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2013年7月6日のブックマーク (4件)

  • 今月の手取りは40万だった

    SIer勤務 情報系大学院卒 28歳 2月は残業が多くて100時間ほど その分の残業手当がついて今月の手取りは40万だった 顧客と直接話をして要件定義から設計実装を行う サービス残業はなく仕事した分だけお金はもらえる 今の仕事SIerのなかでも恵まれてるほうでやりがいはあるのだろう しかし当にこれが俺のやりたいことなのか 長時間残業して恋人を泣かせてまで書くコードのターゲットはJava 1.5 会社のルールにしばられチャレンジできないまま年齢を重ねていく 大学院にいたころからコードを書く力は落ちていく一方 これをつづけていてもよいのだろうか こんな仕事でこんなに給料をもらってよいのだろうか 給料がもらえれば俺はこの仕事でも満足なのだろうか 贅沢な悩みなのかもしれない チャレンジするとしたら年齢的にはそろそろ動き出す必要があるだろう 転職? 俺にできるのか? 何を目的に俺は転職をするのだ

    今月の手取りは40万だった
    happeaceed
    happeaceed 2013/07/06
    収入を1番に考えて働くのか、自分のステップアップを1番に考えて働くのか。
  • 無理ゲーですよねー

    妊娠するためにしなければいけないこと ・周りの人達全てに迷惑をかけない時期に ・周りの人達に了解を得て ・素早く妊娠し ・素早く出産し ・産んだら大人しく、社会復帰などせず ・かと言って専業主婦は甘えなので仕事をし ・保育所に預けるのは子供がかわいそうなので三歳までは家で面倒を見 ……あー書くのつかれた 週刊文春のおじさんたちは妊娠は悪だと言いたいのかねー まー斜め読みですので増田に投稿

    無理ゲーですよねー
    happeaceed
    happeaceed 2013/07/06
    「素早く妊娠、素早く出産」で不覚にも笑ってしまったw 出産をファストフード感覚でこなせ!みたいな。
  • 子持ちの兼業主婦の方には大変申し訳ないけど…

    単刀直入に言うなら、正直「手のかかる年齢の子供がいる人」とは同じ部署にはなりたくない。 その人がどんなに頑張ろうとも、努力していようとも、結局「子供」のことで仕事を切り上げたりすることになる。 そのしわ寄せが、通常勤務している人たちにどのくらいかかっているのか分かってほしい。 業務の内容にもよると思うけど、「自分しかできない」「自分の代わりがいない」仕事に就くのだけはやめてほしい。 分からない仕事を振られて、今持っている案件の外にもこなさなければならない身にもなってほしい。 妊娠したら通常業務が出来なくなることくらい予想がつくでしょう。 子供がいたら、いつ仕事を放って帰らなければならないような状況になるかもしれない、ということくらい想像ができるでしょう。 そういうことに腹をくくって子供を作っているんじゃないの? 自分が子育てに専念しても大丈夫、経済的にも問題ない、そう思っての妊娠じゃないの

    子持ちの兼業主婦の方には大変申し訳ないけど…
    happeaceed
    happeaceed 2013/07/06
    単に増田の会社が子持ち社員が働きやすい環境を整備していないだけなのでは(中小なら仕方ないが)。怒りの矛先を子持ち社員に向けるのではなく、自分が働く会社の人事部に向けてみてはどうだろう。
  • 和民を潰すと貧富の差が拡大するんじゃないの? (追記有り)

    和民に代表されるブラック企業があるから貧富の差が広がるという主張を散見します。 しかし、それは全く間違っており、実際には逆だと考えます。和民の存在こそが貧富の差の拡大を防いでいます。 貧富の差を一定の範囲内に抑えるためには、生産性の低い人は、生産性の高い人の何倍も働いて埋め合わせなければいけません。 ここに生産性に5倍の開きがある、AさんとBさんがいて、 Aさんは1時間に5000円の付加価値を生み出し、Bさんは1時間に1000円の付加価値を生み出すとします。 ■Aさんの労働状況 1日に8時間働き、4万円の付加価値を生み出しました。そのうち半分の2万円を給与として貰いました。月給にすると40万円です。 →これは、普通のホワイトカラー。健全である。 ■Bさんの労働状況 1日に8時間働き、8000円の付加価値を生み出しました。そのうち半分の4000円を給与として貰いました。月給にすると8万円です

    和民を潰すと貧富の差が拡大するんじゃないの? (追記有り)
    happeaceed
    happeaceed 2013/07/06
    理論はわからなくないが、個々人のもつ生産性は労働の種類によって変化する場合もあると思う。それに本来なら生産性の低い人は社会保障等で救済されるべきであり、過労してまで就労する必要はない。