２５日に閉幕した平昌五輪では、メディア施設近くに置かれた彫刻像がインターネット上で話題を呼んだ。正式名は「Ｂｕｌｌｅｔ　Ｍｅｎ（弾丸マン）」だが、日本のスポーツ紙が取材した際、スタッフが「分かりません（モルゲッソヨ）」と返したことから、その名が定着してしまった。作品を手がけた本人はどのように受け止めているのだろうか。韓国人の彫刻家キム・ジヒョンさん（５０）にインタビューした。 ――この彫刻像が、男性器に見えると指摘する人がいます。 「第一印象が男性器なのは否定できません。社会的な男性性、欲望の象徴です。男性のたくましい体の頭を覆うヘルメットの形は見ての通り、滑らかな弾丸のイメージと男性器を二重にイメージ化したものです。家父長的な文化で、男性中心的な社会を生きていかなければならないという意味で、武装の概念であるヘルメットを作り、その中には弱い人間の本性があることを表現したのです。美術史におい

部活週休２日－。スポーツ庁がトップダウンで決めたことで、公立高校の部活は、運営の変更を余儀なくされる。これって、権力の乱暴な使い方ではないか。子供たちの１度きりの青春に、大人が大人の都合で邪魔をしないでほしい。 ◇　　◇ 「運動部活動の在り方に関する総合的なガイドライン」づくりを進めているスポーツ庁の検討会議は２３日の会合で、これまで「中学校では週２日以上の休養日を設ける」としてきた活動時間の目安について、審議中の原案に、高校の部活動も原則対象として盛り込むことを了承した。１月公表のガイドラインの骨子案では、高校は対象外としつつ「基準の準用を期待する」としていたが、会議で「高校でも守ってほしいとのメッセージを強く出すべきだ」との意見が強く出たことを踏まえて修正した。ガイドラインは３月中旬ににも正式にまとまる見込み。 ◇　　◇ 高校は対象外だったのが、締め切り直前に突然の「修正」が行われた。

トランプ氏「自分なら丸腰で突入」　銃乱射で警官の対応批判 【ワシントンＡＦＰ＝時事】米フロリダ州パークランドの高校で起きた銃乱射事件をめぐり、ドナルド・トランプ大統領は26日、自分なら丸腰でも現場に突入していただろうと語った。事件では校内にいた武装した警官が介入しなかったとされ、トランプ氏は対応を改めて批判した。（写真は資料写真） 〔写真特集〕米フロリダ州の高校で銃乱射 マージョリー・ストーンマン・ダグラス高校で今月１４日に発生した事件では、元生徒が校内に進入して銃を乱射し、生徒や教員ら計１７人が死亡した。 トランプ氏はホワイトハウスで開かれた各州知事らとの会合で、「私があそこにいたら間違いなく突入していたと思う。武器を持っていなくてもだ」と発言。「今この部屋にいる人の大半も同じことをしたと思う。（どう行動するかは）実際に試練に遭うまで分からない」などと述べた。 現場に配置されていた武装警

ここ数年で、ソーシャルゲーム（通称「ソシャゲ」）が話題になっています。従来のゲームと違って、課金することで、レアアイテムをゲットしたり、キャラクターを強くすることができるのが特徴的です。 ついついゲームにはまってしまい、月々の課金額が数万円に達している方もいます（中には、数百万の課金者もいるようです…）。 ソシャゲが面白いことは確かです。ただ、課金したお金はゲーム内でしか影響がありません。どうせなら、ゲーム感覚で楽しめて、現実世界にも影響があることにチャレンジしてみたいとは思いませんか。 ここでは、仮想通貨とゲームの似ている点や異なる点、仮想通貨のメリットなどについて紹介します。気軽に読んでみてください。 ★仮想通貨を購入するなら下記の2社がおすすめです。公式サイトから簡単に口座開設することが可能です。 ⇒1円未満の単位からお試し購入可能！ビットバンク公式サイト ⇒全ての売買手数料が無料！

作品情報・キャストあらゆる電気系統、ガス水道すべてが原因不明で一夜にして使えなくなります。 東京に暮らすどこにでもいるような鈴木一家はこのまま東京にいてはヤバいと思い妻の実家である鹿児島まで行くことを決めサバイバル生活がはじまる。 監督＝矢口史靖◆鈴木義之（小日向文世）◆鈴木光恵（深津絵里）◆鈴木賢司（泉澤祐希）◆鈴木結衣（葵わかな）◆高橋亮三（宅麻伸）◆佐々木重臣（柄本明）◆田中善一（大地康雄） ネタバレ　あらすじサバイバル・ファミリー 都会で平凡に暮らす４人家族・鈴木一家。 会社員＝義之・専業主婦＝光恵・大学２年生＝賢司・高校１年生＝結衣。 仕事を終えて帰宅すると義之はすぐにカツラを外します。家には光恵の実家から大量の野菜が届けられていました。 光恵の父・佐々木重臣が家庭農園で栽培した野菜や釣った魚を鹿児島から送ってくるのです。光恵は「いつもありがとね」と電話をかけ子供達に電話を変わろ

※PFNの募集要項は、本ブログの内容をふまえ、適切に意図が伝わるよう一部更新しました PFN代表の西川です。 今回は、SNS上でもたびたび話題（炎上？）になっているPFNの応募資格について、改めてご紹介したいと思います。 PFNの採用募集ページに書かれたリサーチャーの条件には、「コンピュータサイエンスのすべての分野に精通していること」という一文があります。この条件は、PFIの時から、リサーチャーの応募資格として常に掲げてきました。 その背景にある想いは、コンピュータサイエンスの研究をする上では、一つの分野だけでなく、幅広い分野について深い知見を有することが極めて重要である、ということです。たとえば、データベースの研究をする上では、トランザクション処理の理論や関係代数について詳しく知っているだけではなく、データベースを動かすコンピュータアーキテクチャ、ストレージ、また、今では分散データベース

by ライブドアニュース編集部 ざっくり言うと 台湾の元ボーカルユニットの女性が、日本の電車内での様子をSNSに投稿 器械体操をする写真に、一部ネットユーザーは「マナー違反」と批判した その後も謝罪する様子のない女性に呆れ声が寄せられ、炎上騒ぎになった ◆日本での迷惑行為で台湾女性のSNSが炎上 提供社の都合により、削除されました。 概要のみ掲載しております。 関連ニュース ランキング 総合 国内 政治 海外 経済 IT スポーツ 芸能 女子

地震対策について専門家らが話し合う政府の地震根絶研究会が２５日、初めて開かれ、プレートの摩擦が原因で起きるプレート型地震をなくすため、境界一帯に滑りを良くする潤滑剤を注入する大規模工事案を提言した。 日本周辺の海底では、プレートと呼ばれる複数の大きな岩盤が圧力を加え合っており、その境目で周期的に起きるずれが大規模な地震として観測されてきた。東日本大震災や、発生する危険性が年々高まっている南海トラフ地震もこの「プレート型」だ。 政府は長年、地震の前兆現象をとらえて発生を予知する研究を進めてきたが、昨年、「確度の高い予測はできないのが実情」として方針を転換した。しかし、研究会では「経済対策と同じように、国が積極的に介入して『地震のない国づくり』を見せつけるべきだ」と攻めの姿勢を求める意見が多数を占めた。 プレート型地震は、プレートの境界にたまった歪（ひず）みから生じる摩擦や反発が原因だ。地震の

同種療法とも呼ばれるホメオパシーは、現代科学ではその根拠が証明されていないため、疑似科学でしかないとの批判があります。 けれども、どんな物質にもプラシーボ(偽薬)効果は当然ありますから、ホメオパシーのレメディ(糖衣錠)を服用して症状が改善する人がたくさんいるのも当たり前のことです。 ここでは、仮にプラシーボ効果しかないとした場合に、 ホメオパシーにはどんな意義があるのか、また、 プラシーボ効果しかないホメオパシーは批判すべきものなのか、 という二点について、以下、簡単に述べます。 そして、前回の記事 ・人気の代替医療・ホメオパシー早わかり - 科学的「根拠」はなくても効くんです - *魂の次元* にいくつかコメントをいただいていますので、その回答も添えておきます。 ☆id:jo_30さんにありがたいコメントをいただきました。[2018.03.01 追記] よくわかります。 宗教を安易に科学

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朝日新聞 映像報道部 @asahi_photo t.asahi.com/ousz 平昌五輪 #カーリング 女子、英国との３位決定戦ハーフタイム。日本のおやつは今日もイチゴ。英国はフルーツやナッツ系でした。（柴）#もぐもぐタイム pic.twitter.com/X64LJWsBy7 2018-02-24 22:23:21

【2月26日 東方新報】スマートフォンの普及に伴い、モバイル端末のゲームはさまざまなタイプが登場してゲームをする女性も増えた。 女性に人気のあるゲームの特徴は、操作が簡単で、いろいろな遊び方があるもの。さらに作りが精巧で、ユーザー間で対話的な交流が楽しめるものが好まれている。男性が好む戦略ものやアクション、スポーツ系ゲームと違い、女性は何かを育てるものや、パズル、音楽など暇つぶしや頭を使うゲームを好む傾向があるようだ。 中国のインターネットコンサルタント会社である極光（Jiguang）のビッグデータを利用した報告によると、人気ゲーム「王者栄耀（Honor of Kings）」と「陰陽師（Onmyoji）」の女性ユーザーは2017年半ばの段階で男性ユーザーを上回り、それぞれ54.1%と61.1%だった。 日本のスマホゲーム「旅かえる」が中国でヒットし、中国のアップストア（App Store）

戦時中に投下された不発弾を処理する費用は自治体や国が負担すべきだとして、大阪市の不動産管理業の男性（５９）ら３人が市と国に５７６万円の支払いを求めた訴訟の判決が２６日、大阪地裁（比嘉一美裁判長）であった。「国・市に費用を負担する法的義務はない」と訴えを棄却した。 男性らは、南海難波駅から徒歩数分の同市浪速区に土地を所有。２０１５年３月、戦時中に投下されたとみられる米国製１トン爆弾が見つかり、市は交通規制のチラシ作製費など約１９０万円を負担し、同年５月の撤去作業は陸上自衛隊が担当。一方、爆発に備えた土囊（どのう）の防護壁や、周辺警備の費用５７６万円は、市が男性らに負担させていた。 判決は、国や市に支払い義務があるとするには「明確な法令の規定があるか、支払わないことが著しく妥当性を欠いている場合だ」と指摘。原告側が根拠とした地方自治法などには不発弾についての明確な規定がなく「支払い義務を課すも

1968年愛媛県生まれ。早稲田大学第一文学部卒業後、伊藤忠商事勤務を経て、英国ウォーリック大学大学院政治・国際学研究科博士課程修了。Ph.D（政治学・国際学、ウォーリック大学）。主な業績は、『逆説の地政学』（晃洋書房）。 上久保誠人のクリティカル・アナリティクス 国際関係、国内政治で起きているさまざまな出来事を、通説に捉われず批判的思考を持ち、人間の合理的行動や、その背景の歴史、文化、構造、慣習などさまざまな枠組を使い分析する。 バックナンバー一覧 安倍晋三政権が今国会の最重要法案と位置付けている「働き方改革関連法案」を巡り、国会が紛糾している。「裁量労働制」について首相が「一般労働者よりも労働時間が短いというデータもある」と答弁した。しかし、この答弁の根拠となった、厚労省提出の比較データが不適切だと判明し、首相が答弁を撤回し、謝罪する事態となった。その後、データの中に不自然な値が多数見つ