若手が次々と辞めていく、「雑談」の無いIT職場は問題だらけだ
会話が無い。聞こえてくるのは仕事の指示や叱責のみ。そんなIT職場で働いた経験がある。 叱責が耳に付く職場だった。若手にヒステリックな声をあげている先輩社員も目立っていた。 筆者は外部の人間だったため多少の世間話は許された。しかし社員たちは雑談することなく黙々と作業をしていた。私がたまに雑談で声を掛けた時の、若手社員たちのうれしそうな（すがるような）瞳が忘れられない。彼ら／彼女らはその後そろって退職した。 雑談すらせず仕事に取り組んでいたのに、生産性が高いというわけではなかった。部課長や先輩社員から若手への叱責の内容を聞いていると、大半が意識違いや抜け漏れに起因する手戻りなのである。 「そういうことじゃない」 「なんで相談しなかったの？」 「普通こう対応するよね。常識だろ？」 この手の言葉がひっきりなしに飛び交う。 いやいや、雑談する隙すら無い職場環境で相談しないことを責めるのはあんまりだろ
力は筋肉の15倍、人工筋肉にブレークスルー
米国ニューヨーク市の私立大学である米Columbia Universityの研究者は、数Vの低電圧で生体の筋肉の15倍の力を出せる人工筋肉を開発した。
設計事務所は何を提示できるのか
設計事務所は工務店がいないと家を建てられない。一方、工務店は設計事務所と組まなくても家を建てられる。これらのことは、建設業許可を受けている設計事務所はあまり見掛けないが、建築士事務所として登録している工務店は多いことからも明らかだ。 家づくりにおいて、設計事務所と工務店の関係は大きく分けて3つある。（1）設計事務所が主導権を握るケース。建て主から依頼を受けて設計事務所が設計し、複数の工務店から見積もりを取るなどして施工者を選ぶ。（2）工務店が主導権を握るケース。建て主から依頼を受けた工務店が、申請業務やプラン作成などを下請けの設計事務所に発注する。（3）設計事務所と工務店が対等な立場で協働するケース。建て主から依頼を受けた工務店が、デザインや構造、設備など専門分野に秀でた設計事務所に特命で依頼する。もしくは、建て主から依頼を受けた設計事務所が、工務店に特命で工事を依頼する。 設計事務所にと
星が付けば、窓も変わる
ガラスやサッシに貼られている青色や緑色のシールを見たことがあると思う。サッシの障子やガラスの隅に、「省エネ建材等級」と書かれて★印が記されたシールだ。 日経ホームビルダーの「とことん実証！ 建材・設備」で、主要メーカーの内窓を実際に設置する実験を行った際、使用した製品に貼られていたシールの例。ガラスの断熱性能は★★、サッシの断熱性能は★★★★であることを示している（写真：澤田聖司） シールは、経済産業省の「窓等の断熱性能に係る情報提供に関するガイドライン」に基づいて2008年4月から各メーカーが任意で表示している。窓の断熱性能に関する情報を消費者に提供するためのものだ。経産省は、この表示の内容を見直す方針を打ち出した。これまでは、窓（ガラス＋サッシ）、ガラス、サッシの3種類の表示があったが、ガラスとサッシの表示を廃止し、窓の表示だけに1本化する予定だ。（詳しくは、「窓の断熱性能表示の見直し
木造住宅のグレーゾーン（1） 工事代金をいつ何割請求するか
住宅建設の現場には、白か黒かを迫る法律やルールのなじみにくい世界が必ずある。判断基準はあいまいで行動原理は人それぞれ。最も重視しているのは効率か安全か、はたまた信用か。独自の工夫を生かせる余地が大きいだけ、意思疎通を欠くとトラブルを誘発しかねない。あなたのやり方ははたして“業界標準”だろうか。
「増改築」はわからないことだらけ
建築ストックを活用する時代といわれるようになって久しいが、肝心のストックの実態を把握するための基礎資料やデータは、なんともお寒い状況にある。 例えば、耐震補強促進のために既存不適格建築物を増築する際の基準が一部緩和されているが、対象となる「既存不適格」の建築物、特に住宅がどのくらいあるかを示す政府統計データは存在しない。中古住宅、なかでも81年以前の旧耐震基準時代に建てられた住宅では、建築後に違法な増改築を行って既に「既存不適格」とはいえないものが相当数あると個人的には“確信”しているのだが、残念ながらそれを検証できるデータは見当たらない。 住宅ストックの活用やリフォーム産業の将来展望を検討するうえで「既存不適格」と「増改築」は重要なキーワードであるはずだ。ところが、「既存不適格」だけでなく、「増改築」についても実態はほとんどわからない。 住宅の「増改築」については現在、三つの政府統計調査
エコ住宅の採点簿（１）床下エアコンで冷暖房
省CO2に配慮した意欲的なエコ住宅を対象に、日経ホームビルダーは採点簿を作成した。採点者は建て主と設計者、施工者。省CO2達成度や住み心地、コストなど5項目を自己採点してもらった。
在来木造用の樹脂製制震ダンパーを開発
ポリエステル系樹脂でできた、接合部の制震ダンパー──。開発したのは、構造家で日経ホームビルダーの連載「建物はこう壊れる」で監修者を努めるSERBの樫原健一代表。伸びたり縮んだりする際の樹脂の抵抗力で、地震などの際に発生する水平方向の運動エネルギーを吸収する仕組みだ。
断熱・気密を高めたほうが住宅は「開く」
環境性能と意匠とが、うまく調和した住宅が少ない。全般に、環境性能を追求する設計者は、意匠があまり上手ではない。逆に、意匠計画を重んじる設計者は、環境に対する認識が甘かったり、人によっては無関心だったりする。
対話と発想で「ダメ」を魅力に、建築界の元気印（1）（新しい建築の鼓動2010）
「そもそも僕自身がダメなスタートだった。設計でもダメな条件だからこそ魅力に変わることがあるはず」。活躍が目覚ましい谷尻誠氏はこう切り出す。1974年生まれの35歳ながら、広島を中心に、既に50棟を超える住宅などの設計を手掛けた。国内外の建築雑誌で目にする機会も多い。2008年には東京事務所も開設した。 「僕は大学に行っていないし、いわゆるアトリエ事務所に勤めた経験もない。以前は建築雑誌にはそういう建築家は載らないのかと思っていた」。専門学校を卒業後、地元の設計事務所で実務の経験を積み、2000年に独立した。最初は友人のつてで、店舗の設計の依頼がいくつかあったくらい。「1年ほど焼鳥屋でバイトしながら食いつないだ」。 01年末に最初の住宅が完成。せっかくだから、建築と接点が無い人にも興味を持ってもらえるようなオープンハウスにしたいと考えた。「店舗設計を通じていろいろな知り合いが市内にできたので
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きれいごとでは済まない建築の温暖化対策
新政権発足を目前に控え、民主党がマニフェストで掲げた環境政策に、建築界の注目が集まっている。鳩山由紀夫代表は、2020年までの温室効果ガス削減の中期目標について「1990年比25％削減」とする考えを打ち出した。従来の政府目標「90年比8％減」（05年比15％減）を大幅に上回る内容で、影響を受ける産業界からは強い反発の声も上がっている。 12月には、京都議定書に代わる2013年以降の温暖化対策の枠組みを決める国連の気候変動枠組み条約第15回締約国会議（COP15）が開催される。建築界は今後、これまで以上のスピード感をもってCO2（二酸化炭素）排出量の削減に取り組むことを迫られる可能性は高い。どのように取り組むのか、長期的なビジョンを共有し、行動計画をつくることが急務になっている。 日本建築学会が「温暖化対策ビジョン2050」案を公表 日本建築学会は8月26日、仙台市で開いた大会の研究協議会で
築６０年を迎える建築基準法は残すべきストックか？
多分に感覚的な話で恐縮ですが、最近、住宅分野の取材先と雑談をしていて、あるいは編集部で住宅をめぐる制度についての議論をしていて、建築基準法がどうもおかしい、つじつまが合わない、という話に入り込んでしまうことがある。特に６月に長期優良住宅法（長期優良住宅の普及の促進に関する法律）が施行されたころから、多くなった気がする。 新築住宅の性能や仕様を決める基本的な制度は、長期優良住宅法ができたことによって「３階建ての住宅のような印象になった」と感じている。1階部分の建築基準法の上に、住宅品質確保促進法に基づく性能表示制度が載り、さらに3階に住生活基本法に基づく長期優良住宅法の認定制度が載った。制度的には別体系なのかもしれないし、守るべき義務である1階部分と、やってもやらなくても構わない２階以上では性格が異なるのかもしれない。しかし同じ家を建てるときにかかわってくるので、シロウト目には一体的に見える
“木のレース”を半透明の樹脂で覆う
「くまもとアートポリス」事業の設計競技で選ばれた木造バンガローが、熊本県芦北町にある球泉洞休暇村に完成した。「Wooden Lace」と名付けた作品だ。
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