新型コロナウイルスによる自粛により、世界中の多くの企業でテレワーク（在宅勤務）の導入が進んでいる。ZoomやMicrosoft TeamsといったWEBシステムを活用したビデオ会議やオンライン商談、オンラインインタビューも一般的になりつつあると言えるだろう。 緊急事態宣言の解除後はオフィスに人が戻り始めているものの、一部の企業では今後もテレワークを継続する意思を表明。Twitter社は「希望する社員は恒久的にテレワークを認める」と、日本大手のカルビーでは「7月以降も原則テレワークを続け、業務に支障がなければ単身赴任も解除して家族と同居できるようにする」と発表し、話題を呼んだ。 驚異的なスピードで働き方が変化するにつれ、より柔軟な暮らし方の選択肢も増えている。今回は、「多拠点居住」や「旅するような暮らし方」を叶えてくれる独自サービス3つを紹介する。 1.外泊した分だけ割引される「unito」

記事保存 日経BizGate会員の方のみご利用になれます。保存した記事はスマホやタブレットでもご覧いただけます。 複雑化する社会で「いい人生」を送るために、子どもに身につけさせるスキルとは何だろうか。自分の子どもを通わせるなら、どんな学校が良いだろう。そんな問いに答えるべく、自ら理想の学校を立ち上げた教育者が米国にいる。本書『成功する「準備」が整う　世界最高の教室』（稲垣みどり訳）の著者、ダイアン・タヴァナー氏だ。 タヴァナー氏は元高校教師。一人ひとりの生徒たちの力の伸ばし方、向き合い方を10年ほどの教員生活で模索した。そして教育とは「子どもが将来、意義のある仕事を求めて自分の好きなこと、大切だと思うことをし続けられるための準備」であるべきだという思いに至る。その目的に向かって、従来とはまったく違うかたちの学校「サミット」を立ち上げた。2003年のことだ。 現在までに、サミットは15校。卒

「どこからでも働けるとしたら、どんな環境に身を置きたいですか？」 そう問われたとき、なんと答えるだろう。新型コロナウイルスの影響や災害への不安など、都市部に住んでいる事自体がリスクという見方もできるようになったいま、人々が「働き方」を見直す機運が高まっている。 その代表例が、地方移住だ。2020年5月に内閣官房が発表した調査によると、東京圏在住者の49.8％が「地方暮らし」に関心を持っているという。今月15日、ヤフーが「無制限リモートワーク」を導入したことも話題になった。リモートワークでも働ける人々が増えたいま、都内で働くビジネスパーソンの地方移住は決して非現実的なことではないだろう。 地方移住を少しでも考えているひとへ、朗報がある。北欧の小国・エストニアが移住先の選択肢のひとつになったのだ。 2020年7月、エストニア政府はノマドワーカー・リモートワーカーを対象とした「デジタルノマドビザ

進化論、5000年の歴史から見える不都合な真実 尾原和啓（以下、尾原）：インターネットの歴史と進化を見るにつけ、「先を見るには歴史を見なければならない」と痛感しましたが、出口さんはどうお考えでしょうか。 出口治明（以下、出口）：おっしゃる通り、一面では正しいと思います。ただ僕は、人間社会をコントロールしているのはダーウィンの進化論だと思っています。ダーウィンの進化論は極めてシンプルで、将来何が起こるのかは誰にもわからない。賢いものや強いものが生き残るとは限らない。何かが起こったときに、たまたまその近くにいるのが「運」です。偶然その場に居合わせて、うまく適応できたものだけが、結果的に生き残る。これがダーウィンの進化論のベースだと思うのです。 尾原：そうですね。 出口：歴史を知るということは、いろいろなケースを知るということです。文字が残っている限りでいえば、この5000年の間に起こったホモ・