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![メンタル不調時に「食べてはいけない」3つの食材](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/48bceea14b5c2f9dcd11811c424ed3a6c02cc119/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Ftk.ismcdn.jp%2Fmwimgs%2Fd%2F7%2F1200w%2Fimg_d7e6e0df2d20c3f3b5f37b6c43ad5feb622520.jpg)
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今年7月、スーパーの惣菜コーナーでポテトサラダを手にしていた女性に対し、高齢男性が「母親ならポテトサラダくらい作ったらどうだ」と言い放ったとされる目撃ツイートが物議を醸しました。あまりの盛り上がりに、テレビのワイドショーでも取り上げられたほどです。 「ポテサラ論争」に抱いた違和感 この「ポテサラ論争」に関して、私は無言を貫きました。炎上を恐れたからではありません。「主婦の気持ちを考えろ!」と怒るのは簡単です。「料理は手抜きしていいんだよ」と主婦をフォローするのも、料理研究家の役割として間違ってはいません。けれど、それだと何の解決にもならないと思ったからです。 この件で私が言えることは、「料理、やってみれば?」という一言に尽きます。奥さんが手抜きしてると思うなら、文句を言う前に一度台所に立ってみればいい。実際に料理をしてみて「意外に楽しい!」と思うなら続ければいいし、「やっぱり無理!」と感じ
都内在住、私立中高一貫校に通う凜さんは、アメリカへの留学を目指し英語の勉強に力を入れてきた。幼少期をアメリカで過ごしていたが、幼すぎたため、あまり記憶に残っていない。高校生となり、アメリカを存分に肌で感じてみたいと思ったのが留学を目指すきっかけだった。 「私にとってのアメリカはキラキラした憧れの国でした。英語の力をもっとつけたいという気持ちも強かった。残念ながら、それが留学してみてすべて崩れ去りました」 いったい彼女に何が起きたのか。 乱闘、マリファナ当たり前という環境 凜さんが交換留学生として派遣されたのは、アメリカのとある町。米軍基地内に暮らす一家がホストファミリーとなり受け入れてくれた。 ホストマザーは白人系の物静かな人だった。家には5歳、3歳の黒人系の養子の子どもと、2歳の実子が暮らしていた。ホストファーザーは軍人で海外勤務中のため、ホストマザーがワンオペで家のことを回していた。や
私は半世紀にわたり発達障害を研究し、たくさんの子どもたちを診察してきました。25年前に出版社からの依頼で初めて「発達障害」をテーマに執筆したとき、専門書以外に類書はほとんどありませんでした。近年、テレビや新聞などを通じて、今までにないほど、一般の方にも発達障害への認知・理解が広がっていることを実感しています。 一方、発達障害への認知・理解が広がるほど、正しいものと、必ずしもそうではないものが混在し、頭を抱えたくなるようなこともあります。 拙著『子どもの発達障害 誤診の危機』では、発達障害にまつわる誤解、あまり知られていない真実についてお伝えしています。なかでも最も伝えたいことは、医療現場で起きている発達障害の誤診・過剰診断についてです。 発達障害が広く知られるほど、受診者が増え、これまで取り残されていた当事者が診察を受ける機会を得たのはよいことですが、現場では、発達障害とは言い切れない子ど
少子高齢化により、空き家の増加や地域の過疎化が社会問題化している。その象徴といえるのが郊外型住宅団地「ニュータウン」だ。経済成長期に庶民のマイホームの夢をかなえる場として、戸建て型・集合住宅型を含め全国で開発されてきたが、その多くが今、往時の活気を失い、高齢化や人口減少など「オールドタウン」と称したほうがよい状況になりつつある。 そのため、そこに立地する住宅や土地は、「負動産」など称され一般的には魅力がないように思われがちだ。だが、見方を変えれば、ニュータウンは学校や公園など居住インフラがすでに整備された理想的な住環境といえる。 若い世代を呼び込めればにぎわいが生まれ、地域活性化につながる。ニュータウン再生が可能なら、今後の地域社会の形成にあたってよい影響が期待されるからだ。 本稿では、かつてニュータウン開発を行った事業者がその再生に取り組む事例を紹介し、その成果と今後どのような成果が期待
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いま求められているのは、これまでの常識から距離を取り、前提条件にとらわれずに解決策を見いだす思考だとアトキンソン氏は言う。そこで本書においてもさまざまな角度からこの問題に斬り込んでいるのだが、特に興味深いのは第5章「最低賃金を引き上げよ」から第6章「生産性を高めよ」につながる流れだ。 第5章で「世界経済の成長が『生産性向上』に依存するようになりつつあるからこそ、最低賃金を引き上げれば生産性をつり上げることができる」ことを示したのち、第6章では、日本における「賃上げ」の重要性を説いているのだ。 根底にあるのは、人口減少・高齢化に対応するためには、全企業が賃上げに向かうことが不可欠だという考え方である。 問題は、経営者をどう動かすか これからは高齢化によって、無職の人が激増することになる。つまり、彼らの年金を払う予算が必要になってくるわけだ。それだけではない。高齢者だからこそ医療負担も大きいた
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1月27日に開かれた記者会見以降、連日、嵐の活動休止に関する報道が続いています。 その大半は、嵐の活動休止を悲しむ声や、彼らの素晴らしさを称えるものですが、飛び抜けて反響が大きかったのは、「無責任」質問に関する記事。ある記者の「『お疲れ様でした』という声もある一方で、『無責任』という指摘もあると思う」という発言に批判が殺到しただけでなく、「モーニングショー」(テレビ朝日系)の石原良純さんや羽鳥慎一さん、「バゲット」(日本テレビ系)の青木源太さん、「バイキング」の坂上忍さんら情報番組の出演者たちもこの発言に批判的なコメントを発しました。 しかし、嵐の会見で見えた本当の問題は、いち記者による「無責任」質問ではなく、「メディアとしてどうなのか?」と思わせるところが多々あったことなのです。嵐の人間性や仕事やファンと向き合う姿勢は素晴らしいものがありました。それだけに、メディアに対する疑念が浮かび上
「嵐」が、2020年末をもって活動を休止することが発表された。 休止まであと2年も前という異例の発表は、ファンの気持ちや、スポンサー、事務所などのさまざまな整理事項を考えたうえでの猶予期間ということだろう。 もちろんラストに向けて盛り上げていくにも十分な時間である。 一方、ジャニーズ事務所所属で国民的人気を誇る男性アイドルグループの嵐を長年にわたって前面に起用してきた「テレビ」は、大きな不安を抱える。これからの2年で今の嵐が担っている役割を果たせる「ポスト嵐」を探さなければならないからだ。 東山紀之さんの助っ人起用で見せた「悔しさ」 個人的な話を明かせば私は2004年、彼らが初めて日本テレビ「24時間テレビ」でメインパーソナリティーを務めた時の総合演出を務めていた。 当時の彼らは“人気若手アイドル”ではあったが、その時点ではまだ誰もが知っている“大スター”ではなかった。その座を目指してメン
「40男それなりのものを持ってないとダメ」問題 田中:僕、40代になって、30代の人から「名刺入れは何を使ってるんですか?」とか、持ち物について聞かれるようになることが増えたんです。どうしてだろうと不思議に思っていたんですが、あるとき、市民講座で30代後半の男性参加者から、「田中先生もG-SHOCK派で安心しました」と言われてハタと気づきました。 山田:どういうことですか? 田中:その発言には、「時計なんて、時間が正確で丈夫ならいいですよね? 40代になったからといって、ブランドにこだわらなくても平気ですよね?」というニュアンスが込められていたように感じます。つまり、30代までは自分の好きなものを使っていてもいいけど、40代になったら時計や財布はそれなりのものを持たなきゃいけない、という世間からのプレッシャーがあるのではないかと。それ以来、同世代の男性に会うと、腕をチラチラ見て時計を気にす
新築の家、結婚式、教育産業…「強制出費」の悪者たち 鈴木 大介(以下、鈴木):悪者探しはしたくないのですが、日本の貧困問題の悪化に加担している存在は、やっぱりあると思うんです。 阿部 彩(以下、阿部):誰ですか。 鈴木:たとえば、中間層の可処分所得を減らしている産業です。彼らが意図しているか、していないかを別にしますが、たとえばそれは新築住宅をむやみに勧める住宅産業だったり、数百万円かかる結婚式を勧めるブライダル産業だったり、中古車がたくさん出回っているのに新車を勧める自動車産業だったりする。やみくもに大学全入を勧めてきた教育産業もそうですね。 なんでこんなことを強調するのかと言いますと、地方の人たちに取材していると、身近に貧困に陥った人がいたときに「だって、あの家って3年前に新築の家建てたよね」「だって、あの家って新車乗ってたじゃん」「いい結婚式挙げてたでしょ」という話がしばしば挙がって
作業服のワークマンが、驚くべき変貌を遂げている。現在も主力事業は作業服に変わりはないが、その延長線上で生まれたアウトドア用やスポーツ用のPB(プライベートブランド)が爆発的に売れているのだ。しかも、購入しているのは若者や女性を含めた作業服を着ない人たち。インスタグラムで「#ワークマン」と入れると、しゃれた写真がずらりと出てくる。 ワークマンの変化を実感できるのが、9月上旬「ららぽーと立川立飛店」にオープンした店舗だ。60坪と通常のワークマン店舗より4割ほど小さい店は、同社が2016年から展開している「アウトドア用」「スポーツ用」「雨用」のPBを扱っている。ネオンカラーのジャケットやランニング用インナー、バックパックが並ぶ様子は、一見、アウトドアの店かと見まがうほどで、言われなければワークマンの店とは気がつかない。 新店舗は初日にレジ待ちの長い列 その新業態「ワークマンプラス立川立飛店」は、
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驚くのがその大きさです。思わず「でかい!」と言いそうになりました。教科書が大きくなって、しかも厚くなったので、以前より巨大化しているのです。 かわいそうなのは、子どもです。ランドセル自体の重量も増したうえに、重い教科書をたくさん入れて、毎日登下校するのです。低学年で体の小さい子はたいへんです。でも、学年が上がっても楽になるわけではありません。なぜなら、学年が上がれば上がるほど持ち物が増えるからです。 教科書やノートだけではない、漢字ドリルや計算ドリルもランドセルに入れなければなりません。理科や社会がある日は、教科書とノート以外に資料集が必要になるかもしれません。そして、これが教科書と同じくらいの重さがあります。国語では、音読資料集も必要になるかもしれません。6時間目まで授業がある日は、どれだけ多くなることやら。給食セットや筆箱は毎日持ち運ばなければなりませんし、体育着、習字用具、絵の具セッ
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日本に暮らしはじめて3年目、日本の観光地を巡ろうと旅に出た。現地に着き、観光案内所で話を聞こうと係員に近づいた。ところが、私の顔を見た瞬間、係員は困った表情で「どうしよう、英語話せない」と隣のスタッフにささやいた。そして、私がまだ一言も話していないのに、「ソーリー・ノー・イングリッシュ」と伝えてきた。 初めて日本を旅したのは20歳の頃。そのときの私は日本語力も高くなかったから、英語で一生懸命に返事をしてくれる日本人の気遣いがうれしかった。しかし、日本での生活も3年を過ぎると、顔だけで「英語」で返される状況に、ストレスを感じるようになっていた。同時に、いつになっても「外の人」なのかと思い知らされた。 フランス人は「日本人は英語ペラペラ」だと思っている ストレスがピークに達したとき、こらえきれず「英語はしゃべれないよ! 私はフランス語しかしゃべらないフランス人なんだから」と言い放ったことがある
かつて「残業ゼロ」を実現しながら19期連続で増収増益を成し遂げた優良企業が、苦境に立たされている。 婦人下着メーカー大手のトリンプ・インターナショナル・ジャパンは11月初旬に2016年12月期の決算を官報に公告した。売上高は434億円、営業損益は9.5億円の赤字だった。赤字の理由について会社側は「(グループによる事業変革の一環で)不採算店舗の閉店や一部のバックオフィス業務の外部委託などを行い、一時的支出が発生したため」と説明する。 直営店は5年で50店減少 トリンプの創業は1886年。本社をスイスに置き、日本に進出してから50年以上の歴史を持つ。「天使のブラ」や「恋するブラ」といった看板商品を生み出し、百貨店や量販店への卸売りや、若い女性向け低価格商品を扱う「アモスタイル」を軸とした直営店の運営を行ってきた。 定期的な決算開示がないため近年の業績推移は確認できないが、売上高は05年の約52
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