戦利品」とする記事を書いた米紙ニューヨーク・タイムズの著名コラムニスト、ニコラス・クリストフ氏に抗議した、と発表した。 記事は５日付同紙ブログに掲載され、「日本は（日清戦争の）戦利品として事実上（中国から尖閣を）盗んだ」と主張。また、尖閣に「領土問題は存在しない」とする日本政府の立場を「ばかげている」とした。 これに対し総領事館の川村泰久首席領事が１５日、同氏と面会。「戦利品」との主張は「事実に反する」と抗議し、日本政府の立場についても「国際法上、正当だ」とした。同氏は日本側との意見交換を続けたいと述べるにとどまったという。
アメリカの野球チームが景気いい理由: Meine Sache ～マイネ・ザッヘ～
放送権料１０倍です。こういうニュースを読むと、「実はアメリカは好景気なのか？」とか「アメリカは野球ブームなのか？」と考えてしまいます。 いえいえ、日本同様アメリカは不景気ですし、野球人気も落ち目です。ついでに言えばテレビ業界も落ち目です。でも、放送権料は１０倍に跳ね上がるのです。しかもドジャースだけでなくほとんどすべての球団で。 なぜだと思いますか？そのからくりは、アメリカのテレビ事情にあります。 日本でテレビといえば、キー局を中心とした地上波放送ですが、アメリカでテレビといえばケーブルテレビです。アメリカのプロスポーツチームは地域に根ざしていますから、ケーブルテレビと相性がよく、すでに１９７０年代末から、スポーツ中継はケーブルのローカルスポーツチャンネルで視聴するものとして定着してきました。上の記事に出てくる「FOXスポーツ」は各地のローカルスポーツ局をたばねた最大手で、つい最近までメジ
米大統領選挙 メディアの新たな動き - NHK 特集まるごと
大統領選のさなか、激しい報道合戦を繰り広げるアメリカのメディア。 プライムタイムの報道番組では、キャスターが民主・共和、それぞれの大統領候補に肩入れするコメントをするなど、メディアの２極化が目立っています。 ＭＳＮＢＣキャスター 民主党寄り 「ロムニー氏が創業した会社では多くの雇用を中国など海外に流失させている。」 ＦＯＸニュースキャスター 共和党寄り 「オバマ大統領は不況を喜ぶかのように増税案を発表した。」 こうした中、二極化に危機感を持ったメディアが新たな取り組みを始めています。 両候補の発言が事実に基づいているか公平にチェックするサイトを新聞社が立ち上げたり、社説でどちらの候補を支持するのか明らかにするのをやめる新聞もでてきました。 二極化を見直そうというアメリカのメディアの新たな動きは、大統領選挙に何をもたらすのか。 変わるメディアの最前線の取材しました。 傍田 「アメ
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