論文は消え、研究者は消息を絶った 新型コロナウイルスの「出所」について、議論が渦巻いている。「中国の生物兵器だ」などとする説がネット上ではまことしやかに流れる一方、中国政府は「米軍が中国へ持ち込んだのだ」と主張。さらに、そうした「新型コロナウイルスは人為的に生まれた」という論調を「陰謀説だ」として否定する向きもあり、世界中で感染が本格的に拡大する中、錯綜している状況だ。 こうした最中、日本ではほとんど伝えられていないが、中国の研究者が書いた「消された論文」が海外メディアなどで話題となっている。そこには、中国に存在する「2つの研究所」が発生源として明記されていた――。 この衝撃的な論文を発表したのは、広東省広州市にある華南理工大学・生物科学与工程学院（School of biology and Biological Engineering）の肖波濤（Botao Xiao、シャオ・ボタオ）教授

お得なキャンペーンの効果もあって、急速に広まりつつあるキャッシュレス決済。一方で、なんとなく怖い、どれを選べばよいかわからない人も多いだろう。「100億円あげちゃうキャンペーン」で注目を集めた「PayPay」。そんな大盤振る舞いが、なぜできるのか？　著書『キャッシュレス生活、1年やってみた』を上梓した美崎栄一郎氏が、その裏側に迫る。 これが疑問だったわけです。みなさんも不思議に思ってますよね。 ヤフーBBという電話線網を使ったADSLの高速通信サービスを始めたときに、無料でモデムをどんどん配ってお客さんを獲得していました。 その後、ソフトバンクが携帯事業を始めたときも、携帯電話をただで配ってユーザーを増やしてきました。 この理由はわかりやすいのです。携帯電話も高速通信サービスもインフラを全国に投資しなければなりません。しかし、お客さんがいないのに、インフラを整備しても投資に対するリターンが

著者に国語の問題は解けるのか 入学試験の国語の問題は、著者には解けるのか。ということは、ときどき話題にされることがある。 つまり夏目漱石の『明暗』が国語の問題文に出されたとき、夏目漱石本人はその問題を解けるだろうか、「著者の考えを選べ」という問題に漱石は正答できるだろうか、という問いかけである。そういう雑誌の企画をずいぶん昔に読んだことがある（現役の作家が挑戦していた）。 主旨はわかるのだが、何だかいくつかの誤解が積み重なっている風景に見える。 私の文章も何度か入学試験で使われたことがある。 入学試験で文章が使われる場合、事前の通知はない。当然である。 バカ田大学の社会学部から、あなたの文章を入試に使っていいかという許諾を求める連絡が、事前に来ることはない。事前に知ったら、私がまわりに言ってまわるかもしれず、知り合いにだけこっそり教えるかもしれない。国語の問題文が事前にわかったところで、さ

『BullShitJobs』（＝どうでもいい仕事、クソ仕事）という本が世界中で注目を集めている。著したのはウォール街占拠運動の理論的指導者として知られる文化人類学者デヴィッド・グレーバー教授。ロンドンで行った単独インタビュー（『未完の資本主義　テクノロジーが変える経済の形と未来』収録）で、グレーバー教授は「『どうでもいい仕事』が増え続けており、さらに必要ない仕事ほど、高給になっている」と語った。現代に蔓延するBullShitJobsとは何なのか。 【インタビュー・訳　大野和基】 「必要のない仕事」を増やしている ——近年、20世紀を代表する経済学者ジョン・メイナード・ケインズの理論が見直されています。1930年にケインズは「技術の進歩によって100年後（2030年）には週15時間（だけ）働く時代になる」と予想したそうです。この見立てをグレーバー教授はどう考えますか。 グレーバー　2030年

2019年10月1日より、消費税率引き上げに伴い軽減税率が導入された。現在、飲食店やコンビニでは、「テイクアウトならば8％」「店内飲食やイートインならば10％」の税率が課されている。 事前に出ていた懸念通り、レジで「イートイン」と申告せずに、あるいは「テイクアウト」と虚偽申告して、税率2%分の“おトク”をかすめ取るという行為が、日本国内のあちこちで横行しているようだ。*1 この行為には「イートイン脱税」とのキャッチーなネーミングまでついて、メディアやSNSを大いに賑わせた。 言うまでもなく、「イートイン脱税」は一回や数回はならお目こぼししてもらえるだろうが、常習すれば犯罪と見なされる可能性が高い。このような混乱を招く制度設計も問題であろう。しかし、そもそもこのような言葉が生まれ、議論が盛り上がった背景には、「脱税者」＝「ズルをする者」に対する人々の“怒り”がある。 ──筆者は、政治や行政の

全日本プロレスの元トップレスラーで、現在はラーメン店を経営している川田利明さん。その奮闘ぶりを綴ったのが、著書『開業から3年以内に８割が潰れるラーメン屋を失敗を重ねながら10年も続けてきたプロレスラーが伝える「してはいけない」逆説ビジネス学』（ワニブックス）だ。近年、世の中を騒がせている「バイトテロ」。川田さんによれば、バイトテロを防ぐ「究極の対策」があるという。その意外な対策について、教えてもらった。 厨房の中は俺ひとりだけど、店が広いので、本当はフロアにはたくさん店員がいたほうがいい。ただ、そこにもこだわりがあって、最初からバイトの採用条件として「これまでに飲食店での勤務経験がある人」という部分に重きを置いた。 まったくの初心者にやって来られても、こっちは厨房を回すことだけで手いっぱいで、その人たちに指導をする余裕なんてない。だから、即戦力だけ採用した。 たしかに助かった。 でも、やっ

日本人にとっては最も馴染み深いSNSを運営する、Twitter社の苦境が伝えられている。ユーザーの増加数は鈍化しており、直近の四半期では月間アクティブユーザー数をたったの400万人しか増やせなかった。 最大のライバルであるFacebookが同時期に未だ7000万人以上増やしているのとは対照的だ。後進のInstagramやSnapchatにもユーザー数で抜き去られ、十分な利益も生み出せていない。 自主再建は難しいため、身売りをするだろうという観測もあったが、買い手として名乗り出ると予想されたGoogleやSales Forceが手を挙げず、話は流れた。その後、従業員300人のリストラが発表されるなど、状況は悪くなる一方にみえる。 いったいTwitterの内状はどうなっているのか。明るい未来を描ける可能性はあるのか。決算説明資料などの数字から読み解いてみた。 途上国に行って驚いたこと SNSや

「内容が漏れなかったこと」がとても重要 安倍首相は日本時間の18日朝、ニューヨークでトランプ次期大統領と初めて会談した。会談は1時間半、世界が注目する中で日本の首相が存在感を見せた。CNNでは、何度も安倍・トランプ会談の模様を放映していた。 会談の場所はトランプ氏が住むトランプタワー。挨拶代わりとして、安倍首相は日本製のドライバーを持参した。トランプ氏がゴルフ好きなことを知っており、次回の会談をも視野に入れている。 日本の首相が、アメリカ大統領選挙に勝利した候補者と大統領に就任する前に会談するのは極めて異例だ。安倍首相の動きは素早かった。10日朝には、先進国の中でも先駆けて電話会談に成功し、その場でニューヨークでの会談合意にこぎ着けている。安倍首相は、長期政権なので余裕を持って外交をこなしている。 当初の会談時間は2時間を予定し、途中で食事が入っていたようだが、米国政府から「現職大統領はオ

誰が勝ったところで、経済政策は… 民進党代表選（15日投開票）が後半戦に突入した。蓮舫氏、前原誠司氏と玉木雄一郎氏のうち、蓮舫氏が優勢とされている。 ただ、経済政策の観点からみると、候補者3人のうち誰が勝っても期待はできないことを最初に指摘しておきたい。 3人の過去の言動からみると、いずれも安倍政権と比べて「緊縮財政」と「金融引き締め」路線だといえる。3人とも10％への消費増税に賛成であり、同時に安倍政権の金融緩和についても批判的で、金融引き締め指向だ この3人ともに、旧民主党時代のマクロ経済政策とほぼ同じであり、どうして安倍政権に負けて政権交代になったのか、まったく勉強していないと言わざるをえない。 すべての政治家がひとつだけ覚えておくべきことは、デフレ脱却をするまで緊縮財政と金融引き締めはやってはいけない、ということだ。 デフレから脱却しないと、雇用の確保も財政再建もおぼつかない。3人

「日本のボクシングはいま、消滅の危機にある」～内紛に揺れるボクシング界・渦中の金平会長独占インタビュー！ 『現代ビジネス』の告発によって明るみとなったプロボクシング界の内紛が、深刻化している。日本ボクシングコミッション（JBC）の資金管理のずさんさに怒りを覚えたボクシングジムの会長らが、JBC幹部らを刑事告発する覚悟だという（詳しくは前回記事を参照）。 渦中にいる日本プロボクシング協会、金平桂一郎事業局長が、その深層を語った。 ボクシング界最大の危機 いま、日本のボクシング界は最大の危機を迎えています。私はJBCの理事長である秋山弘志氏と統括本部長である浦谷信彰氏の解任を望んでいます。そのために健康管理基金（以下、健保金）の問題の真相究明を求め、JBCに臨時理事会を早急に開催することを要請します。また私と同じ意見である名古屋の名門・緑ボクシングジムの松尾敏郎会長と、その門下で日本ヘビー級の

文／中川右介 「怪獣映画」というより「災害映画」 『シン・ゴジラ』を公開初日（7月29日）の午前中に観てきた。 「公開日まで内容については一切もらさない」との趣旨の誓約書に署名捺印しなければ試写も見られないという、かつてない情報管理がなされたことが映画業界では話題になっていた。 その話を聞いて「国家機密より厳しいのか」と言って笑っていたのだが、なるほど、映画そのものが「国家」を真正面から描いたものとなっていた。 東宝の社員各位は、日本国を背負っている気分になってしまい、特定秘密保護法を適用し、『シン・ゴジラ』を特定秘密に指定したのだろう（これは皮肉です、念のため）。 秘密にしていたのは内容に自信がなく、試写を観た映画評論家やジャーリストたちが「つまらない」「たいしたことない」とネットなどに書き込むのを恐れているからだとの噂もあった。 さて、どうだったか。 怪獣映画を期待して観た人にとっては

23区内の高級住宅地を歩いていると、たまに出くわす森のような豪邸。いったい誰が住んでいるのか、どんな金持ちなのか、どんな生活をしているのか。豪邸の主たちが赤裸々な「本音」を語り明かす。 税金のために借金をする 東京都内でも屈指の高級住宅街として知られる世田谷。そんな住宅街を歩いていると、一帯が森のような木々に覆われる異様な一角が目に入る。 木々の陰からにわかに敷地内の豪邸が垣間見えるが、広すぎて中の詳細はうかがい知れない。「超」がつくほどの高級住宅街にあって、優に600坪は超える大豪邸であることは間違いない。 「この地は江戸時代に幕府直轄の天領となり、私の一族は代々この地を受け継いできました。近くの寺に置く過去帳で遡れる限り、私は17代目の当主になります。敷地面積ですか？ よそ様に貸している分も含めれば、だいたい2400坪というところでしょうか」 そう言って敷地内に迎え入れてくれた当主は、

これまでで一番困難な訪中 6月12日、メルケル首相が南京の中国科学院大学の名誉博士号を授かった。授与式は北京で行われ、赤と黒のマントを着たメルケル首相が、同じくマント姿の学長（？）と並んだツーショットが、ドイツのニュースで派手に流れた（メルケル首相は博士帽を被ることだけは強硬に拒否したとか）。 博士号授与の理由は、メルケル氏の「決然とした意思と英知による世界平和への貢献と、彼女が実践してきた実務的な中国外交」を讃えるものであるという。 しかしながら、ケチをつけるわけではないが、はっきり言って、今、世界平和は第二次世界大戦以後最大の危機に陥っている。また、「実務的な中国外交」というのは、ドイツが中国の人権問題などに口を挟まず、商売第一でやってきたということだ。これを中国に褒められたからといって、さして自慢できることでもないだろう。 ドイツと中国は2011年に二国間政府サミットの協定を結んで以

舛添氏を辞任に追いやった、テレビメディアの「底力」～そして怒りは全国に広がった 前代未聞「レポーター主導」の辞職劇 舛添氏はキラーコンテンツだった 前東京都知事・舛添要一のクビを取ったのは煎じ詰めれば、テレビ局の番組レポーターだった。 テレビの報道内容がこれまでも政治の動きに大きな影響を与えてきたのは周知の事実だ。だが、今回の辞職劇では、毎週金曜日午後2時から開かれている都知事の定例記者会見に、各局のレポーターが出席。競うようにして、私たちなら言葉を選んでしまうような質問を舛添に次々とぶつけた。 この時間帯で生放送している日本（読売）テレビ系「情報ライブ ミヤネ屋」、フジテレビ系「直撃LIVE グッディ！」、TBS系「ゴゴスマ GOGO！Smile！」の3番組が記者会見の模様をたびたび生中継した。 レポーター主導の辞職劇は、私の政治取材37年間でなかったことだ。テレビ局の方が質問しても、そ

新聞やテレビの世論調査では、この選挙を読み解くことはできない。安泰と言われる候補者の足元がぐらつき、ノーマークの候補者が猛烈に追い上げる。刻々と変わる情勢を、1枚の紙が雄弁に物語る。 安倍総理と幹部たちが戦慄した選挙予測 「1人区では12選挙区、複数区では3選挙区で、自民党候補が苦戦の見込みです。6月第2週に行われた自民党の選対事務局長会議では、各ブロック長に『これらの区は特に重要だから、気を引き締めてかかるように』と指示が下りました。 そのとき、若手の議員から『われわれにも各選挙区の詳しい情勢予測を見せてくれ』という声が上がりましたが、党執行部は『それは見せられない』ときっぱり。 しかも6月9日には、優勢と思われていた愛媛まで重点選挙区に入った。『そんなに厳しいのか』と、憶測を呼んでいます」(官邸スタッフ) 7月10日投開票となる参院選の選挙戦が、6月22日の公示を前に早くもヒートアップ

新聞記者は何をやっているのか 政治資金や公用車をめぐる一連のスキャンダルの責任をとって、舛添要一東京都知事が辞職する。新聞やテレビが連日、大報道を続けてきたので読者は食傷気味と思うが、本筋以外の部分で3点ほど指摘しておきたい。騒動は落着しても、問題は終わらない。 1点目は新聞やテレビの報道ぶりである。今回の舛添事件は『週刊文春』が火を点けた。 連休中の4月27日に発売された号で湯河原の別荘通いを報じたのを皮切りに、6月9日発売号の「NHK交響楽団のコンサートや家族での巨人戦観戦も公用車を使っていた」との疑惑まで、6週連続で舛添問題を暴き続けた。まさに独走状態と言っていい。 この間、新聞やテレビは独自報道もあったが、基本的に文春の後追いが中心だった。新聞やテレビがどうにか面目を保ったのは、都議会が舛添問題を取り上げ始めてからだ。記者クラブにいる大手マスコミは議会が動き始めると取材がしやすいか

裏金問題の画を描いたのは、あいつに違いない——疑惑発覚当初から、そう噂されてきた高橋氏。国際スポーツの世界に精通し、強力なパイプを持っているキーマンが、沈黙を破り初めて口を開く。 渡した相手が怪しすぎる 東京五輪を巡る招致委員会の裏金疑惑の捜査に、フランス検察当局が本気になっている。 国内最大の通信社・AFP記者のアンドレ・バンビーノ氏が言う。 「元々、今回の疑惑はフランス検察が国際陸連(IAAF)の大規模汚職を捜査する過程で明らかになりました。東京五輪開催が決まった'13年当時、国際オリンピック委員会(IOC)委員でIAAF会長だったラミン・ディアク氏の息子が、日本と熾烈な招致争いを繰り広げたトルコの関係者に、 『トルコはカネを払わなかったため、LD(ラミン・ディアク)の支持を失った。日本はきちんと支払ったのに』 と語っていたことがわかったのです」 これを受け、フランス検察は捜査本部を設

参院選「本当の争点」 6月22日公示の参院選は自民、公明の政権与党に対して民進、共産を軸とする野党が対決する構図だ。野党4党は32の1人区で統一候補を擁立する。それだけに対立軸も明快だ。アベノミクスと安全保障法制の是非をめぐる選挙戦になる。 野党は2〜6人区では従来同様、各党が独自の候補を擁立する。各党の独自政策がなくなってしまったわけではないが、民進、共産、社民、生活の4党は8日、「安保法制の廃止と立憲主義の回復を求める市民連合」と政策協定を結んだ。 だから野党がどんな「統一政策」を掲げているのか、市民連合との協定の中身を見れば分かる。統一候補の母体は民進だったり無所属、共産だったりするが、基本的にはこの協定のラインに沿って政策を訴えるはずだ。 そこで協定（http://shiminrengo.com/archives/869）を見てみよう。 最初に掲げたのは、安保関連法の廃止と「立憲主

テレビ界の「ジャイアント・キリング」！ 「これは、昨年のラグビーW杯で、日本代表が南アフリカ代表に勝利したことに匹敵するジャイアント・キリングですよ」 広告会社社員が、興奮した表情でこう語る。 「番狂わせ」が起きたのは5月13日のこと。この日、民放各局の決算が発表された。現在、多くのテレビ局は関連会社も含むHD制をとっているが、2016年3月期決算で、テレビ東京の局単体の当期純利益が、フジテレビのそれを超えたのだ。 売り上げこそフジテレビ2897億円、テレビ東京1073億円とダブルスコア以上の大差を付けられているが、当期純利益ではテレビ東京約41億円に対しフジテレビは約33億円と2割もテレビ東京が上回っている。 テレビ東京のIR担当は「現代ビジネス」の取材に、 「各社で計算の仕方が必ずしも同じではないため単純に比較することはできません。しかも、近年はテレビ局を単体ではなく関連会社などを含め

疑惑の背景 2020年東京オリンピック誘致の際、日本の招致委員会が国際オリンピック委員会（IOC）委員の関連する会社に約2億3000万円を支払ったという疑惑。焦点は、次のように絞られてきた。 支払い先のイアン・タン氏は、それだけの支払いに見合う働きをしたコンサルタントなのか、それとも指摘されるIOC委員、ラミン・ディアク国際陸上競技連盟（IAAF）前会長の単なるダミーで、実態はディアク氏に対する贈賄資金だったのか――。 疑惑の背景を探ってみたい。 オリンピックだけではなく、ワールドカップや世界陸上など、大きなスポーツイベントでは、開催地の決定権を持つ理事や委員などに、様々な形で「取り込み工作」が行われるのが常識だった。 背後には、スポーツイベントのビッグビジネス化がある。ソ連のアフガン侵攻を理由に、西側諸国が1980年のモスクワオリンピックをボイコット。その代替として、83年に第一回の世界