これまで何度か紹介してきた、Oculus Quest 2（Meta Quest 2）で動作する｢VR空間に集中部屋をつくる｣アプリ｢Immersed｣（イマースド）。 3月18日前後に大型アップデートを実施。ついに、VR空間上にリアルな部屋の映像を持ち込む、｢パススルー表示｣ができるようになった。 早速つかってみると、改めてすごい仕事効率化ツールになってきたという手応えがある。 実際に使ってみた様子をレポートしよう。

ポルシェが電気自動車のタイカンで、ロサンゼルスからニューヨークまでの走行を行った。 充電にかかった時間はわずか2.5時間で、これまでの記録を、5時間近く短縮した。 急速充電ができ、正しいルートを選べば、電気自動車での長距離ドライブも快適であることを示している。 電気自動車（EV）での長距離移動は、使える充電スタンドを探したり、充電に数時間かかったりと、大変なことになりがちだ。ガソリン車ならば5分で満タンになり、出発できるが、EVではフル充電するためには3、40分、時にはもう少しコンセントに繋いでおく必要があるかもしれない。 しかし、電気自動車のせいでアメリカの誇る雄大なロードトリップが消えることはないだろう。ポルシェ（Porsche）が最近、そのことを証明した。同社は2022年1月、EVセダンのタイカン（Taycan）が、ロサンゼルスからニューヨークまでの2834.5マイル（約4600キロ

ソニーの今期業績は大幅な増益での着地になりそうだ。 2月2日、ソニーグループ（以下ソニーG）は、2021年度第3四半期決算を発表した。業績は好調だ。 同四半期の売上高は3兆313億円で、前年同期比で3373億円（前年同期比13％増）。営業利益も、前年同期比32％増の4652億円となっている。 通期業績予想も非常に好調だ。売上高こそ9兆9000億円と変更していないが、営業利益は1600億円上方修正し、1兆2000億円を見込む。 しかし、全面的に好調であったのか、というとそうではない。 半導体不足の影響を受け、ゲーム＆ネットワークサービス事業とエレクトロニクス・プロダクツ＆ソリューション（EP&S）の売上高が減速を余儀なくされている。 事業部門別の業績から、現時点のソニーの好不調を分析してみたい。

2022年春、ソニーは事業会社｢ソニーモビリティ｣を設立し、EVの自社販売を検討するフェーズに入る。 北米で開催中の世界最大級のテクノロジー展示会CES2022のカンファレンスで発表したこのニュースは世界中を駆け巡った。 考えてみればここ数年、ソニーがCESでアピールするのは｢家電｣ではなく｢動くハードウェア｣だった。前年の2021年はドローンの｢AirPeak｣を、そして2020年には試作EVである｢VISION-S｣をお披露目している。 今年の目玉も自動車だ。｢VISION-S｣のSUV型（多目的車）の試作車｢VISION-S 02｣を公開した。 重要なのは、ソニーにとってCES2022で発表したかったのは｢新試作車｣ではないーーということだ。ソニーが世界に示したかったのは、｢自動車メーカーになる｣という決意だ。 VISION-S発表からの2年、どのような検討が進んできたのだろうか？

2020年の暮れにロイター通信が｢米アップル、自動運転車を製造へ　2024年目標｣と伝えてから早くも半年以上が過ぎた。 自前の組み立て工場を持たないアップルが自動車を世に送り出すとすれば、どこかのメーカーが製造委託を受けることになる可能性が高い。 2021年に入ってからは、韓国・現代自動車（ヒュンダイ）傘下の起亜自動車（KIA）と委託生産契約の合意間近だとか（CNBC、2月3日）、年末年始に日産自動車と接触したとか（ロイター、2月15日）、自動車部品大手マグナ・インターナショナルがアップルとの協業準備中（ビジネスコリア、3月31日）といった報道が乱れ飛んでいる。 最近では、バイデン米大統領が2030年までに新車販売に占めるEV比率を50％とする目標を打ち出し、達成に向けた政府支援が期待されることから、アメリカに製造拠点を置く企業への委託が濃厚といった見方も出ている（ビジネスコリア、8月10

年間売上高400億ドル（約4兆3000億円）、15万8000人の従業員を抱える同社だが、最近まではあまり目立たない会社だった。 しかし、自動車市場がパンデミックのダメージから回復するにつれ、マグナは注目すべき財務指標を叩き出すようになっていく。同社の株価は2020年だけでもおよそ160％上昇し、90ドルを超える水準に達している。 今年1月に最高経営責任者（CEO）に就任したばかりのスワミ・コタギリは、マグナがようやくそうした評価を得られたことに満足しているし、マグナにはそれだけの価値があるとInsiderに語っている。 ｢2020年、パンデミックのなかでも我々はやるべきことをやり、コストの見直しにも取り組んだ。下半期に投資家が市場に戻ってきたことで、結果も出始めた｣ GMもフォードも配当維持はできなかった コタギリCEOの考えでは、投資家のポジティブなセンチメント（心理）を動かしているのは

実際、テスラが出している標準的な航続距離のモデル3は4万ドル（約460万円）で買えるようになっている。これは最低価格8万8740ドル（約1020万円）のモデルSと比較するとかなり安くなっている。イーロン・マスクはモデル3の3万5000ドル（約400万円）バージョンを販売すると2019年に宣言していたが、それを有言実行したことになる。 航続距離は220マイル（約354km）で安全性も最高格付けを獲得していたモデル3だが、テスラはまもなく販売を中止した。その後マスクは、顧客はモデル3にあまり興味を示さなかったと話している。 ローリンソンも同じことを実行しようとしているが、もっとスピーディに進める計画だ。そのためには台数を増やして電池のコストを下げることが重要になってくる。1キロワット時（kWh）当たりのバッテリーのコストは通常100ドル（約1万1500円）強で、ルーシッドのエアーは113kWh

2018年末、電気自動車（EV）スタートアップのファラデー・フューチャー（Faraday Future）は数々のトラブルに見舞われていた。 経営幹部のひとりが｢過去に類を見ないテクノロジー｣と表現した超高級EV『FF91』の完成モデルお披露目の1年後、ファラデーは資金繰りに苦しみ、従業員をレイオフ。主要な出資者たちとは揉めに揉めた。 とはいえ、ファラデーの動きをウォッチしてきた人たちには何の驚きもなかったに違いない。 同社はそれ以前の2年間、賃借していた倉庫のオーナーから立ち退きを通告されたり、テクノロジーカンファレンス｢CES 2017｣で失態をさらしたり、テクノロジーイベント｢919 Futurist Day｣に出品したFF91の試作品が炎上したりと、終わりの見えない失敗の連続で足踏みが続いた。 その後2年間、ファラデーは表舞台から姿を消し、融資を重ねて何とか生きのびた。 その一方で、

ビル・ゲイツは、リモートで仕事をすると自発性が失われるが、2つ目のモニターを用意すれば自発性の助けになると話している。 彼は2つ目のモニターでホームオフィスにいる同僚全員の映像を見られるようにすればいいと言う。 ｢話すことができそうな人がいたら、その人をクリックして拡大し、チャットを始めればいい｣と彼は話している。 オフィスに戻ることができると思われていた矢先、新型コロナウイルスのオミクロン株の出現により、再び多くの人たちが在宅で仕事をしなくてはいけない状況になってしまった。しかし、オフィスでの環境が恋しい人には、ビル・ゲイツ（Bill Gates）が提案する解決策が役に立つかもしれない。 新たなオミクロン株の感染拡大に伴い、企業は従業員のオフィスへの復帰を延期し始めている。イギリスのように、政府から可能な限りリモートで働くことを勧められている国もいくつかある。 ビジネスリーダーや社員がリ

現在さまざまな翻訳サービスが提供されているが、精度が高く、自然な文章に翻訳できると評価が高いのが｢DeepL翻訳｣だ。 対応言語数では100以上のGoogle翻訳と比べると、DeepLは現在26言語と少ないが、日本語はもちろん英語（アメリカ・イギリス）やフランス語、ドイツ語など欧州言語や中国語（簡体字）に対応しているので、一般的な翻訳には十分だ。 またDeepLは、翻訳にCNN（畳み込みニューラルネットワーク）と呼ばれる深層学習を使用し、原文と翻訳文の単語を複数のレベルで比較し、原文にあった翻訳をしているか判断しているという。 その使い方を、基本編から強化された機能や、工夫して使う応用編まで解説していこう。

ネットフリックスは11月第3週より、前の週に同社利用者が視聴した作品のランキングデータについて、｢トップ10｣の形で一般公開を始めた。 更新はアメリカ太平洋時間で毎週火曜。日本では水曜の早朝なので、今週分は11月17日朝に公開済みだ。今後毎週更新される。 企業が自社サービスの人気ランキングを公開すること事態は、一般的なことだ。けれども、このネットフリックスの情報公開に関しては、映像業界にとって｢視聴率が無料で公開された｣ことに近いインパクトを持っている。 国や言語で異なる｢ヒット作｣の様相 ネットフリックスのトップ10紹介サイトは｢top10.netflix.com｣。ストレートなアドレスだ。 サイトで公開されているのは、名前の通り、その週にネットフリックス内で視聴された時間が長かった作品を、1位から10位まで並べたリストだ。集計の関係もあって現状は英語など一部の言葉だけに対応しており、日

ソニーグループの好調が続いている。 8月4日に公表された2021年度第1四半期決算では、売上高は前年同期比15％増の2兆2568億円、営業利益は同26％増の2801億円となった。2021年度連結業績見通しも、売上高こそ9兆7000億円から変更しなかったものの、営業利益は9800億円と、500億円の｢上方修正｣だ。

近年SDGsの提唱を筆頭に、サステナブル（持続可能な）という言葉を耳にする機会が多くなっています。もちろん若者の間でも珍しいワードではありません。 朝日新聞社の｢SDGs認知度調査 第6回報告｣によると20代が最もサステナブルに対する認知度が高いと示されています。

イーロン・マスクは2016年、テスラの新車すべてに自律走行するハードウェアを搭載すると宣言した。 Yasin Ozturk/Anadolu Agency via Getty Images イーロン・マスクが考える自動運転技術に関して、最初に批判した人々にはテスラのエンジニアが含まれていたと最新の書籍に記されている。 これは、2021年8月3日発売の『Power Play: Tesla, Elon Musk, and the Bet of the Century』の内容だ。 エンジニア、広報、法務担当者は、マスクが2016年に｢オートパイロット｣の性能を誇張したことに不安を抱いていた。 イーロン・マスク（Elon Musk）は、テスラ（Tesla）の運転支援機能を誇張した表現で説明することで、長年に渡って批判されてきた。実際には｢オートパイロット（Autopilot）｣は自動で運転することで

どの企業からどの企業に転職しているのか？そうした転職情報はあまり表には出てこない。 shutterstock Amazon Japanに転職する人は、どんな企業出身の人がいるのか？Amazon Japanにいた人は、次にどこへ転職しているのか——。 これまでに表に出ることがなかった｢転職先｣についての情報。転職経験者がそれらの情報を投稿する転職情報サイト｢ワンキャリアプラス｣が、2021年6月からスタートしている。 実際にサイトを見ると｢#転職つぎはどこ｣というコーナーでは、有名企業の社員の転職先企業を紹介。｢ベンチャー企業への転職が多い｣｢専門性を磨く企業が多い｣｢大手事業会社が多い｣など、転職先の傾向をタイプ別にまとめている。 転職エージェントしか知り得なかった｢転職の真実｣の公開に踏み切った背景は何か？まずは業種の異なる4社の有名企業（アクセンチュア、楽天、サイバーエージェント、Am

全固体電池の開発で有望株とされる米クアンタムスケープ（QuantumScape）のウェブサイトより。強力な人材を引き込んで飛躍を遂げるか。 Screenshot of QuantumScape website 電気自動車（EV）の普及拡大を背景に、より安全で高品質な車載電池の実現に取り組むスタートアップが出てきている。 そうしたスタートアップの一角、米カリフォルニア州に本拠を置くクアンタムスケープ（QuantumScape）は、テスラ出身のエンジニアを採用してプロダクト開発をスケールアップし、次世代車載電池の実現に近づきつつある。 クアンタムスケープのコアプロダクトは｢全固体電池｣。現在主流のリチウムイオン電池に比べて多くの利点がある。とりわけ、エネルギー密度が高く、寿命も長く、高出力で、発火や爆発の危険性が低いのが特徴だ。 大手自動車メーカーや投資家もその可能性に注目する。全固体電池の開

ブルームバーグによると、将来のKindleは本のように開閉するかもしれない。 サムスンはGalaxy Foldで開閉するデバイスを普及させたが、技術的にはまだ初期の段階だ。 世界の電子書籍リーダー市場は、今後4年間で3億ドル縮小すると予想されている。 読書家の間では、アマゾンのKindleの長所と短所が盛んに議論されている。軽いデバイスに膨大なデジタルライブラリーを収納できる利便性は素晴らしいものだが、多くの読者は、ページをめくって読むという物理的な感覚を好む。 アマゾンは近い将来、その要望を半ば満たす製品を発売すつかもしれない。 ブルームバーグのマーク・ガーマン（Mark Gurman）はニュースレター｢Power On｣の中で、アマゾンが、本物の本のように開いたり閉じたりする折りたたみ式スクリーンを備えたKindleの開発を検討していると述べている。ガーマンは、これは社内での議論の段階

電気自動車シフトが強調されるなか、その先にある夢の技術である自動運転にもあらためて注目が集まりつつある。 しかし、かつて米マサチューセッツ工科大学（MIT）で運輸政策に関する調査チームを率い、現在は自動化が経済発展にもたらすインパクトについて研究を行っているアシュレイ・ヌネスは、自動運転に対する安易な期待に警鐘を鳴らす。 以下は、ヌネスによるInsiderへの寄稿だ。 配車サービス大手リフト（Lyft）のロボットタクシーへの挑戦は終わった。同社は4月27日、自動運転部門をトヨタ自動車（子会社のウーブン・プラネット・ホールディングス）に売却すると発表した。 この動きに特段の驚きはない。大金を投じたが、リフトは自動運転配車サービスという夢を、他の多くの企業が失敗したのと同じように、現実のものにはできなかったということだ。 もちろん、こうした結末があらかじめ想定されていたわけではない。 2016

広告主が特に懸念しているのは、アップルのポリシー変更により、Facebookでのキャンペーンの効果測定や、アトリビューション分析（間接効果測定）がどのくらい制限されるのかということだ。広告効果測定のスタートアップ、メジャード（Measured）でCTOを務めるマダン・バラドワジは、｢効果測定には大打撃｣だとしている。 こうした変更がモバイルアプリのエコシステム全体に影響を与える一方で、Facebookとその巨大なユーザー基盤を利用して、独自のプラットフォームや他のサードパーティ製アプリでパーソナライズド広告（ターゲティング広告）を展開する広告主も多い。 フェイスブックは先ごろ掲載したブログ記事の中で、コンバージョンリフト（広告の有効性を図るテスト）の研究を終了すると発表した。 コンバージョンリフト研究では、ターゲット層を実験群（テストグループ）と対照群（コントロールグループ）に分け、広告キ

2020年からのコロナ禍対策として多くの会社がテレワークをせざるをえなくなり、壮大な社会実験とでも言えるような状況になりました。しかし、そこで分かったのは、コロナという不可抗力の中で、いやいや やった実施にもかかわらず、やってみると意外なほど問題なくテレワークは｢できる｣ということでした。 社員同士は離れていても、チームを組んでプロジェクトを進行させることは、Zoomや、テキストチャットツールなどを用いればおおよその仕事はできるということです。 しかし、全く問題がないわけではない もちろん、職場に出社して対面で仕事をすることを完全に再現できているわけではありません。テレワークの問題として挙がってきているのは、｢新人や若手の育成｣、｢評価｣（特に成果よりも行動面での評価）のしにくさ、｢チームの一体感の喪失｣、｢それによる離職率の増加の不安｣などなど、いろいろな残課題があります。 ただ、これら