大会前の前哨戦では勝ち星から見放され、マスコミからは強いバッシングを受け追い込まれた岡田ジャパンチームに、いったい何が起こったのだろうか? 本田圭佑のフォワード(FW)への抜擢、阿部勇樹のミッドフィルダー(MF)の底への抜擢。最後の賭けに出たと言われる岡田武史監督の選手起用は、チーム力を変え得る起爆剤になったのだろうか? キャプテンの影響力もチームスポーツでは1つのカギを握るケースが多い。中澤佑二から長谷部誠へ変更。この影響はあったのだろうか?
大会前の前哨戦では勝ち星から見放され、マスコミからは強いバッシングを受け追い込まれた岡田ジャパンチームに、いったい何が起こったのだろうか? 本田圭佑のフォワード(FW)への抜擢、阿部勇樹のミッドフィルダー(MF)の底への抜擢。最後の賭けに出たと言われる岡田武史監督の選手起用は、チーム力を変え得る起爆剤になったのだろうか? キャプテンの影響力もチームスポーツでは1つのカギを握るケースが多い。中澤佑二から長谷部誠へ変更。この影響はあったのだろうか?
李は試合後すぐにインタビューでは自分のことが中心。また翌日のインタビューで「自分のシュートを興奮して朝まで見続けていた」と答えている。 これらのコメントから自己顕示欲が強く、ナルシシスト的な側面が窺える。 この因子は拡散性の因子であり「良く見せたい」という意欲が強いと推察される。 ゴール前で完全にフリーになっていた状態である。トラップしてより安全にシュートする選択もあった。敵のディフェンスの動きから、李には余裕もあった。しかし、本人は「トラップしたらダメだ」と勘が働いたという。 彼の個性は、挑戦的で創造性が高い。魅せる動き方の方がモチベーションは高くなる。恐らく、彼の個性と瞬間的に放出されるアドレナリンが、難しいシュートを選択させたのだ。安全策としてトラップしていたら、逆に“ポカ”した確率が高くなっていただろう。 あえて挑戦し、掻き回す個性が欠けて、パスの供給先が減っていた さて、この日の
早速、彼についての記事が届いた。谷口智彦さんの「チャルマーズ・ジョンソンの死」と英フィナンシャル・タイムズ紙の「アジアが西側と同じ発展を目指すとは限らない」である。 リビジョニストについては今さら解説する必要もないと思うが、この際だから、少しだけかつての日本の“栄光”を懐かしく思い出してみたい。 今から50年前に始まった朝鮮戦争が3年で休戦を迎えたあと、米国とソ連をそれぞれ頂点に東西は冷戦状態に突入する。米ソは激しい軍拡と宇宙開発競争に乗り出した。 軍隊を持たない日本に対して米国は、軍事力にって西側諸国に貢献させるのをあきらめ経済発展を優先させる政策を採る。 日本は産業の保護が容認され、電機、自動車、機械などの産業が急速に成長する。 しかし、1970年代後半から80年代にかけて、競争力をつけた日本企業は米国の企業との間で産業摩擦を起こす。 とりわけ自動車は欧州が高率の関税をかけていたことも
しかし、こうした「イヤーカー」選びイベントは、今となってはその役割を自ら放棄した状況を続けている。したがって、黙殺していただいてかまわない。 かつて日本でこの催しを立ち上げた出版社の中で事務方を担当し、その後、自らも選考委員に名を連ねたことのある者として、今回はその内情を語っておきたい。「技術立国論」としては枝葉末節の話ではあるけれども、これもまた日本的な事象の一例、ということで。 元々は「年男」「年女」を選ぶ内輪のお祭りだった 元々日本で「カー・オブ・ザ・イヤー」というタイトルを与えるクルマを1年に1つだけ選ぼう、という催しを始めたのは、今はなき「モーターファン」誌(1995年休刊)であった。 その第1回は70年。この年の秋、東京モーターショーのシーズンまでに出た新型車を選考の対象とし、年が改まる頃までに決定・発表するので「1970-1971年次」とする、というのも、この最初の「イヤーカ
(英エコノミスト誌 2010年11月20日号) 日本は歴史上存在したどの国よりも速いペースで高齢化しており、経済と社会に多大な影響を与えている。では、なぜ日本は適応するための手をほとんど打っていないのか――。 (英エコノミスト誌、ヘンリー・トリックス東京支局長) 日本の未来を垣間見たければ、夕張市を訪問するのがいいだろう。かつては炭鉱都市として栄え、4年前に360億円の負債を抱えて盛大に破綻した北海道の街だ。 夕張は静かな場所で、鉄道路線の終着駅がある谷に位置している。炭鉱が稼働していた40年前、夕張市には12万人が暮らしていた。しかし炭鉱が閉山してから長い年月が経過し、現在は1万1000人が残るのみ。その半数近くが65歳以上である。 市役所はまるで遺体安置所のようで、照明はほとんど灯っていない。過去4年間で市役所の職員は半減し、給料は3分の1削減され、今では職員が自ら床のモップ掛けをしな
前回は、女性がその人の子供を産みたいと思う男性と、結婚したい男性がかなりな確率で違うということを説明してきました。今回は、女性が妊娠しやすい時期、つまりその人の子供をつくりたいと思う時期にどんな男性が好まれるのかを見ていきましょう。 「妊娠しやすい時期にどんな男性が選ばれるのか?」に関して、実験結果を披露しながら解説していきます。既に判明しているだけでも、6つあります。 その1 妊娠しやすい時期は「男らしい顔」が好きになる 性周期と男性の好みについて、最も早く研究が行われたのは、男性の「顔」との関係です。人間の顔は性淘汰の賜物です。顔は個別認識を可能にし、異性を惹きつけるのに最も容易な訴求ツールです。 言葉を交わさなくても(聴覚)、体臭を嗅がなくても(嗅覚)、キスをしなくても(味覚)、セックスをしなくても(触覚)、見ただけで(視覚)相手がある程度分かるものです。 人は「見た目」が9割とか1
書店でタイトルを目にした時、思わず唸ってしまった。 こともあろうに「経営の神様」とも称されるあのピーター・ドラッカーと、高校野球の女子マネージャーを組み合わせてしまうとは。一線を越えてしまったかのような、あまりにも型破りで大胆な発想に唖然とし、感服したのである。 なぜ、女子高生がドラッカーを読むことになるのか。読んで何をするのか。そして、一体何が起きるのか・・・。 頭の中に「謎」が次々と浮かび、アニメ風の表紙にちょっと気恥ずかしい思いをしながら、思わず手に取ってレジに向かった。そういう人は、おそらく私だけではないはずだ。 浮かび上がるドラッカーの偉大さ 小説仕立ての経営ノウハウ書は世の中に数多くある。例えば、『ザ・ゴール』(エリヤフ・ゴールドラット著)、『餃子屋と高級フレンチでは、どちらが儲かるか?』(林總著)などのベストセラーが有名だ。 本書も確かに小説仕立ての経営ノウハウ書なのだが、他
ミニブログサービスの米ツイッターと米ヤフーは両社が提携して、ヤフーのサービスでツイッターの投稿情報を利用できるようにすると発表した。 これによりユーザーはヤフーのポータル内で、自分がフォロー(追跡)しているほかのユーザーの「つぶやき」を読んだり、自分の発言を投稿したりできるようになる。 ヤフーは米国で人気のあるSNS「フェイスブック」とも提携しており、それぞれのコンテンツを互いのサイトから利用できるようにしている。 ユーザーの滞在時間を延ばし、広告収入の増大につなげたい考えだ。ツイッターとの提携もその一環で、ヤフーは様々なサービスのネットサービスを1カ所で利用できるようにするネットワークのハブ化を目指している。 MSやグーグルよりも広範な提携 実は、米グーグルや米マイクロソフトもツイッターと提携している。両社はそれぞれの検索サービスで、ツイッターのつぶやきをリアルタイムで検索できるようにし
(英エコノミスト誌 2010年2月20日号) ドイツは欧州で最も財力のある国だが、問題を抱えたユーロ圏諸国を救済するために資金は出したくないと思っている。 1999年1月にユーロが欧州11カ国の通貨になる1年足らず前、ドイツ語を話す155人のエコノミストが署名した声明文は、「秩序ある」――つまり長期間の――延期を提唱していた。 彼らは、将来のユーロ加盟国はまだ、機能し得る通貨統合に相応しい債務と財政赤字の削減を行っていないと主張。中には、基準を満たすために「創造的な会計」を採用しているところもあり、赤字に対する無頓着な態度はユーロの安定に対する信頼を損なうと訴えた。 「今その予測が現実のものになろうとしている」。独ボーフムにあるルール大学の教授で、最初の署名者の1人だったウィム・ケスタース氏はこう話す。導入から2年後にユーロに加わったギリシャは、不健全な財政状態を隠していた。同国は今、投機
ドバイの次はギリシャなのか? 厳密に言えば、この問いは分類の仕方からして間違っている。債務の返済猶予を求めたドバイワールドは政府系の「企業」であり、「国家」ではないからだ。 しかし当然ながら、多くの投資家にとってそんな違いはどうでもいいことであり、先週はソブリン債のデフォルト(債務不履行)を真剣に心配する声が上がり始めた。では、果たしてギリシャは大丈夫なのだろうか。 ギリシャについては今年初め、ユーロ圏の債券のスプレッド(利回り格差)が突然拡大した際にも、デフォルトの懸念が囁かれていた。この時は、2月になってドイツのペール・シュタインブリュック前財務相が「ユーロ加盟国のどこかがトラブルに直面したら、ユーロ圏として行動する」という趣旨の発言をし、市場の憶測をあっという間に鎮めた。 具体的な行動計画もなく、関係する条約改正に向けた作業がなされたわけでもない。予算の割り当てもなく、ただワンセンテ
前回、日本半導体が、韓国、台湾のメーカーや米マイクロンテクノロジーの「高度な破壊的技術」に駆逐されたことを論じた。 日本メーカーは、25年もの長期保証を付けた高品質な半導体を作り続けたが、 韓国、台湾メーカーや米マイクロンテクノロジーは、そんな長期保証を必要としないPC用DRAMを安価に大量生産した。つまり、日本半導体は、クレイトン・クリステンセンが言うところの「イノベーションのジレンマ」に陥ったのである。 そして、1980年前後に形成された、極限技術・極限品質を追求する日本の技術文化、すなわち過剰技術で過剰品質な製品を作る技術文化は、DRAMで手痛い敗戦を経験したにもかかわらず、30年以上経過した現在も変わっていない。 なぜ、変わることができないのか? その原因の1つには、DRAMでシェア世界一になったという過去の成功体験があるものと考えられる。 社長会見に垣間見えたトヨタの傲岸不遜 こ
ギリシャの経済危機の処理は、ペロポネソス戦争の余波との不穏な類似を彷彿させる。この戦争が紀元前404年に終わった時、勝ち誇ったスパルタ人はアテネを「30人の僭主」の支配下に置き、彼らはアテネの人々から市民権や民主的権利をほぼ奪い去った。 それから1年後、反乱に見舞われて僭主政治が終わりを迎え、民主主義が復活した。数十年後には、ギリシャとスパルタの誇り高き都市国家は地政学の地図から消え去っていた。 もしユーロ圏が救済策と引き換えに外部からギリシャに緊縮財政を強いれば、これと似たようなことが起きるのではないか、と筆者は懸念している。実際、ギリシャ政府がいよいよ本格的な財政危機に陥れば、救済が必要になるかもしれない。 ユーロ加盟時点から続いてきた財政報告の粉飾 ギリシャ危機の発端は、かなり前にさかのぼる。同国は財政報告の粉飾の手を借りて、2001年にユーロに加盟した。粉飾された数字は、事実に反し
前回は、日本のDRAMがなぜ世界シェアNo.1になれたのか、そして、なぜその座から陥落したのかを説明した。 PC用DRAMを安く大量生産する韓国などにシェアで抜かれた日本半導体産業の言い分は、「経営、戦略、コスト競争力で負けた」「技術では負けていない」という2言に集約された。果たしてその言い分は正しいものだったのだろうか。 「技術では負けていない」という評価は、ある意味では正しい。なぜならば、高品質DRAMを生産する技術では、確かに韓国や米国に負けていなかったからである。つまり、高品質DRAMにおける過去の成功体験が、日本半導体のトップたちが声高に「技術では負けていない」と主張する背景にある。 このようなことが、本連載の第1回で紹介したように、少しでも日本半導体の技術にケチをつけると、「湯之上の言うことは全て間違っている」というような罵倒が飛んでくる原因となったのである。 しかし、この成功
(英エコノミスト誌 2010年1月16日号) 現在の中国と1980年代の日本の類似点は不気味に見えるかもしれない。しかし中国の好況が長期停滞に道を譲ることはなさそうだ。 中国経済は他の経済大国よりも速やかに世界的な景気後退から抜け出し、急回復を遂げている。これは金融および財政面での刺激策によるところが大きい。2009年第4四半期までの1年間で、中国の実質GDP(国内総生産)は10%以上拡大したと推定される。 しかし多くの懐疑論者が、中国の景気回復はぐらつく土台の上に成り立っていると主張する。彼ら曰く、今の中国は不気味なまでに、バブルが崩壊して「失われた20年」に入る前の活況に沸いた1980年代後半の日本に似ているという。 さらに厄介なことに、先進国の景気回復がいまだに脆弱な今この時期に中国が躓くようなことがあれば、中国だけではなく世界経済全体にとって深刻な打撃となる。 一見すると、現在の中
先進国と呼ばれる国々の中で、経済の強さが最近特に目立っている国はどこか。オーストラリアというのが答えになるだろう。 世界的な金融危機に巻き込まれながらも、早い段階で景気後退から脱出し、同国の経済は回復を続けている。2009年7-9月期の実質GDPは前期比+0.2%で、3四半期連続のプラス成長(前年同期比+0.5%)。4-6月期に比べれば成長率は減速しており、回復が力強さを増しているとまでは現状言い難いものの、失業率が10月の5.8%から2カ月連続で低下して12月には5.5%になるなど、雇用情勢の方もしっかり改善している。 オーストラリア政府が2009年11月に公表した経済成長率の予想(forecasts)は、実質GDPが09/10年度(2009年7月~2010年6月)に前年度比+1.5%、10/11年度(2010年7月~2011年6月)に同+2.75%。名目GDPが09/10年度に前年度比
年末・年始と日本の新聞・テレビを賑わした日本航空の再建問題も、ようやく、法的整理への道筋がついたようだ。 ナショナルキャリアである日航が日本人にとって大きな関心事であるのは当然のこと。しかし、米メディアにも太平洋の向こうの航空会社のニュースが頻繁に登場している。というのも、2008年秋にノースウエスト航空を買収して旅客輸送能力世界一に躍り出たデルタ航空と、業界2位に甘んじるアメリカン航空が、日航との関係強化を目指して激しいつば競り合いを演じているからだ。 デルタ、アメリカン両社のマスコミ対策が尋常ではない。広報担当者だけでなく、役員をニューヨークやワシントンに送り込み、米主要メディアは言うに及ばず、日系報道機関にも積極的に接触を図っている。米大手企業の広報戦術としては極めて異例だ。 もちろん、世界1位と2位の航空会社が、善意だけで日航支援に動いているわけがない。燃料費の高止まりや世界景気の
20年前、世間一般の常識ははっきりしていた。日本が世界一成功している高所得国だということだ。その後の20年間に何が待ち受けているのか予想できた人はほとんどいなかった。それが今では、日本が長期衰退に陥っているという意見が常識だ。 では、一体何がどこで狂ってしまったのだろうか。日本の新政権は何をすべきなのか。そして、我々は日本の経験から何を学ぶべきなのだろうか。 日本の経済状況は全体像を捉えて見る必要がある。日本を訪れた英国人は、日本の鉄道や食事の質の高さを見て、自分が大変な後進国からやって来たことに気づかされる。もしこれが衰退なのだとしたら、大半の人はそれを歓迎するだろう。 だが、これは間違いなく衰退だ。過去20年間の日本経済の成長率は年間平均1.1%どまり。経済史の専門家であるアンガス・マディソン氏によると、購買力平価で見た日本の国民1人当たりのGDP(国内総生産)は、1950年に米国のレ
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