グルメ界の絶対王者｢食べログ｣から検索1位を奪取したSEOのすべて 私はこの記事で綴るノウハウをnoteで有料販売するつもりでした。 しかし、限られた人だけでなく多くの人に読んでほしい。お金を稼ぐよりも、もっとおもしろいものをみてみたい。その思いから無料での公開に踏み切りました。 これらの地名は、大阪に住んでいる人にとってなじみのあるラーメン激戦区。 そんな激戦区におけるキーワードで、検索順位1位をはじめ、検索上位を独占することに成功しました。 この施策を全国のグルメブロガーやWebサイトマスターが実践すれば、王者に君臨し続けた食べログから検索順位1位の座を奪取することが可能です。 この記事では、成果を上げるために行ったSEO施策をすべて公開します。 食べログに恨みはありませんが、そろそろ歴史を変えてみませんか？ どれどれ。 あれ？ あれれ？ 1位じゃないよね？ 念のためプライベートブラウ

Bloombergの記事によると、世界最大のオンライン小売業者であるAmazonは、同社マーケットプレイスの販売者宛てに電子メールを送付し、「Apple TV」とGoogleの「Chromecast」の販売を廃止すると伝えたという。新たな出品は許可されず、在庫はすべて米国時間10月29日に削除されるという。 Amazonの広報担当者は、同社の「Prime Video」サービスに関連する変更だと述べた。Prime Videoは、AppleやGoogleの機器上では簡単には利用できない。

ウェブページ上から広告を削除してしまう「Adblock」などの広告削除ツールと、ウェブ上で広告を表示させるコンテンツプロバイダーの間では、日夜激しい攻防が繰り広げられています。そんな中、元Googleの社員が新たに「全ての広告削除ツールを無効にするツール」の開発に取り組んでいることを明かしました。 Former Google exec launches Sourcepoint with $10 million Series A funding - Business Insider http://uk.businessinsider.com/former-google-exec-launches-sourcepoint-with-10-million-series-a-funding-2015-6 Sourcepoint Ad Block Stopping Software Already

インターネットは広告で成り立っている部分は大きいだけに、現状のような悪質広告ばかりが出回る現状に懸念を抱く人は多いみたいですね。結果として、多くの人の関心が集まりました。 最近の広告については、ウザいだけならともかく、害をもたらすというのは、さすがにいただけない。とはいえ、簡単に止めることもできないのは、上記記事で書いたとおりです。 実に悩ましい。簡単に、広告以外の資金入手方法とかが出てくればまた、話も変わってくるかもしれないですが、それこそ難しいだろうし。何せ、新しいビジネスモデルを模索するわけですからね。 まぁ、最終的に金銭にするのをやめて、「記事公開やソフト公開を無償で行って名誉が得られたから満足です」……みたいな、霞を食う仙人みたいな人ばかりがこの世に存在するとかならいいんですけどね。 お金を得なくても生きていけますみたいな人がいたとしたら、それは聖人君子でもなんでもなくて、ただの

グーグルのシンガポールオフィスに勤務する従業員。インターネット環境に不便を強いられる中国から、よりオープンでよりスピーディーにインターネット環境のシンガポールのようなハブへと拠点を移している。2014年9月8日撮影(Charles Pertwee/The New York Times) 中国でグーグルの苦戦が続いている。 中国政府はここ数週間、国内の治安維持という大義名分の下、インターネットの監視を強化してきた。おかげでグーグルや、グーグルの顧客はさまざまな不便を強いられている。 インターネット環境が悪い中国 中国の輸出関連企業にとって、世界最大の検索エンジンであるグーグルに広告を出すのは、世界中の潜在的顧客にアピールする手っ取り早い方法だ。だが、自分たちがいる中国からグーグルになかなかアクセスできないから、計画が思ったように進まない。 北京のバイオ技術研究者たちはこの夏、高価な顕微鏡の調

以下のブログでおもしろい一節があった。 テックが銀行を置き去りにする未来？ このことに加えて、SnapChatやWhatsAppの価値計算は、投資銀行の算定レポートでも行えるようなものではなく、ザッカーバーグ氏などの意志決定者の頭の中にしか結論がないケースも増えてきたのだと。旧来の買収におけるシナジー効果などは、シリコンバレーにおける買収のロジックとは無関係となりつつあり、専門的な分析や提案能力すらも、西海岸の企業としては否定される価値なのだと述べています。 簡単に言うと、決算の結果よりもFacebook/Google/Amazonなどの成長戦略にのっているかどうか、成長戦略にのっていなくても「インスピレーションにのっているか、どうか」が企業価値の指標になっているという話。もちろん、一部の例外的な話ではあるが、それで西海岸では大量の億万長者が生まれているのも事実で、このまえサンフランシスコ

株式会社nanapi代表取締役。1981年6月2日生まれ。早稲田大学政治経済学部卒業。2000年に学生コミュニティであるミルクカフェを立ち上げ、月間1000万pvの大手サイトに成長させる。2004年、レンタル掲示板を運営する株式会社メディアクリップの代表取締役社長に就任。翌年、株式会社ライブドアにしたらばJBBSを事業譲渡後、同社にてCGM事業の立ち上げを担当。2006年、株式会社リクルートに入社、事業開発室にて新規事業立ち上げを担当。2009年6月リクルートを退職し、Howtoサイト「nanapi」を運営する株式会社ロケットスタート(現・株式会社nanapi)代表取締役に就任、現在に至る。

ネット上に残る過去のプライバシー情報の削除を要請できる「忘れられる権利」。グーグルは、欧州連合（ＥＵ）最高裁にあたる司法裁判所が、この権利を正面から認める判決を出してからわずか１７日で、「忘れられる権利」専用の削除申請ページを開設するという、同社としては異例のスピード対応ぶりを見せた。 判決以降、すでに数千件にのぼる削除申請が出ているといい、グーグルが一つひとつ審査を行い、削除基準に合致するものについては、６月半ば以降に削除を実施していくという。 ただここで、疑問も浮かんでいる。 そもそもプライバシーは、誰が責任を持って守るのか、ということだ。 グーグルＣＥＯのラリー・ペイジさんは、英フィナンシャル・タイムズのインタビューで、こんなことを話している。 データは、グーグルのような民間企業が持っている方が、データ取得の適正手続き（デュープロセス）もない政府が持っているよりもずっといい…私たちに

ロンドンからインターネットを再定義するEric Schmidt November 15, 2013 op-ed / commentary authorjunichi ikeda share tweet GoogleのExecutive ChairmanであるEric SchmidtがThe Economist Groupのボードメンバーに着任することが発表された。The Economist Groupは金融経済誌のThe Economistを発行しており、世界の経済界に多大な影響を与える存在だ。 Eric Schmidt joining the Economist is a feather in London's cap 【The Independent： November 14, 2013】 今まで折にふれて記してきたように、Schmidtは、GoogleのCEO職をLarry Page

11月4日、イタリア最大与党は米グーグルなど多国籍ネット企業に対し、イタリアで納税する機関を通じてのみ同国内における広告やネット販売を認める通称「グーグル税」法案を提出、写真はグーグルのロゴ。9月撮影（2013年　ロイター/Chris Helgren） ［ローマ ４日 ロイター］ -イタリア最大与党の中道左派・民主党（ＰＤ）は、米グーグルやアマゾン、ヤフーといった多国籍ネット企業に対し、イタリアで納税する機関を通じてのみ同国内における広告やネット販売を認める通称「グーグル税」法案を提出した。少なくとも１０億ユーロの税収拡大を見込む。 法案によると、多国籍ネット企業が直接課税されるわけではないが、ルクセンブルクやアイルランド、欧州連合（ＥＵ）域外の低税率国・地域を通じた広告などを抑制。ネット企業にイタリア企業を利用した広告を義務付ける内容となっている。 イタリア政府は、国内の広告会社やインタ