崩壊を始めたIOC、「五輪」というビジネスモデルはもう破綻した 「貴族」優遇の陰で犠牲になる選手、ボランティア、そして日本の納税者 小田光康 明治大学ソーシャル・コミュニケーション研究所所長 東京五輪開催の是非をめぐっては、開催国の国民に対する敬意や配慮を欠いた国際オリンピック委員会(IOC)幹部の暴言が看過できない問題に発展している。トーマス・バッハ会長は犠牲を払えといい、ジョン・コーツ副会長が緊急事態宣言下でも開催できるといい、果てはディック・パウンド元副会長がアルマゲドン(最終戦争)に見舞われない限り計画通りに開催すると言い放った。 いみじくも日本は国民主権の民主主義国家だ。コロナ禍という異常事態の中、不安に駆られ困窮する国民の同意も無く、オリンピックを主催するIOC幹部らが東京に乗り込み、「犠牲の祭典」など好き勝手に強行開催できようはずもない。 IOCの幹部3人の発言からは、IOC