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『創』休載の理由 - 柳美里の今日のできごと
福島県南相馬市小高区で、 「フルハウス」「Rain Theatre」を営む 小説家・柳美里の動揺する確信の日々 『創』の連載エッセイ「今日のできごと」が休載されています。 今月発売号の編集後記に、休載の理由が一言も触れられていなかったので、ここに書きます。 現状では、柳美里が「落とした」のだと誤解されるから――。 実は、もう何年も稿料が支払われていないのです。 先月、意を決して、「稿料未払い分を計算して、振り込んでください。全額振り込まれるまで、次の原稿を書くことはできません」と篠田博之編集長にメールしました。 篠田編集長から、９月２日にメールが届きました。 「返信が遅くなって申し訳ありません。ショッキングなメールでしたので、考える時間が必要でした。 おっしゃること、もっともだと思います。何とかしようとは思っているのですが、大変な時期に力になれずにいて申し訳ありません」 篠田さん、何故、支
うちのかみさんが日本を「クソみたいな国」という理由 - nynuts
＜Twitterコラム＞ ◇うちのかみさんはときどき、日本のことを「クソみたいな国」とか言うんですね。ジョークじゃなくて結構本気で言ってるですけど、その理由がなかなか面白いんです。要するに、かみさんに「クソみたいな国」と思わせてしまう原因ですね。どうやってそのイメージがかみさんの中に出来上がったのか。 ◇うちのかみさん（アメリカ人）は日本人の私と結婚したんですけど、日本のことにぜんぜん興味ないんですね。日本なんてどうでもいいんです。そういう意味では大多数のアメリカ人と同じ。基本的に日本のことなんて眼中にないわけです。うちのかみさんも日本食は喜んで食いますよ。でもそれはまた別の話。 ◇アメリカで日本食が人気とか聞くと、「日本に興味のあるアメリカ人って多いんだな」とか思う人が結構いるかもしれませんが、それ違いますから。「日本食を食べるアメ人＝日本に興味のあるアメ人」じゃないですからね。それは「
任天堂と読者の皆様におわびします 朝日新聞社：朝日新聞デジタル
朝日新聞社は２０１２年６月８日付経済面に、「ソーシャル時代、どう対応？／ゲーム大手４社に聞く」の記事を掲載しました。この記事のうち、岩田聡任天堂社長の部分は、任天堂のホームページ上の動画の発言内容をまとめたものでした。本来ならインタビューを受けた他の３人とは体裁を変え、動画内の発言であったことを明記するべきでした。 当時、任天堂に社長への取材を申し込みましたが、了解が得られなかったため、任天堂に動画の発言内容をまとめて記事にしたいと伝え、了解を得られたと思い込み、記事にしました。掲載後、任天堂から「インタビューは受けていない」と抗議を受けたことなどから、弊社は謝罪いたしました。 今回新たに外部から指摘があり、事実関係を改めて調査した結果、紙面でおわびする必要があると判断しました。ご迷惑をおかけした関係者と読者のみなさまにおわびいたします。
吉田調書「命令違反で撤退」記事取り消します 朝日新聞：朝日新聞デジタル
朝日新聞社の木村伊量社長は１１日、記者会見を開き、東京電力福島第一原発事故の政府事故調査・検証委員会が作成した、吉田昌郎所長に対する「聴取結果書」（吉田調書）について、今年５月２０日付朝刊で報じた記事を取り消し、読者と東京電力の関係者におわびしました。報道部門の責任者である杉浦信之取締役編集担当の職を解くとともに、木村社長も改革と再生に向けた道筋をつけた上で、進退を決めます。その間の社長報酬は全額カットします。 朝日新聞社は、政府が非公開としていた「吉田調書」を独自に入手し、５月２０日付１面などで「東日本大震災４日後の２０１１年３月１５日朝、福島第一原発にいた東電社員らの９割にあたる約６５０人が吉田所長の待機命令に違反し、１０キロ南の福島第二原発に撤退した」と報じました。 しかし、社内で精査した結果、「命令違反で撤退」という記述と見出しは裏付けがない、と判断しました。多くの所員らが吉田所長
池上彰氏が原稿掲載拒否で朝日新聞の連載中止を申し入れ （週刊文春） - Yahoo!ニュース
ジャーナリスト・池上彰氏が朝日新聞に対し、連載「新聞ななめ読み」の中止を申し入れたことが明らかになった。朝日関係者が明かす。 「月に一度の連載『新聞ななめ読み』は、池上氏が一つのニュースについて各紙を読み比べ、その内容を自由に論評するもの。8月末の予定稿では、慰安婦報道検証を取り上げており、『朝日は謝罪すべきだ』という記述があった。朝日幹部が『これでは掲載できない』と通告したところ、池上氏から『では連載を打ち切ってください』と申し出があり、その予定稿はボツになったのです。これまでも同連載は、『朝日の記事は分かりにくい』、『天声人語は時事ネタへの反応が鈍い』などの批評を掲載しており、今回の反応は異常ですね」 池上氏本人に確認したところ、事実関係を認めた。 「連載を打ち切らせて下さいと申し出たのは事実です。掲載を拒否されたので、これまで何を書いてもいいと言われていた信頼関係が崩れたと感じ
アメリカ議会で高まる「ＶＯＡ」強化議論 | 国際報道2014 [特集] | NHK BS1
アメリカ議会で今、政府系メディア「ボイス・オブ・アメリカ（ＶＯＡ）」の情報発信を強化すべきだとの議論が高まっている。背景にはロシア政府がウクライナで展開したプロパガンダ放送への危機感があるが、ＶＯＡが過度の宣伝色を出せば「自由な報道」の価値や信頼性を自ら否定しかねないとの懸念の声もあがっている。新たな冷戦と呼ばれる状況にアメリカはどう対処するのか。 出演：田中正良（ワシントン支局記者） 有馬 「混乱が続くウクライナ情勢。 その裏で、今、激しさを増しているのが『情報戦』。 アメリカとロシアの間の情報戦です。」 黒木 「去年（２０１３年）末から続くウクライナ危機では、ロシアのプーチン政権が国営テレビなどを総動員して、組織的な宣伝工作、いわゆるプロパガンダを展開したことが、クリミアの編入など事態を有利に進める大きなカギになったと指摘されています。」 有馬 「これに対し、アメリカ側でも、政府系
舞の海氏の「排外発言」記事についての見解 | 週刊金曜日からのおしらせ
舞の海氏の「排外発言」記事についての見解 平井康嗣・本誌編集長 ５月９日号の「アンテナ」欄８ページに掲載した記事〈“昭和天皇万歳”集会で 舞の海氏が排外発言〉が５月22日にネット配信されて以後、この記事を非難する声がネット上で広がりました。小社にも意見の電話を３本いただきました。記事の問題点は(1)記事は捏造、歪曲ではないか、(2)「排外発言」の見出しは間違いではないか、という２点になるでしょう。 記事には〈「外国人力士が強くなり過ぎ、相撲を見なくなる人が多くなった。ＮＨＫ解説では言えないが、蒙古襲来だ。外国人力士を排除したらいいと言う人がいる」と語ると、参加者から拍手が湧いた〉とありました。この部分に対し、「講演の動画を見ると、排外というよりはむしろ、モンゴル人力士を称える内容の講演だ」「記事は都合よく切り貼りしている」という趣旨の意見がネット上で多く見られました。 確かに記事中の「 」
朝日新聞デジタル：週刊朝日編集長を懲戒解雇 - 社会
朝日新聞出版は、同社が発行する週刊朝日の小境郁也編集長（５３）＝朝日新聞社から出向＝に重大な就業規則違反があったとして編集長を解任し、朝日新聞社は８日付で小境編集長を懲戒解雇処分にした。併せて朝日新聞出版は上司の監督責任を問い、９日付で青木康晋（やすゆき）社長を役員報酬減額、尾木和晴雑誌本部長を減給処分とする。 小境編集長は昨年１２月、週刊朝日が橋下徹・大阪市長を記事で取り上げた問題の後に起用された。 朝日新聞出版・管理部と朝日新聞社広報部は「週刊朝日を立て直す重責を担う立場でありながら、こうした事態を招いたことは誠に遺憾です」とし、就業規則違反の内容については「関係者のプライバシーにかかわるため、公表は差し控えます。今後、さらに社内のコンプライアンス意識の徹底を図ります」とのコメントを発表した。 後任の編集長には朝日新聞東京本社写真部の長友佐波子・フィーチャー写真担当部長が９日付で
みのもんたさん、セクハラ？女性アナ手振り払う : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
８月３０日に放送されたＴＢＳの情報番組「みのもんたの朝ズバッ！」の中で、司会のみのもんたさんが隣に立つ女性アナウンサーの腰付近に手を伸ばし、女性アナがその手を振り払ったような映像が流れていたことがわかった。 映像が流れたのは、番組終了間際の午前８時２９分ごろ。ＣＭが終わり、女性アナが原稿を手にニュースを読み上げようとしていた。ＴＢＳ広報部は「セクハラ行為があったとは認識していないが、紛らわしい行為だったため、今後このようなことがないよう番組担当者に口頭で注意した」としている。
米ハフィントン・ポスト、読者の匿名コメント禁止へ
（ＣＮＮ） 米有力ネット新聞「ハフィントン・ポスト」は、来月から記事のコメント欄に投稿する読者に対して実名の公表を義務付けると発表した。 この方針は、創業者で発行人のアリアナ・ハフィントン氏が２１日にボストンで行った講演の質疑応答で明らかにした。講演の中で同氏は、「表現の自由は、匿名性の陰に隠れることなく立ち上がって発言する人たちのためにある」「ハフィントン・ポストでは常に、真の対話のための環境を保つことを重視してきた」と語った。 同紙はこれまでもシステムや人間が間に入り、問題のあるコメントは非掲載とする措置を取ってきた。しかしハフィントン氏は「成熟したインターネットのニーズに応えるために、もう１歩前進したい」と述べている。 この発言は裏を返せば、「トロール」と呼ばれるたちの悪い匿名コメントの問題が深刻化していることを物語る。講演を取材したボストン・グローブ紙によれば、ハフィントン氏は「ト
「大手マスコミ」の人事部長が就活女子学生をホテルに連れ込んでいた！ | スクープ速報 - 週刊文春WEB
来年4月に入社する新卒社員の採用活動の過程で、前代未聞の不祥事が起きていた。昨年12月、共同通信社の今藤悟人事部長（52歳、現在は休職中）が、企業説明会で知り合った女子学生を呼び出し、ホテルに連れ込んでいたことが、週刊文春の取材で明らかになった。 昨年12月28日、今藤氏は「作文を添削してあげるよ」と言って女子学生を呼び出した。女子学生と深夜まで食事をした今藤氏は、女子学生の終電の時間が過ぎたことから、共同通信の近くのホテルに泊まることを提案した。女子学生は自分一人で泊まるつもりだったが、今藤氏はホテルの部屋の中まで入ってきて、関係を迫ったという。 事件後、女子学生は今藤氏に強く抗議し、今藤氏は会社の上司に女子学生との間に起きたトラブルについて報告。1月中旬から会社を休み、2月1日付で人事部長の職を解かれた。 共同通信はこの事実を隠蔽し続けている。 文「週刊文春」編集部
『Journalism (ジャーナリズム)』2013年5月号：日本ジャーナリズムの経済報道に関する無能ぶりを恥じることなくむきだしにした、情けない（だが現状理解には有用な）一号。 - 山形浩生の「経済のトリセツ」
Journalism 5月号 2013 出版社/メーカー: 朝日新聞出版発売日: 2013/05/10メディア: 単行本この商品を含むブログ (1件) を見る こんな雑誌があることも知らなかったんだが、朝日新聞が『ジャーナリズム』という雑誌を出している。先日あるイベントにでかけたら、朝日新聞の服部桂氏もきていて、その雑誌の最新号（2013年5月号）をくれたんだが、これが「特集：『アベノミクス』と経済報道」というもの。で、帰りの電車の中でパラパラ見ていたんだが…… 壮絶なまでにひどいな、これ。だがこれが朝日新聞のみならず、日本の経済ジャーナリズムのお寒い現状を示しているという意味では、有益な面もあるのかもしれない。 まず冒頭は、「週刊エコノミスト」「週刊ダイヤモンド」「週刊東洋経済」の各編集長と、元「朝日新聞」との座談会で、内容はそれぞれの雑誌がつまらない自画自賛だが、その中で最近のアベノミ
傲慢の見本のような記事 - 新小児科医のつぶやき
3/4付朝日新聞デジタルより、 犠牲者の氏名伝える意義は 朝日新聞「報道と人権委員会」 読んでムカムカしたので取り上げます。まずもって肝心な事を殆んど触れていないように思います。アルジェ人質事件の実名公表問題で一番世論の怒りを買ったのは何かです。日揮も政府も実名公表を控える方針としていたので、 朝日新聞は遺族をペテンにかけて実名リストを入手し、約束を踏み破ってこれを報道した この点についての御意見が見当りにくいところです。口頭の約束（だったと思う）ですから法律的にどうかは私ではわかりませんが、口頭の約束で相手を信用すると言うのは、相手を深く信頼していた事になります。そういう信頼を反故にするような人物・組織は、それだけで社会の信用を失います。朝日は白昼堂々これをやらかしたわけです。その点をまず触れないとはまさに奇々怪々です。私の知る限り、この信義違反に朝日はまともな回答は行っていないかと存じ
朝日新聞デジタル：犠牲者の氏名伝える意義は 朝日新聞「報道と人権委員会」 - ニュース
紙面で読む藤田博司委員宮川光治委員 長谷部恭男委員 朝日新聞社の「報道と人権委員会」（ＰＲＣ）は２月２０日、「アルジェリア人質事件の犠牲者氏名の公表問題」をテーマに定例会を開いた。政府が日本人人質全員の氏名を非公表としていた時点での犠牲者氏名の報道の是非や、メディアの集団的過熱取材（メディアスクラム）対応などについて意見を交わした。 ＊ 藤田博司委員（元共同通信論説副委員長） 宮川光治委員（元最高裁判事） 長谷部恭男委員（東京大学法学部教授） ■藤田委員「事実報道、民主主義の支え」 宮川委員「『死者の叫び』語らねば」 長谷部委員「現実との重要な係留点」 ――犠牲者氏名の報道について、一般の人たちから批判があった。なぜ実名が必要なのか。 藤田委員 この問題の大きな前提は、ジャーナリズムの役割は何かという点だ。ニュース報道は公共の関心に応えるためのものだ。情報を広く社会に
カルトな記者会見と自由報道協会
宗教、洗脳、自己啓発セミナー、悪徳商法……身近に潜むニッポンのカルトな風景に「やや日刊カルト新聞」の藤倉善郎がゆる～く切り込む！ 上杉隆氏という人が代表を務める「自由報道協会」という団体があります。この団体をカルトだと言うつもりはありませんが、私もいちおう報道に携わる身として、違和感を抱きつつ目の隅でややヲチしていました。しかし、まさかカルトネタで「自由報道協会」をいじる日が来ようとは。ましてや自分が自由報道協会を批判する記者会見を自由報道協会で行うなんてことも、さすがに想像していませんでした。 ■自由報道協会にサイエントロジーが登場 自由報道協会をざっくり説明すると、新聞やテレビによる記者クラブが官公庁等の記者会見などを独占しているのはおかしい、雑誌社やフリージャーナリストにも取材させろと主張して、自ら記者会見を開催する団体です。その目的はご立派なのですが、2012年4月、協会は自らが主
アルジェリア人質殺害事件とメディアスクラム
アルジェリア人質殺害事件での被害者名の問題について、昨日もFacebookで書いた。私の意見を要約すれば、以下のようなこと。 つまり、新聞記者は『一人の人生を記録し、ともに悲しみ、ともに泣くため』などと高邁な理想で被害者の実名報道の重要性を語るけれども、実際にやってるのはメディアスクラムで遺族を追いかけ回しているだけ。つまり新聞記者の側は、「理想とすべき報道理念」を語っているけれども、遺族取材を批判する人たちは「現実の報道の姿勢」を問題にしているということ。 この乖離を埋める努力をしない限り、新聞記者の理念などだれにも理解されないよ、ということを書いたのだった。 しかしこの乖離を（たぶん無意識のうちにだと思うけれども）回避させている意見が、今日にいたってもあいかわらずマスメディアの側に目立っている。 たとえばカバの人が語るイメージ先行のメディア批判とメディアの説明責任というTogetter
「尖閣は日本の戦利品」と書いた米記者に抗議 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
【ニューヨーク＝柳沢亨之】当地の日本総領事館は１６日、尖閣諸島は日本の「戦利品」とする記事を書いた米紙ニューヨーク・タイムズの著名コラムニスト、ニコラス・クリストフ氏に抗議した、と発表した。 記事は５日付同紙ブログに掲載され、「日本は（日清戦争の）戦利品として事実上（中国から尖閣を）盗んだ」と主張。また、尖閣に「領土問題は存在しない」とする日本政府の立場を「ばかげている」とした。 これに対し総領事館の川村泰久首席領事が１５日、同氏と面会。「戦利品」との主張は「事実に反する」と抗議し、日本政府の立場についても「国際法上、正当だ」とした。同氏は日本側との意見交換を続けたいと述べるにとどまったという。
朝日新聞が小野寺防衛大臣の発言を捏造、「信号射撃で警告」の事実無し
朝日新聞はなぜ戦争を煽るような真似をしたのでしょうか？ 領空侵犯に信号射撃 対中国で防衛相方針 - 朝日新聞 この朝日新聞記事は当初タイトルが「防衛相『領空侵犯、信号弾で警告』中国メディア質問に」 でした。しかし正しくは信号弾ではなく「曳光弾による信号射撃」、つまり一般的に言う警告射撃であったのでこれは差し替えているようです。曳光弾は機関砲弾の弾道を確認する為に実弾の底部に曳光剤を入れたもので、攻撃用の弾種であり信号用の弾ではありません。光って目立つので信号警告にも使えるというだけです。ただ、これは小さな問題です。そんな事よりも大きな問題は、そもそも小野寺防衛大臣は射撃による警告などとは一言も述べていなかったのです。 防衛省 - 大臣会見概要 平成25年1月15日（11時10分～11時21分） Ｑ：つまり、中国の飛行機が日本のいわゆる領空に入ってきた場合、この警告射撃ということは、ありうる
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フジテレビで彼氏いらない女子特集！→ネットで誹謗中傷→取材を受けた本人「一人でも楽しい女子特集って聞いたのに…」 - Togetterまとめ
