日本の新聞記者でよかった、と思わずにはいられない。地中海の島国マルタで、地元の女性記者が殺害された。車に爆弾を仕掛けるという残虐な犯行である。彼女は「タックスヘイブン」（租税回避地）をめぐる「パナマ文書」の報道に携わり、政治家の不正資金疑惑を追及していた。マルタとはどれほど恐ろしい国か。 ▼今年４月に発表された「報道の自由度ランキング」では４７位、なんと７２位の日本よりはるかに上位だった。ランキングを作ったのは、パリに本部を置く国際ジャーナリスト組織である。日本に対する強い偏見がうかがえる。一部の日本人による日本の評判を落とすための活動が、さらにそれを助長する。 ▼米紙ニューヨーク・タイムズに先日、「日本でリベラリズムは死んだ」と題する記事が載っていた。日本の大学教授の寄稿である。安倍晋三首相の衆院解散から現在の選挙状況までを解説していた。といっても、随所に左派文化人らしい偏った主張がみら

深刻になった「礼節の欠如」アメリカのコミュニケーション会社ウェーバー・シャンドウィック社などが、面白い調査を行っている。キーワードはシビリティ（ｃｉｖｉｌｉｔｙ）、すなわち「節度、礼節」である。 昨年の調査結果によると、アメリカ人の９５％は　ｃｉｖｉｌｉｔｙ　に問題があると認識しており、７４％がここ数年で　ｃｉｖｉｌｉｔｙ　が低下したことを指摘している。そして政策に関する問題で、全体の７６％の人々が、　ｉｎｃｉｖｉｌｉｔｙ（礼節の欠如）が有効な政策論議を妨害していると認識している。 言うまでもなくこれは、トランプ政権の誕生と結びついている。トランプ流のツイッターでの一方的で扇動的な発言には、エビデンス（証拠）に基づき政策を真摯（しんし）に議論する姿勢が欠如している。 また、相手の主張に耳を貸しつつ建設的な議論をするという基本的なマナー（礼節）が見られない。しかしこうした姿勢が、今の社会に不

誤認逮捕された愛知県豊田市の専門学校生の女性（２１）に成り済ましたとして詐欺容疑で書類送検された京都市の中学３年の女子生徒（１５）はツイッターで、人気アイドルグループ「関ジャニ∞」のコンサートチケットの売買交渉をするなど女性と直接やりとりし、個人情報を入手、利用していたとみられることが１１日、徳島県警三好署への取材で分かった。 三好署によると、女子中学生はツイッターで知り合った女性と８万円でチケットを購入する約束をし（図の１）、女性の名前や口座番号などを入手したとみられる。同時期に自身が開設したアカウントに「チケットを譲ります」と投稿。誤認逮捕された女性に成り済まし、連絡してきた徳島県内の女子高校生ら２人と売買契約をし、女性名義の口座に４万円ずつ計８万円を振り込むよう指示したという（図２）。女子中学生は、チケット販売サイトに女性名義でチケットを出品（図３）。落札した別の人物からサイトを通じ

かつて中国の民主化運動に身を投じた評論家の石平氏がツイッターに投稿した、東京新聞の望月衣塑子記者への批判に対して新潟県の米山隆一知事が「吐き気を催すほど醜悪」などと批判し、物議を醸している。 問題となった発言は、菅義偉官房長官の定例記者会見で連続質問を仕掛けている望月記者を「何のリスクもない民主主義国家で意地悪質問で政府の記者会見を妨害するだけだ」などとした石平氏の投稿に対するもの。 米山知事は９日、「適不適の判断はさておき、いずれにせよ望月記者は自国の政府に対し直接対峙している。一方石平氏は今や、祖国を離れ、独裁政権と批判する中国政府と直接対峙することなく日本人向けに中国政府批判を展開しているに過ぎない。闘う望月記者の歌を闘わない石平氏が笑う事は吐き気を催すほど醜悪だと思う。」と投稿した。 石平氏は即座に発言を引用して「彼（米山知事）は意図的に、人権侵害を平気で行う中国の独裁政権と、民主

ダウン症の子を妊娠したマウスに投与すると、生まれた子の脳の構造が変化して学習能力が向上する化合物を発見したと、京都大の萩原正敏教授（化学生物学）らのグループが、５日付の米科学アカデミー紀要電子版に発表した。化合物の作用で神経細胞の増殖が促され、ダウン症の症状が改善されるという。 将来、出生前診断をした人の胎児を対象とした薬剤の開発につながる可能性がある。ただ、人の胎児で臨床研究を行うことの是非など、早期の実現には倫理面で課題がある。 ダウン症は２１番染色体が１本多い３本になることで起き、発達の遅れや、心臓疾患などの合併症を伴うこともある。グループは、神経の元になる細胞（神経前駆細胞）が増えないことがダウン症の原因の一つと考え、７１７種類の化合物をふるい分けし、神経幹細胞が前駆細胞を増殖するのを促進する化合物を発見。「アルジャーノン」と名付けた。 ダウン症の子を妊娠したマウスに１日１回、経口

菅義偉官房長官の３１日の記者会見で、米韓合同演習を批判し、弾道ミサイルを相次いで発射する北朝鮮を擁護するような質問が飛びだした。 質問したのは、学校法人「加計学園」獣医学部新設計画をめぐって菅氏を質問攻めにした東京新聞の社会部記者。「米韓合同演習が金正恩朝鮮労働党委員長の弾道ミサイル発射を促しているともいえる。米韓との対話の中で、金委員長側の要求に応えるよう冷静に対応するように働きかけることをやっているか」と質問した。 菅氏は「北朝鮮の委員長に聞かれたらどうか」と返答。東京記者は「北朝鮮側の要望に応えて、冷静かつ慎重な対応をするよう米韓に求めていく理解でいいか」と改めて迫った。 東京記者はまた、北朝鮮が過去２回ミサイルを発射した前日にいずれも安倍晋三首相が公邸に宿泊したことを取り上げ、「前夜にある程度の状況を把握していたのなら、なぜ事前に国民に知らせないか」「Ｊアラートの発信から逃げる時間

衛藤征士郎元衆院副議長ら自民党の複数の有志議員が、カナダ東部のオンタリオ州で「南京大虐殺記念日」を制定する動きがあるとして、同州議会に「関係国間で好ましくない論争を引き起こす可能性がある」と懸念を伝える意見書を送付していたことが２０日、分かった。 旧日本軍が南京を占領した１２月１３日を「南京大虐殺記念日」と定める法案を、中国系の議員が州議会に提案した。９月からの州議会で法案を審議する可能性があるという。 意見書は記念日が制定された場合、日本人や日系カナダ人への風当たりが強くなり、政治的な緊張が生じると懸念を示した。送付は６月１６日付。 有志議員の一人の原田義昭衆院議員は、意見書送付の理由について産経新聞の取材に「中国系住民が中心となって記念日制定の動きがあり、現地の日本人からも懸念が出ていたからだ」と語った。その上で「慰安婦像や徴用工像の動きと連動した反日活動ではないか。記念日制定を必ず阻

≪躊躇すれば反対派の「思う壺」だ≫　内閣支持率が急落し、自民党内から改憲慎重論が出始めた。 安倍晋三首相は「スケジュールありきではない」と述べ、今後は党内に任せる意向だ。高村正彦副総裁も「自民党の改正案は、目標として秋の臨時国会で出せればいい」としている。ただ高村氏は「目標を立てた以上はやめることはない」とも述べ（産経新聞８月４日）、改憲に積極的だ。 もちろん、国民投票となれば高い支持率は不可欠だが、現在は発議に向け党内で改正案を作成している段階である。改憲勢力が衆参両院で３分の２以上を占めている今をおいて憲法改正など考えられない以上、目標に向けて粛々と改憲草案の作成に取り組むべきだ。 支持率低下には、内閣自身にも原因がある。しかし憲法改正の機運に危機感を抱いた共産党や民進党、左翼マスメディアなどが「改憲つぶし」のために、なりふり構わず連日、安倍叩（たた）きを行ってきたことが最大の原因であ

太平洋クロマグロの新たな漁獲枠や漁獲規制について、漁業関係者と話し合う会議であいさつする長谷成人水産庁長官＝８日、東京都港区 水産庁は８日、太平洋クロマグロの資源管理を漁業関係者と話し合う全国会議を東京都内で開いた。クロマグロは資源の枯渇が懸念されており、前年度の漁期で漁獲上限を超過した日本に国際社会から厳しい目が向いている。水産庁は新たな漁獲規制への協力を呼びかけたが、漁業者からは規制による生活苦などを訴える声が相次いだ。 会議には漁業者や自治体担当者ら約４００人が出席した。水産庁の長谷成人長官は「多様な魚種がある中で、クロマグロだけを管理する最上級の難問に取り組まなければならない」とあいさつした。 水産庁は小型のクロマグロについて、昨年７月から今年６月までの漁獲量が国際合意に基づく上限を超えたため、新年度の漁獲枠が削減されることを説明。漁業者からは「目の前の魚を獲れない現実。働いても収

現実の世界で国民の平和と安全をどう守るかを学ぶ講座「８・６広島平和ミーティング」が６日、広島市中区のホテルで開かれた。「世界激変、問われる日本の覚悟」と題して、作家の百田尚樹氏が講演。「平和」と唱えていれば平和になるという夢想から脱却しようと訴え、約１５００人が耳を傾けた。 講座は、国ごとの現実的な利害関係がからむ国際関係を無視して真の平和を実現することはできないとするメッセージを、「原爆の日」の広島から発信しようと、日本会議広島が平成２１年から開いている。 ９回目の今年は、百田氏の講演に先立って、中国に侵略されて独立を奪われ新疆ウイグル自治区と名称を変えられたとする東トルキスタン亡命政府のアフメットジャン・オスマン大統領が登壇。侵略の結果、住んでいた地域で中国による核実験が繰り返された歴史や、民族のアイデンティティーが今もなお奪われつつある現状などを訴え、「中国の脅威」は日本人にとっても

参院予算委員会の閉会中審査で答弁する安倍晋三首相（手前）を見つめる加戸守行前愛媛県知事（奥左）と前川喜平前文部科学事務次官（同右）＝２５日午前、参院第１委員会室　（川口良介撮影） 安倍晋三首相は２５日の参院予算委員会の閉会中審査で、南スーダン国連平和維持活動（ＰＫＯ）の日報問題を理由とした稲田朋美防衛相の即時罷免を繰り返し否定した。ただ、稲田氏の失言や防衛省・自衛隊の管理能力をめぐる批判は軽視できず、苦しい弁明に追われる姿が目立つ。第２次安倍政権発足以降、要職を歴任させた稲田氏だが、首相自身も持て余しつつある。 「防衛相に対するさまざまな厳しいご指摘もある…」 首相は予算委で、稲田氏に対する「厳しい批判」に何度も言及した。それでも稲田氏の即時罷免は拒み、稲田氏の下で日報問題をめぐる特別防衛監察を行う方針を改めて強調した。 野党側はこの日の予算委で、稲田氏が６月に東京都議選の自民党候補に対す

安倍晋三政権のスポークスマンでもある菅義偉官房長官の記者会見が東京新聞の社会部記者の参戦によって雰囲気が一変した。この記者が臆測による質問や延々と質問を続けるためだ。 社会部の女性記者　「共同通信の調査では国民の７７％が政府の対応に納得していない。もう少し開かれた対応をしていただきたい」 ６月６日、学校法人「加計学園」の獣医学部新設計画をめぐり、舌鋒鋭く質問する見慣れない記者が会見場に現れた。いまや永田町で有名人となった東京新聞社会部の望月衣塑子記者だ。次から次へと質問をたたみかける姿は、国会で与党を追及する野党議員と比べても遜色はない。 望月記者は同月８日も会見に参加し、２０回以上質問を浴びせた。官邸側の司会者が「同趣旨の質問は控えてほしい」と注意しても「きちんとした回答をいただけていると思わないので繰り返し聞いている」とひるむ様子はない。 記者会見の様子はインターネット上で配信されてい

【ネットの話題】「上に乗っていい？」唇アップの壇蜜さん宮城観光動画に賛否　村井嘉浩知事「リスクは承知」 宮城県や仙台市などが展開する観光キャンペーン「仙台・宮城『伊達な旅』夏キャンペーン２０１７」のＰＲ動画が賛否を呼んでいる。タレントの壇蜜さん（３６）が出演するＰＲ動画は、動画配信サイト「ユーチューブ」で閲覧数が３６万を超えているが、高評価よりも低評価の方が多く、ツイッターなどのＳＮＳでは「風俗店のようだ」という声も出ている。 今月から始まったキャンペーンでは、夏でも涼しい県の魅力を発信しようと竜宮城にかけて「涼・宮城（りょうぐうじょう）の夏」を展開。ＰＲ動画は「浦島太郎」をモチーフにしており、壇蜜さん演じる「お蜜」が、仙台・宮城観光ＰＲキャラクターの「むすび丸」を「竜宮城」ならぬ「涼・宮城」に連れて行くという内容だ。 動画の中には、壇蜜さんの唇のアップとともに「宮城、行っちゃう」「肉汁ト

中国海軍が津軽海峡で日本の領海に侵入したとの防衛省発表をめぐり、中国国防省は３日、「津軽海峡は領海ではなく、軍用艦艇を含め、あらゆる国の船舶がみな通過する正常な権利を有している」と反論するコメントを発表した。 記者の質問に答える形でホームページに掲載。中国軍艦の活動は「国際法に合致している」と指摘、日本の非難には「下心がある」と批判した。 防衛省は２日、中国海軍の情報収集艦１隻が北海道松前町の南西の領海に侵入、そのまま津軽海峡を東に通過したと発表していた。（共同）

都議選の応援演説での発言内容を撤回する事を発表する稲田朋美防衛相＝６月２７日、東京・永田町（春名中撮影） ただでさえ学校法人「加計学園」問題などで痛くもない腹を探られ、支持率が低下している安倍晋三内閣にとっては、泣きっ面に蜂の事態だろう。稲田朋美防衛相の都議選集会での失言問題のことである。 「防衛省・自衛隊、防衛相、自民党としても、お願いしたいと思っている」 こう自民党候補への支持を訴えた稲田氏は、後に発言を撤回したが、野党側は当然、やれ憲法違反だ、やれ自衛隊の政治利用だと勢いづいている。 「今回の発言の内容は、撤回して謝罪して終わりという話ではなくて、完全にアウトだ。自衛隊の士気にも関わる問題だ」 自身の「二重国籍」疑惑をめぐり発言が二転三転どころか四分五裂した揚げ句、結局は蓋をしたままの民進党の蓮舫代表がこう糾弾しても説得力は感じない。とはいえ、口をすべらせた問題発言であることは否めず

安倍晋三首相（６２）＝自民党総裁＝が５月３日、９条への自衛隊の存在の明文化を含めた憲法改正の２０２０（平成３２）年施行を目指すと表明したことで、停滞していた改憲議論が活発化している。特に衆院憲法審査会の議論は、各党の本音が表れて実に興味深い。憲法を改正したい人、そして何が何でも改正を阻止したい人が如実に色分けされるからだ。（※６月５日にアップされた記事を再掲載しています） 例えば、民進党の辻元清美氏（５７）は５月１８日の審査会で、「憲法改正の３つの原則」として、《１》国民主権を実現《２》法律で対応できることは法律で対応《３》国論が二分されているような課題は憲法改正になじまない－を挙げた。日本維新の会の足立康史氏（５１）が「辻元３原則」と命名したように、どこで決められた原則が寡聞にして知らないが。ともかく、辻元氏は続けた。 「安倍首相は立憲主義というものをわきまえていられるのかどうか。憲法改

民進党の辻元清美衆院議員が８日の衆院憲法審査会で、過去に著書で皇室を「生理的にいやだ」などと批判していたことを認め、「一面的だった」と反省の弁を述べた。日本維新の会の足立康史衆院議員が著書を取り上げ、追及した。 話題に上ったのは、辻元氏が民間国際交流団体「ピースボート」を設立し政界進出する前の昭和６２年３月に出版した『清美するで！！新人類が船を出す！』（第三書館）。 辻元氏は著書で皇室について「生理的にいやだと思わない？　ああいう人達というか、ああいうシステム、ああいう一族がいる近くで空気を吸いたくない」「天皇っていうのも、日本がいやだというひとつの理由でしょ」と記していた。

国内最大の展示施設「東京ビッグサイト」（東京都江東区）が２０２０年東京五輪・パラリンピックで報道陣の取材拠点となるため、２０カ月間にわたり利用が制限されることに中小企業の間で反発が起きている。期間中の展示会約５００本が中止に追い込まれ、１兆円超の売り上げが消えるとの試算もあるからだ。中小企業は従業員数で日本全体の約７割を占める。関係者からは「五輪特需どころか、五輪倒産が続発しかねない」といった悲観的な声すら出始めている。（松村信仁） 「２年近くも展示会に出品できないのは死活問題」。５月、ビッグサイトのＩＴ展示会に出展した包装機械メーカー、印南製作所（東京都足立区）の印南英一社長は頭を抱える。 営業や販売促進に人手をかけられない中小企業にとって、展示会は絶好のアピールの場。多くの来場者と名刺交換し、商談を持ちかける。同社も１回の出展で総額１億円前後の商談を成立させることもあるだけに、ダメージ

政府は日本版の衛星利用測位システム（ＧＰＳ）の本格構築に向けた第一歩となる準天頂衛星「みちびき」２号機を６月１日、種子島宇宙センター（鹿児島県）で打ち上げる。緊迫した北朝鮮情勢が続く中、自衛隊の利用への妨害電波を防ぐ高度なセキュリティー機能を搭載。本格運用時には米国のＧＰＳに頼らなくても任務を遂行でき、民間利用だけでなく安全保障上も重要な役割を担う。 みちびきは電波を使って地上の位置を計測する衛星。内閣府が今回の２号機を含め年内に３基を打ち上げ、来年４月に米国のＧＰＳとの併用で２４時間運用を始める。誤差約１０メートルのＧＰＳをはるかにしのぐ同６センチの高い位置精度が強みだ。 米国のＧＰＳは民間のカーナビゲーションやスマートフォンなどのほか、自衛隊の航空機や艦船でも利用されている。平成３５年度にみちびきが７基体制になると、ＧＰＳに頼らなくても部隊運用が可能だ。幹部は「独自のバックアップ態勢を

日本で１９７５年から７６年にかけてテレビで放送されたロボットアニメ「鋼鉄ジーグ」をモチーフにしたイタリア映画「皆はこう呼んだ、鋼鉄ジーグ」が５月２０日から全国で順次公開される。伊では大ヒットを記録した。しかし、なぜ、日本でそれほどメジャーとはいえないジーグなのか？　日本アニメをこよなく愛するガブリエーレ・マイネッティ監督（４０）に聞いた。 伊の子供はジーグで正義を学んだ　本作は、ふとしたきっかけで超能力を得たローマのチンピラ青年、エンツォが、「鋼鉄ジーグ」マニアの女性、アレッシアにさとされ、正義のために立ち上がる－という物語だ。 決してジーグの実写化作品ではないうえ、ロボットなども登場しないが、ジーグへの熱い思いは伝わってくる内容だ。 漫画家、永井豪さんらが原作の「鋼鉄ジーグ」は、日本の古代史がモチーフという、やや奇抜なロボットアニメ。サイボーグの主人公、司馬宙（しば・ひろし）が鋼鉄ジーグ