CO2排出量が1990年と比べて約3割増えた家庭部門。京都議定書の目標達成には、住宅の省エネが大きなカギを握る。中核技術として期待が高まるのが断熱材だ。政府は、税制優遇措置などで普及拡大を図る。 写真1●アキレスが建てた真空断熱材の実験住宅。 硬質ウレタンフォーム製の断熱材と同等の性能を半分の厚さで確保できる [画像のクリックで拡大表示] 今年1月中旬、滋賀県豊郷町にあるアキレス滋賀第二工場を訪れると、敷地内に2階建て住宅が2棟建っていた。見た目は全く同じだが、中に一歩足を踏み入れるとその違いに気づく。一方の室内は、もう一方に比べて明らかに暖かい。 壁の厚さは同じ。唯一、異なるのが断熱材だ。暖かく感じた住宅に使われていたのが「真空断熱材」。そしてもう一方には、硬質ウレタンフォーム製の断熱材を取り付けてあった。室内温度の差は、断熱性能の違いによって生じた。ラミネートフィルムでグラスウールを包
環境の科学『省エネ住宅』Q 話題のエコハウスは本当に省エネか? 構成・文/井上雅義・環境ジャーナリスト 写真/井上雅義 最近人気のエコハウスは、化学物質を極力使わず、自然エネルギーを利用するなどして省エネを追求した家だ。建築主が省エネの参考にするのが、1999年に改正された「住宅省エネ基準」。これに基づく住宅は「次世代省エネ住宅」と呼ばれ、エコハウスの重要な要素の1つになっている。 ところが、「この次世代省エネ住宅には意外な落とし穴がある」と、室蘭工業大学の鎌田紀彦教授は穏やかでない指摘をする。「東京で次世代省エネ住宅を建てる人は断熱性がよいことからセントラルヒーティング(全室暖房)を選ぶケースが多い。そうすると、皮肉なことに、ずっと寒い北海道の住宅の2倍の暖房エネルギーが必要になってしまう」というのだ。 次世代省エネ基準は、日本を気候別に6地域に分けて、地域ごとに住宅の断熱・気密
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