現行のLiイオン2次電池（LIB）の開発者にノーベル化学賞が送られた2019年の翌年に、LIBを超えるリチウム硫黄（Li-S）2次電池が実用化される。Liイオンを使わない新型電池も実用化に近づいてきた。多くが現行LIBの2～5倍のエネルギー密度を備え、それでいて量産時の価格は大幅に安くなる。電池の革新が新用途開拓につながる流れは当面続く。 2019年は、現行のLiイオン2次電池（LIB）†を超える「Beyond LIB」への期待がこれまで以上に高まった年だった。理由は、現行LIBの2つの限界がいよいよ顕在化してきたことにある。 †Liイオン2次電池（LIB）＝狭義の定義では、正負極共にLiイオンをインターカレーションさせる、つまり金属Liなどに析出させることなく、イオンのまま材料の隙間を出入りさせることで、充放電できる電池を指す。 2つの限界とは、（1）エネルギー密度の目立った向上がもはや

私の平均的な荷物なんですが、このときは56kgありました・・・・。 Twitterで回ってたニュース 日本の若者が気付けない自らの「貧困」。海外に出ない、その裏事情 ハフポスト 20代のパスポートの新規取得率は、1995年に9.5％だったものが、2003年には5％に落ち込み、その後、6％前後で推移。2017年には若干上昇したものの、6.9％だ。取得率で見れば、明らかに低迷している。 同じ資料によると、海外旅行に「とても行きたい」と答えた若者は45.1％、「まあまあ行きたい」の22.6％を合わせると、7割近くになる。決して興味がないわけではないようだ。他方、「あまり行きたくない」「行きたくない」と答えた若者たちの理由は「怖い・治安が悪い」が35.5％、「言葉が通じない」が19.7％だった。 という記事が話題になりまして、 日本の若者は１００人いたら７人しか海外にいかない。 「20代のパスポー

自動車を巡る次世代技術「CASE」がIT（情報技術）やエネルギー、不動産など幅広い業種に変革をもたらしうるものとして関心を集めている。CASEの普及はどんな未来につながり、開発はどこまで進んでいるのか。分野ごとに検証した。初回は自動運転。車道での普及には時間がかかるが、歩道用の車両は近く実用化される。ハンドルもアクセルもブレーキもない。腰掛けて、タブレット端末の地図をタップするだけで目的地まで

Close-Up Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?『週刊ダイヤモンド』編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 トヨタグループの主要部品メーカーであるアイシン精機は事業のスクラップ＆ビルドを進め、自動車のCASE（コネクテッド、自動運転、シェアリング＆サービス、電動化の四つの技術トレンド）領域に経営資源をシフトしている。伊勢清貴・アイシン精機社長に、日本電産や中国メーカーといった後発組の競合との戦い方を聞いた。（ダイヤモンド編集部　千本木啓文） 変革しないと生き残れない 二大会社の統合は「CASE」対応に必須 ――昨年10月末、主要子会社で自動変速機の世界最大手のアイシン・エィ・ダブリュ（AW）との経営統合を発表し、自動車業界を驚かせました。

カルロス・ゴーン日産元会長の逃亡先レバノンが、政治・経済危機に揺れている。1月15日、首都ベイルートでデモ隊が治安部隊と衝突し、多数の負傷者が出た。 その前日にはドルの預金引き出し制限に激怒した抗議者たちが銀行を襲撃したばかりだった（編集部注：1月18日、19日にもデモ隊と治安部隊の衝突があり、報道によれば、2日間で負傷者が490人超となっている）。 反政府デモは10月半ばから続いているが、国民の怒りは銀行にも向けられている。金融危機を回避するため、多くの銀行が引き出しを月約1000ドルまでに制限しているからだ。預金者は自国通貨レバノンポンドでの取引を余儀なくされているが、同通貨は対ドルで急落している。 状況を複雑にしているのは、反政府デモの圧力により10月末にハリリ首相が辞任して以来、レバノンが無政府状態にあることだ。12月にディアブ元教育相が新首相に指名されたが、組閣には至っていない。

米グーグルを傘下に持つアルファベットは近年、自動車産業にとって脅威と見なされている。グーグル時代からAI（人工知能）を駆使した自動運転車の開発で世界をリードしてきたからだ。自動運転部門は現在、「ウェイモ」として子会社化されている。AI技術では当然、グーグルなどアルファベット傘下企業と二人三脚の体制を築いている。CBインサイツの調査でその知られざる実像が浮き彫りになった。今回は自動車産業の「破壊者」を解剖し、その影響力を考察した。

ナノ粒子、複合材料、ナノセルロース、カーボンナノチューブ、ナノファイバー、ナノコーティング、ナノコンポジット材料、 グラフェン、ナノインク、生体適合性材料、フォトニクス材料、 フラーレン、ナノコロイド、高性能磁性材料、超高純度材料、セルロースナノファイバー(CNF)、セルロースナノクリスタル(CNC)、セルロースフィラメント、バクテリアセルロース(BC)、ミクロフィブリル化セルロース(MFC)、セルロースフィグリル、ナノセルロース複合材料、その他ナノセルロール材料、セラミックス、電極材料、ナノ複合材料応用技術 ベンチャー企業、モビリティ、二次電池、燃料電池、太陽電池、次世代センサー、次世代半導体、人工知能・ディープラーニング、MEMS／マイクロマシン、軽量化材料、化粧品材料、再生医療、ウェアラブルデバイス、航空・宇宙、農業、バイオミメティクス、積層セラミックコンデンサ、ノイズ除去、フレキシ

「PB黒字化」の目的、わかってますか？ 12月9日の本コラム「消費増税の『悲惨すぎる結果』が判明…日本の景気、打つ手はあるのか」（https://gendai.ismedia.jp/articles/-/69044）でも紹介したように、各種統計によれば、昨年10月の消費増税が日本経済を悪化させていることが明らかだ。 今週も、12月の百貨店売上高、全国スーパー売上高などの統計が公表される予定だが、それらもあまり期待できない。結局、10－12月の日本経済は「かなり悪かった」という結果になるだろう。 2019年10-12月期のGDP（1次速報）の公表は2月17日だが、その前に補正予算は成立しているので、政府としても手を打っているとはいえる。しかし、過去の本コラムで指摘したように、本来であれば昨年の臨時国会で補正予算を成立させておくべきであった。これは与党だけでなく、「桜を見る会」などに国会の議論

「ようやく親戚に胸を張れます」。転職して数年目の30代のアマゾンジャパンの男性社員はそう語った。「保守的な家族なので『すごい企業だけど、税金払っていないんでしょ』と言われて、答えに詰まったことがあるんです。あと取引先にもよく言われました」と苦笑いした。 共同通信や日本経済新聞が年末に、アマゾンジャパンが法人税の納税額を大幅に増加させたと報じた。グーグルやフェイスブックの日本法人もこれに続くと伝えており、米国のデジタル・プラットフォーマーの納税に対する考えの変化が浮き彫りになった。 デジタル経済の特徴を捉え、フルに節税に活用してきた「GAFA」が態度を変えたのはなぜか。背景には「国際的なデジタル課税の議論の盛り上がり」「日本市場の一段の開拓」の2つの理由がある。 ●グーグルやフェイスブックも方針転換 共同と日経によると、アマゾンジャパンはこの2年間に合計約300億円の法人税を納税した。合同会

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登録車の販売ランキングでは10月に続いて11月もカローラが1位。4位にライズも入りトヨタの新型車は売れている。 そんななか流通ジャーナリストの遠藤徹氏からは、発売前から予約を始めていた新型車のトヨタ ヤリス、ホンダ フィット、スズキ ハスラー、そしてダイハツのOEM供給モデル3車の好調ぶりが伝えられてきた。 日産 復権の行方、さらにホンダ シビック・ジェイドこのままだと日本撤退!? といった話題と合わせてご紹介。 ●【画像ギャラリー】ヤリス、フィット、ハスラー…絶好調の新型車たちをギャラリーでチェック!! ※本稿は2019年12月のものです 文：遠藤 徹／写真：ベストカー編集部 初出：『ベストカー』 2020年1月26日号 ■トヨタ ヤリスは絶好調の滑り出し。納期はすでに2020年3月に 11月7日に事前の予約を開始したトヨタの新型コンパクトカー「ヤリス」の販売が絶好調の滑り出しを見せてい